2005年にPC をレノボ中国に売って、日本アイ・ビー・エムの全てが、何かを失ったのか。日本装置製造業が工員の生活・仕事・人生として、育てれなくなった。レノボが壊れ易くなって、今日、気づく。売れた奴を歴代の社長は譲っていた。
多分、全てのソフトは作り直すスピートが競わされる。これに勝つ以外に生きる道はない。CPUとカーソルの競争だろう。
より、便利に、より、豊かに、より、不足に気づくだけだ。
みずほ銀行も、三菱の飛行機も、既に、工員が消えているのだろう。日本の製造業の原点回帰をするだけだ。
ドキュメントが多過ぎる。新しい人には、目標と結果のサイクルを近づけないと、たった15年の凋落は取り戻せない。
メモリービジネスはクラウドに大きくシフトするだけだろう。
https://www.ibm.com/ibm/jp/ja/executive.html
3. IBMおよび 1896年 H.ホレリス、タビュレーティング・マシーン・カンパニー創立
日本IBMの歩み 1900年 インターナショナル・タイム・レコーディング・カンパニー創立
1901年 コンピューティング・スケール・カンパニー創立
1911年 3社合併、コンピューティング‐タビュレーティング‐レコーディング・カンパニー(C-T-R社)創立
1914年 T.J.ワトソン・シニアがゼネラル・マネジャーとしてC-T-R社に入社
1924年 C-T-R社、インターナショナル・ビジネス・マシーンズ(IBM)と改称
1925年(大正14年) IBMの日本代理店権を持つ森村組が日本に初めてIBMの機械を導入、
日本陶器(名古屋本社)に設置
1937年(昭和12年) 日本ワトソン統計会計機械株式会社設立
1950年(昭和25年) 日本インターナショナル・ビジネス・マシーンズ株式会社に社名を変更
1958年(昭和33年) わが国初の電子計算機650を納入
1959年(昭和34年) 日本アイ・ビー・エム株式会社に社名を変更、千鳥町工場(東京)竣工
1962年(昭和37年) システムズ・エンジニアの誕生
1964年(昭和39年) 東京オリンピックの競技結果の集計に協力、システム/ 360を発表
1965年(昭和40年) オンライン・バンキング・システムを初出荷
1967年(昭和42年) 藤沢工場(神奈川)が完成
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1970年(昭和45年) 日本万国博覧会(大阪)に参加、システム/ 370を発表
1971年(昭和46年) 野洲工場(滋賀)、旧本社ビル(東京・六本木)完成
1976年(昭和51年) 5100ポータブル・コンピューターを発表
1977年(昭和52年) 製品センターを開設、システム/ 34、シリーズ/ 1を発表
1979年(昭和54年) 漢字情報システムを発表
1980年(昭和55年) 日本語文書処理システム、3380磁気ディスク装置を発表
1982年(昭和57年) IBM特約店制度を発足
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1983年(昭和58年) マルチステーション5550を発表、システム/ 36を発表
1985年(昭和60年) 大和研究所(神奈川)が完成、科学万博'85に参加
1987年(昭和62年) 日本IBM科学賞を創設、パーソナルシステム/ 55(PS/55)を発表
1988年(昭和63年) 点字翻訳ネットワーク「てんやく広場」('98「ないーぶネット」と改称)を稼働、
野洲研究所を設立、AS/400を発表
1990年(平成 2 年) RISCシステム/ 6000ファミリー(POWERステーション)を発表、
システム/ 390、ES/9000ファミリーを発表
1991年(平成 3 年) PS/55 noteを発表
1992年(平成 4 年) IBMプロフェッショナル専門職制度を発足、ThinkPadシリーズを発表
1993年(平成 5 年) スケーラブルPOWER並列システム(SP1)を発表
1994年(平成 6 年) 日本IBMのホームページ開設
1995年(平成 7 年) IBMインターネット接続サービスを発表
1996年(平成 8 年) 新世代メインフレームOS「OS/390」を発表
1997年(平成 9 年) IBMが「ISO14001統合認証」(環境マネジメント・システムの国際標準規格)を
世界で初めて企業全体で取得
1998年(平成10年) 長野冬季オリンピック大会を支援
日本IBM 会社経歴書 11
2000年(平成12年) 次世代e-ビジネスに向けた新しいITインフラ・ビジネス・モデルおよび の発表
日本IBMグループの21世紀のあるべき姿をまとめた「VISIONe」を発表
2001年(平成13年) IBM沖縄センターと、幕張インターネット・データ・センターを開設
2002年(平成14年) e-ビジネスの第3段階である「e-ビジネス・オンデマンド」を提唱
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2003年(平成15年) 北城会長(当時)が経済同友会代表幹事に就任
執行役員制度の導入
全世界の社員の議論により「IBMers Value」策定
2004年(平成16年) ITを活用した業務改革を請け負うサービス
「BTO(ビジネス・トランスフォーメーション・アウトソーシング)」を開始
オンデマンド・ワークスタイル開始
2005年(平成17年) 大和事業所にデジタル家電向け技術開発拠点設置
PC事業をレノボ社に売却
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2006年(平成18年) グローバルの購買部門の機能が中国に移転
昇進を自ら申請する「自己申告型昇進制度」を開始
2007年(平成19年) 日本IBMが上位組織のIBM AP(アジア・パシフィック)から分離し、
直接米国のIBM本社に業務報告する体制に移行
2008年(平成20年) IBMクラウド・コンピューティングセンター@Japanを晴海事業所内(東京都中央区)に開設
2009年(平成21年) IBMの新しいビジョン(Smarter Planet)を提唱
本社所在地を港区六本木(東京)より中央区日本橋箱崎町(東京)へ移転
2010年(平成22年) IBM ソリューション・センターを日本IBM 本社に開設
2011年(平成23年) 米IBMコーポレーションが創立100年
2013年(平成25年) 北海道支店を東北支社と統合して東北・北海道支社を設立、北信越支店を中部支社に統合
2014年(平成26年) System x サーバー事業をレノボ・エンタープライズ・ソリューションズ株式会社に譲渡
2015年(平成27年) コグニティブ・ビジネスの提唱
IBM Customer Experience Center開設
2016年(平成28年) IBM Watson日本語版を提供開始
The Weather Company(TWC)の買収を完了
2017年(平成29年) 日本IBMが創立80周年
2018年(平成30年) 大阪事業所を大阪市北区の中之島フェスティバルタワー・ウェストに移転
2019年(令和元年) IBM、Red Hatの買収を完了
→Red Hatが印象に残る。
5. 事業概要
1. 主要営業品目 AIを活用したコグニティブ・ソリューションとクラウド・プラットフォームに注力し、研究・開発、
ハードウェア、ソフトウェア、コンサルティングからシステム開発、保守・運用までのサービス
など、ITに関連する製品、サービス、テクノロジーを提供しています。
製品・サービス
AI
クラウド
セキュリティー
ITインフラストラクチャー研究・開発ファイナンシング・サービス
2. 主要取引関係産業 政府官公庁、自治体、学校、研究所、医療機関、電気、ガス、通信、運輸、倉庫、航空、
銀行、信用金庫、信用組合、クレジット、保険、証券、総合商社、小売、卸売、デパート、
量販店、新聞、放送、出版、印刷、ホテル、レジャー、不動産、農業団体、宗教団体、
政治団体、広告、調査、情報サービス、リース、食品、薬品、化粧品、電機、電子、機械、
自動車、建設、造船、航空機、重工業、繊維、紙、パルプ、ゴム、セメント、ガラス、陶磁器、
石油、化学、鉄鋼、非鉄金属、鉱業、その他
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https://www.atmj-g.com/company/atmj.html
日本ATM ATMの運用会社。
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https://www.youtube.com/watch?v=DqAgo_5pFSA
これ面白い。
ユーラシアで大帝国を撃退する、誇りを持てる歴史本、自虐史観、山川出版、英雄伝、国史自国の正統史、特攻隊・アジア解放・なぜ負けた・暗黒面、自国の立場を説明出来る。
事実は色々あるよ、ぺリューリュ党、キルレーショウ、暗黒面、開放、道徳・倫理・分析・戦略。仕組み、チンギスハーン、絞る、白村の江の戦い。風刺画、資料集、難しい経済史、構造がしっかりして居る。