ふるやの森
地球文明の再生に向かう
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不正選挙でねつ造された安部ニセ政権の断末魔が続いている。もはや安部ニセ総理は顔面の生気も失せて語る言葉も支離滅裂に破たんし続けている。

安部の病因診断を続ける前に、彼のすごした学生生活の追跡を続けたい。前回の分析で明らかにされたように、60年安保で官邸を埋め尽くした国民の圧倒的な包囲が彼の今回の転生の大きなトラウマ(心の傷)になっている。

「おじいちゃんは悪くない」と幼年時代に決め込んだ思いが彼のこれまでの人生を決定的に方向づけることになった。

安部が卒業した大学より偏差値ランキングではるかに上位にある青山学院大学(経営学部)の卒業生で現在、ピークに達した日本の社会的混乱にピリオドを打とうと目覚ましい活動を続けているのが、ミュージシャンの桑田佳祐氏とジャ-ナリストのリチャード・コシミズ氏である。

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ウイキペディア

青山学院大学は1874年(明治7年)にドーラ・E. スクーンメーカーによって麻布新堀町に設立された女子小学校と、1878年(明治11年)にジュリアス・ソーパーによって築地1丁目に設立された耕教学舎、さらに1879年(明治12年)にロバート・S. マクレイによって横浜山手地区に設立された美會神学校の3校を母体としている。

これら3校は、いずれも米国メソジスト監督教会から派遣された宣教師によって設立され、現在でも青山学院はキリスト教プロテスタントメソジスト派ミッションスクールである。幼稚園から大学院までを擁する総合学園である。

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安部が、大学卒業後に「留学」した南カリフォルニア大学の創立者であるロバート・M・マクレイの従兄弟のロバート・S・マクレイ青山学院の創立者の1人である。安部の「留学時代」を追跡してみよう。

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1977年春に渡米し、カリフォルニア州ヘイワードの英語学校に通うが、日本人だらけで勉強に障害があると判断して通学を止め、その後イタリア系アメリカ人の家に下宿しながらロングビーチの語学学校に通った[6]。秋に南カリフォルニア大学への入学許可が出され[7]1978年に入学。政治学を専攻し春・夏・秋学期を履修した後、1979年中退したとされる[8]。ただし南カリフォルニア大学の広報部によると、安倍が同大学で取得したコースの中に政治学は含まれていないという[9]。この点について、安倍事務所は「政治学は履修したが、途中でドロップアウトしたため、記録が残っていないだけ」とコメントしている[9]

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卒業した大学では「卒業論文を課せられることがなく就職活動に専念できる自由」(成蹊大学法学部の情報)を謳歌した安部も、「入るは易く出るは難」を原則とするアメリカの大学教育には大きなカルチャーショックを受けたようである。もともと能力が高くないのに「ハクをつける」ためだけの留学姿勢が通用するほどアメリカの大学は甘くはない。

確認したように、安部は卒業した大学でも政治学を指導した恩師はこう証言している。

安保法案答弁でも嘘とヤジ…安倍晋三は小学生時代から嘘つきだったという新証言が…

「安倍君は保守主義を主張し ている。思想史でも勉強してから言うならまだいいが、大学時代、そんな勉強はしていなかった。ましてや経済、財政、金融などは最初から受け付けなかった (後略)」。

つまり安部は日本でもアメリカでも政治学の基本を何一つ学ぶことなく国会議員になりすましたと言える。岸信介の孫として生まれた安部は、一面では岸が残した豊富な資金と人脈によって支援を受け続けながら、もう一面で、官邸を取り囲んだ圧倒的な数の国民の抗議活動への「復讐」を果たす任務を親米(対米従属)派の保守層に託されていたと見ることもできるだろう。

☆F★

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参照

「過去の正当化によるA級戦犯岸信介の名誉回復が、この国を戦争に追い込む:兵頭正俊氏」

安倍晋三の「戦後レジームの脱却」は、対米隷属という「戦後レジームの強化」で終わる。

TPPや新日米ガイドラインは、「戦後レジームの強化」そのものだ。

誰が知恵を付けたか知らないが、安倍には無理である。


安倍は、戦後歴代総理のなかでも、もっとも官僚と米国に隷属している政治家である。

政治の劣化は、自民党を中心に起きている。

党内では、もはや世襲議員が総理になるのに何の抵抗もない。

どんな公約違反の政策だろうと、党内で異議を唱える議員もいない。

議員自体が家畜になっている。


つまり、日本の惨状は、与党から国民にいたるまで総家畜状態に劣化したということだ。

安倍たちの企みは、中東で戦争をやって、戦死者も出して、憲法九条を実質的に空洞化・無意味化する。

その後に(あるいは同時並行して)改憲をやる、ということだろう。

改憲をやったら、徴兵制は必ず実施される。

福島第1原発も人手がたりないからだ。

外国から見ると、世界一の地震多発国で、しかも福島第1原発事件を起こしながら、まだ原発再稼働を進める日本が、不思議でならない。


もうひとつの不思議は、原発を海岸線に多数林立させて、「戦争の準備」をする政策である。

すべては 1%の利害のために、99%を犠牲にする政治から生まれている。

2013年の「自然災害リスクの高い都市ランキング」で、東京・横浜が世界1位である。

おそらく放射能汚染の健康リスクも1位だろう。

日本の政治家や官僚がいかに無能・無責任であるかが、よくわかる。


もし「戦争リスクの高い都市ランキング」を作れば、数年後に日本が上位に位置するだろう。

東京オリンピックは、多数の食糧持ち込み大会になる。

食の危険性があるからだ。

このことを、犬HK(日本最強の愚民育成機関)を初め、日本のメディアは報じない。

しかし、欧米はすでに問題にしている。

オリンピックの開催は、安倍政権が隠したいものを、逆に表面化させる。

岸信介、佐藤栄作、安倍晋三と長州政治が続いている。

安倍によって世襲政治の深刻な面が浮かび上がっている。

それは、後継者が先祖の怨念に呪縛された家系政治である。


過去の正当化によるA級戦犯岸信介の名誉回復が、この国を戦争に追い込む。

国を売って、私益を得る。

これが現在日本グローバリストがやっていることだ。

安倍も官僚もやっていることは、これである。

右翼はこれが分からないから、安倍や官僚が、公益のためにTPPも「戦争法案」もやっていると勘違いしている。


すべて安倍政権延命のためであり、私益である。

安倍政権のやっていることを、あんまり深読みすると間違うことになる。

やっていること(行動)が全てである。

それは年金資金の株投入、TPP参加などに見られるように、非常に単純な、国民へのうそと、私益に貫かれたものだ。

対米自立など、安倍にできるはずもない。

米国はポチの日本しか認めない。

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