ふるやの森
地球文明の再生に向かう
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今、日本の国内で起きている政治的混乱の意味は、コブラを中心とする光の勢力が発信する地球(銀河系宇宙)レベルの情報を視野に入れない限り、理解することはできない。

世界各国を裏側でコントロールし続けてきた闇の勢力(イルミナティー)の世界核戦争計画にとって、障害となる勢力はロシアのプーチン政権、アメリカのトランプ政権、日本の平和護憲勢力である。2017年の総選挙では、人工台風と不正選挙の手口を併用した改憲勢力(自公・希望・維新)による国会支配がもくろまれていたが、立憲民主党の短期間の躍進によって計画がとん挫して、小池・前原・松井グループは政治生命を失ったとリチャード・コシミズ氏は11・3会津若松講演で語っている。

コブラ情報によると、隠されてきた宇宙関連情報の完全開示(フル・ディスクロージャー)が年内中に行われる見通しである。この開示で明らかにされる真相は、世界各国の政府は国民に隠して、すでに1920年代のナチスドイツの時代からアヌンナキ(人類に敵対的な異星人グループ)と共謀して、提供されたETテクノロジーによって、月面や火星上に秘密宇宙基地を建設して、世界核戦争計画を推し進めてきた。

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コブラ11/6,2017:物理的な介入

プラズマトップレット爆弾の除去の進行につれ、地球解放に向けての物理的な行動が起きますが、まだイベントにまで到達とは言えません。イベントについての面白い情報を入手しました。12月初めには開示できる見込みです。その間は、ヒントのみ申し上げます。イベントの2-4週間前には、状況が劇的に加速化するとだけ申し上げておきます。

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気象兵器は、すでに1890年代にニコラ・テスラが実験に成功した地震兵器を1923年の関東大震災と1943年の東南海地震で効果を確かめて、1945年に広島と長崎で原子爆弾の投下実験を行い、戦後の各国の人工地震・人工津波に応用された。

闇の勢力は、1995年の阪神人工地震の裏側でオウムテロ集団を育成して、ハザールマフィアによる人類統治をもくろんでいたが、2001年の9・11自作自演テロの真相が暴露されるにつれて、オウム事件の背後に石原・安倍グループが介在した事実が判明しつつある。

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オウム事件と阪神大震災

1995年(平成7年)1月17日に人工地震を起こす計画を立てていたイルミナティーは、その前年度に実験したオウムのテロリスト集団を使って松本サリンテロ事件を実験して、阪神人工地震直後の1995年3月に地下鉄サリンテロ事件を実行している。この時期にマスコミの報道は毎日のようにサリン事件を扱っている。

これはおそらく、人工地震の真相をカモフラージュして、2001年の9・11の自作自演テロ事件に備える目的があったのかもしれない。考えてみると、闇の勢力の手口はあまり変化していないことに気づく。国民を戦争に駆り立てるためには、センセーショナルな事件を作り出してショックを与え、恐怖心をあおることによって起きている事態の真相に気づかないようにさせる必要がある。

オウム事件には統一教会や創価学会の信者も参加していたとされる。つまり、信者をテロリストに育成するために超人的な教祖への服従を強制して、行動をためらう理性的な思考力と判断力を奪う。

これで、近代以降の歴史でユダヤ教が果たしてきた役割が明らかになる。殺人という非人道的な行動に信者を駆り立てるために、自分たちを追放した国家への憎しみをあおりたてて、ターゲットとする国家の内部に工作員として送り込んで、内部から国家を混乱させて、麻薬や売春を広めて国民を精神的に堕落させる活動を進める。同時に、国家の上層部に浸透して政府や官僚をコントロールして、経済的破綻に追い込んでいく。借金漬けになった国家は否応なく戦争に進まざるをえなくなる。

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日本国民の想像を絶する規模とレベルの人道に反する重大犯罪が、グローバルエリートたちによって行われ続けてきた歴史的な事実から目をそむけてはならない。闇の勢力は自分たちが使役する代理人(エイジェント)たちを受験偏差値競争によって選別してきた。

偏差値で測定される「学力」とは、支配者層が御用学者たちを使って作り出した虚偽の知識を疑うことなく記憶して、支配者層にとって「望ましい」選択肢をスピーディーに選び取る能力にすぎないのである。

「偏差値の高い」大学の出身者が、日本国民と人類のために奉仕する活動を行うケースを、現在の混乱期にある日本で見ることがない理由がここにある。

☆F★

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(カレイドスクープ7/5,2017より転載)

http://kaleido11.blog.fc2.com/blog-entry-5094.html

VIDEO

新聞社で違う自民党の支持率、公明党の自民離れ、加計学園生物兵器、51兆円のODA 【ネット TV ニュース.報道】国家非常事態策委員会 2017/07/07

https://www.youtube.com/watch?v=tqeuq47lqZ8

読売のコメンテーターは、「生物化学兵器」という禁句爆弾が落とされたので、なんとか、話を別の方向に持っていこうとしている。

こうした連中も、真相を半ば、うすうす知りながら国民に知らせまいとディスインフォメーションを流している利害関係者である。

もともとは、戦後、CIAが日本国民を洗脳するためにつくった読売メディア・コングロマリットの番組で、石破茂が控えめながら、「加計学園獣医学部の特別施設と教授陣が、生物化学兵器製造工場に、いつでも転用できるようなことを仄めかした」ということに大きな意味がある。

国民に、「4つの条件」がクリアされていることを無理矢理、説明しようとすると大きな闇に光が当たってしまうというジレンマに陥る

「獣医学部新設の4つの条件」とは、2015年6月に「『日本再興戦略』改訂2015」が閣議決定されたときに示された獣医学部新設のための条件のことだ。

2007年から、構造特区改革制度を利用した獣医学部新設の申請が出されてきたが、すべて却下されてきたか、優先順位の上位の案件にはならなかった。

その時点から、農水省と厚生労働省は、この背景にキナ臭いものを感じ取っていたのだろう、獣医学部新設の申請については「極力、関心を持たないように顔を背けてきた」のだ。

そこで、新設の認可権限を持っている文部科学省の重要官僚をねじ伏せてでも計画を強行しようと、ターゲットが絞られた、ということだ。
前川・前事務次官もその一人だった。

獣医学部のラボに高度な機器を取りそろえれば、いつでも生物化学兵器製造工場に変身させることができると知っている石破茂は、獣医学部新設について、非常に慎重な態度を取って来た。

だから、当時、内閣府特命担当大臣で国家戦略特区を担当していた石破茂が、中心となって「獣医学部新設の4つの条件」を設置して、霞が関にも強い歯止めをかけたのである。

これは、別名「石破4条件」と呼ばれていて、獣医学部の新設には高いハードルとなっている。



これについては、「自由民主党、新政策集団 水月會」の公式ホームページに、石破本人が6月2日に投稿した「政策コラム」の中で詳しく書いている。

そのキーポイントは、「4つの条件」のうちの③と④である。それは、こういうことである。

つまり、加計学園獣医学部は、「既存の国公立・私立の獣医学部や獣医学科ではできないことをやるために新設する」ということになるのである。

それは、いったい何だ?

これまで、加計学園の獣医学部新設については、内閣府も文部科学省も具体的な説明をしていない。

それどころか、これだけ国民が怪しんでいるにも関わらず、安倍晋三、菅義偉、萩生田ら、官邸の誰一人として国民に理解してもらおうとは思っていないのである。

さらに、工事費が確定していないのに建設工事が始まったのである。

安倍晋三は、「日本獣医師会からの要請によって」と国会で大嘘を言っているが、「4つの条件」のうちの4つ目=獣医師の需要動向については説明できないので逃げ回っているのだ。

それを説明してしまえば、一気に矛盾が噴出して、すべての秘密が表に出てしまうからである。

こうしたことが起こらないように石破がまとめ上げた「4つの条件」が、政府内の秘密グループによって恣意的に兵器開発のために運用されようとしているなら、石破は、ひとこと言っておかなければならない、と感じたのである。

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