GFLJ9/11,2017：地震の後に戦争がやってくる理由（９・１１記念日に）

故忌野清志郎氏の先験的なメッセージが、３・１１後の日本の未来に不安を抱く人々の間に大きな反響を呼んで拡散をし続けた。

忌野氏は、原発テロと人工地震を引き起こして、混乱に陥った人々を戦争に駆り立てる計画があることを悟っていたにちがいない。

世界を裏側で支配する闇の勢力は、３回の世界大戦で既存の国家を解体して、自分たちが完全に人類のすべてを支配するＮＷＯ（新世界秩序）計画を１８７１年にすでに立案していた。

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アルバート・パイクの世界操作計画

http://flatheat177.ning.com/profiles/blogs/gflj9-25-2014

軍人、弁護士、作家として活躍していた アルバート・パイクは、１８５７年、秘密結社イルミナティの最高幹部(最高位３３階級)に登り詰めた。 ＫＫＫ団を創設、そして｢黒い教皇｣と呼ばれるようになった。

１８７１年、彼は、イタリア建国の父ジュゼッペ・マッチーニ宛に。これから起こりうる恐るべき「未来計画」書簡を送った。

手紙には、 「世界を統一するためには、今後３回の世界大戦が必要である」と書いてあり、 「１回目はロシアを倒すために」「２回目はドイツを倒すために」 そして「３回目はシオニストとイスラム教徒がお互いに滅し合い、いずれ世界の国々もこの戦争に巻き込まれ、それが最終戦争に結びつくだろう」と書かれていた。

さらに３回の大戦に関して、以下の具体的内容が記述されていた。

■１回目の大戦 ― 第一次世界大戦 ツァーリズムのロシアを破壊し、広大な地を イルミナティの エージェントの直接の管理下に置くために仕組まれることになる。 さらに、 ロシアはイルミナティの目的を、世界に促進させるための“お化け役”として利用されることになるだろう。

■２回目の大戦 ― 第二次世界大戦 ｢ドイツの国家主義者｣と｢政治的シオニスト｣との間での圧倒的な意見の相違により、起きることになる。 その結果、ロシアの影響領域の拡張と、パレスチナに｢イスラエル国家｣建設がなされるだろう。

■３回目の大戦 ― 第三次世界大戦 シオニストとアラブ人などの異教徒との間で、イルミナティ・エージェントが引き起こす意見相違によって起こる。 さらに、この世界的紛争は拡散がおこり、最終的には、キリストの教会と無神論の破壊の後、 ルシファーの宇宙的顕示により、真の光が迎えられる。

と書かれていたという。

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世界を裏側であやつる闇の勢力とネガティブな異星人グループ（アヌンナキ）の共謀関係は、太古のレムリア・アトランティス文明崩壊の歴史にさかのぼるが、ムー・アトランティス大陸沈没後第４のサイクル（ホピ予言）に入った現在の世界は、古代シュメール・エジプト文明から現在まで続くアヌンナキ・イルミナティーによる世界支配計画の最終局面に入っていると言われている。

アヌンナキが提供する異星人テクノロジーは、気象兵器からマインドコントロール技術、遺伝子操作と生物化学兵器にまで多岐にわたり、イルミナティーを中心とする闇の勢力は、その高度なテクノロジーを独占して、世界大戦と局地戦争を引き起こし続けてきた。

ニコラ・テスラは天才物理学者であるとされてきたが、彼が１８９０年代に成功した人工地震の実験が、１９２３年の関東人工地震に応用されて、日本経済を破壊しつつ国民を戦争に駆り立てていった可能性は高い。

地震の後に戦争が起きる理由は、戦争を起こすための手段として、人工地震や人工ハリケーンを引き起こすのが、闇の勢力の常套手口であるからである。

ニコラ・テスラは１８９８年に人工地震の実験に成功し、その技術が１９２３年の関東人工地震に応用された

http://blog.goo.ne.jp/flatheat/e/d52da36e5bf052f649cd2a88c66d05f2

☆Ｆ★

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ニコラ・テスラは１８９８年に人工地震の実験に成功し、その技術が１９２３年の関東人工地震に応用された

（ニコラ･テスラ秘密の告白より転載）

ニコラ･テスラのあまり知られていない”業績”の一つに「人工地震」があるが、1890年代に行なわれたこの試みは

ﾆｭｰﾖｰｸ全市を壊滅させかけた。

テスラは力学的ｴﾈﾙｷﾞｰを地中に伝播させるこの技術を「ﾃﾚｼﾞｵﾀﾞｲﾅﾐｸｽ　（遠隔地球力学）」と呼んでいた。

この実験でニューヨークの街を壊滅させかねない事故が起こったのは、テスラがニューヨークの研究所で

振動物理と機械的振動装置の研究をしていたときのことだった。

高調波共振の原理のデモンストレーションのために造った装置により、人工地震が引き起こされたのである。

『ニュー・ドーン・マガジン』誌から引用する。

テスラはマンハッタンの研究所で機械的振動装置を製作し、その威力を確かめる実験をしていた。

その実験の一つで、予想外の事故が起こった。

テスラは圧搾空気で駆動する強力な小型振動機を鋼鉄の柱に取り付けたまま、

他の仕事のためにそこを離れてしまった。すると、外の街路がぐらぐら揺れ始めた。

揺れはどんどん激しくなり、壁の漆喰が崩れ落ちてきた。

さらには水道管が破裂し、窓が割れて、重い機械を床に固定していたボルトが外れ始めた。

研究所の真下の地盤の深部の砂質層がテスラの振動装置の周波数に共振し、

小規模な地震が発生したのである。

やがて、研究所の建物自体も揺れ始めた。

警察が研究所の中に入ったとき、テスラはハンマーで装置を叩き壊していたという。

すぐに止めるにはそうするしかなかったのである。

テスラは後に同様の装置で「エンパイアステートビルを崩壊させることもできる」と豪語している。

それだけでもかなり大胆な発言だが、「大規模な共振を起せば地球を真っ二つにすることもできる」とまで言っていた。

Tesla’s “Electro-Mechanical Oscillator” | The Earthquake Machine

http://sciencevibe.com/2016/11/01/teslas-electro-mechanical-oscillator-the-earthquake-machine/

（Google翻訳による）

テスラの「地震動」地震計はあまりにもうまくいった。 テスラの電気機械式発振器は、1893年にニコラ・テスラによって特許取得された蒸気動力発電機です。その後、テスラは、1898年にニューヨーク市で地震が発生したと主張して、「テスラの地震機械」 。 テスラの発振器は、往復動発電機でした。 スチームは、オシレータに押し込まれ、一連のポートを通って出て、アーマチュアに取り付けられたピストンを上下に押して、それを高速で上下に振動させ、電気を発生させます。 ケーシングは、上部チャンバー内の圧力加熱による温度が200度を超え、圧力が400psiに達したので、必然的に非常に強かった。 いくつかのバージョンでは、ピストンの後ろに空気を「空気ばね」として閉じ込め、効率を高めていました。 別の変形では、電磁石を用いてピストンの振動の周波数を制御している。

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関東大震災の人工地震波形

【YYNewsLive4/22,2016】最高法規である憲法が、誰にも守られず、無視され、違反され、破壊されている無法国家日本！

 「関東大震災は日本経済破壊のためにフリーメーソンによって引き起こされた人工地震であった。」という理解なしで日銀や田布施エスタブリッシュの正体を知ることは不可能だと言われている。

https://www.facebook.com/notes/597534217017079/?pnref=story

不況に関東大地震が追い打ちをかける。経済は破綻する。３．１１のようなドクトリンショックを利用して日本を略奪する。

このパタ－ンは１９９５年に起きた阪神大震災でも繰り返し使われている。田布施一味の橋本龍太郎と日銀の関係と阪神大震災とサリン事件と日銀の完全株式化のシナリオを総括すれば真相が浮かぶとも言われている。

以下の転載内容は、500社以上の企業の設立に関わり“日本資本主義の父”と呼ばれた渋沢栄一がフランスロスチャイルド（大東社）メンバーであるという事実を知った上で読む必要があるらしい‥

「三菱こそフリーメーソンの牙城だ！」

投稿者 ロバート・オッペンハイマー

http://www.asyura.com/sora/bd13/msg/481.html

以下転載です。

三菱財閥

第一次大戦の勃発は、日露戦争後の不況にあえいでいた日本経済に、天佑をもたらした。日本のアジア各国むけの輸出は急増し、イギリス、ドイツなどの交戦諸国への軍需品その他の輸出も順調に伸びた。日本は輸入国から輸出国に転じ、債務国から債権国になった。

しかし大戦の終結によって、日本経済の前途に翳りが生じてきた。１９２０年３月１５日、東京株式取引所の株価暴落をきっかけに、戦後反動恐慌が起こった。平均株価は半値以下に暴落し、主要商品の価格崩落も大きかった。預金取り付け騒ぎや、七十四銀行の破綻も起こった。

大戦中にふくれあがった不良企業とそれに結び付いた２、３流銀行の経営は、いちじるしく悪化していた。このような情勢のなかで、政府・財界には、１９１７年以来の金輸出禁止を解き、緊縮財政・財界整理を行って、日本経済の国際競争力を強めるべきだという意見が高まりつつあった。

そこに降ってわいてすべてをぶち壊してしまったのが、関東大震災であった。１９２３年（大正１２）９月１日正午２分前、相模湾西北部を震源地とする、マグニチュ－ド７．９の大地震が、関東地方の南部を襲った。罹災者３４０万人、死者・行方不明者１０万人以上。家屋の全焼４４万７０００余戸、全・半壊あわせて２４万戸、被害総額４５億７０００万円にのぼる大惨事であった。これは、１９２２年度一般会計予算額の３倍を越える額である。

関東大震災は日本経済破壊のためにフリーメーソンによって引き起こされた人工地震であった。不況に地震が追い打ちをかける。経済は破綻する。このパタ－ンは１９９５年に起きた阪神大震災でも繰り返し使われている。

山本権兵衛内閣の蔵相井上凖之助は、９月７日、被害地の銀行・会社を救済するため、支払猶予令を出して、債務の支払を一ヵ月猶予する措置をとった。続いて９月２７日には、震災手形割引損失補償令を勅令のかたちで公布した。これは、震災前に銀行が割引いた手形のうち、震災のために決済できなくなったものは、日本銀行が再割引して銀行の損失を救い、それによって日銀に損失が生じた場合には、１億円を限度として政府が補償することを定めたものである。これを震災手形と呼んだ。

政府の予想を上回って、日銀で再割引された震災手形は巨額に達した。震災手形のなかには、震災前からの不良貸付・放漫経営による不良手形が含まれており、それらが、震災手形の名のもとに再割引されてしまったからである。１９２６年末には、なお２億７００万円の震災手形が残っていた。

これらの震災手形を所有していた銀行は約５０行あったが、そのなかでも台湾銀行は最高の１億円にのぼる震災手形を抱えていた。これに対し、震災手形の大口債務者、手形を振出していた企業は、１９２４年末現在、鈴木商店関係が筆頭で、その金額は約７１９０万円。

第一次大戦中の好況期に、鈴木商店の大番頭・金子直吉は積極的に事業を拡大し、台銀もそれに応じて融資を拡大した。ところが、戦後恐慌・関東大震災を契機に、鈴木商店はその放漫経営がたたって、しだいに経営を悪化させていく。しかし金子直吉は、鈴木が潰れたら日本財界が潰れる、だから政府も決して鈴木を潰さないであろうと豪語し、台湾銀行からの借金を重ねていた。

台湾銀行は台湾銀行で、鈴木商店へ鈴木商店への貸付を打ち切ろうにも打ち切れない。すでに巨額の貸金が累積しており、取引停止を行えば、大損害にもなるし、台湾銀行の存立そのものが危うくなる。それでまた貸すという悪循環が続く。

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「陰謀論」とは、CIAが不都合な真実から人々の目をそらすために考案したマインドコントロール戦略である

安倍政権と北朝鮮をあやつる闇の勢力の秘密計画（陰謀）について語るときに、障害となるのが「陰謀論(conspiracy theory)というレッテルで真実の追及をシャットアウトしようとする心理的ブロックである。しかし、丹念に世界と日本の歴史の真相をひもとけばひもとくほど、過去の世界大戦と極地戦争、そして「自然」災害のほとんどすべてが、目的をもって計画的に作り出された陰謀であったという結論に至るのである。

地球外文明実在の真相を追及して公式コンタクトを実現するために活動を進めているライトワーカーの中にすら、「陰謀論は卒業した」などと現実に私たちの生存を脅かす人工地震と不正選挙の事実から目をそむけて、アセンションというお花畑の空想世界にライトワークをすりかえてしまう傾向が続いていることは、たいへん残念である。

「政治をファーストコンタクト活動に持ち込まない」などと主張して、日本のライトワーカーの脱原発運動への結集を妨げようと画策を続けた（現在は消滅した）グループの背後に、北朝鮮勢力の工作マニュアルがあった可能性があることが明らかになりつつある。

真実を知ることが重要なのである。そして、いくら隠そうとしても必ず虚偽は暴露されて、人々を虚偽で混乱させてきた闇の手先どもは、歴史の舞台から消え去っていくのである。

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（るいネット9/8,2016より転載）

ケネディ大統領は、複数犯でなく、たった一人の銃器携帯者に暗殺されたというウォーレン委員会の結論に異議の声を上げる多くの懐疑論者が多く出てた。そこで、その彼らの信頼を損ない追及をかわすため、CIAによって「陰謀論」が発明され、世間で使われるようになったのだ。

ウォーレン委員会報告を疑うことを、嘲笑と敵意の対象にするキャンペーンをマスコミを利用してＣＩＡが成功したのが「陰謀論」の始まり。

9/11のような怪しい出来事の場合でさえ、人々の頭は“陰謀論変人”とあざ笑うよう、洗脳されて、証拠を破壊し、所定の手続きを無視し、捜査を遅らせ、それから、公式説明にお墨付きを与える政治的委員会を立ち上げられなくしているのだ。

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■あなたはマインドコントロールされたCIAのカモだろうか？
リンクマスコミに載らない海外記事より

誰かが、オーランド、サンバーナーディノ、パリやニースの公式説明に疑問を呈するのを聞いて、したり顔でほくそえんだことがおありだろうか？

9/11に関する疑問を投じた、2,500人の建築家やエンジニア、消防士、民間機や軍用機のパイロット、物理学者や化学者や元政府高官よりも、自分の方が優れていると感じておられるだろうか？

もしそうであれば、読者は、マインドコントロールされたCIAのカモの姿にあてはまっている。

“陰謀論”という言葉は、1964年、ジョン・F・ケネディ大統領は、一人の銃器携帯者に暗殺された。（犯人だと逮捕されたリー・ハーヴェイ・オズワルドも警察に拘留された際、訊問を受ける前に暗殺された）というウォーレン委員会の結論に異議の声を上げる多くの懐疑論者の信頼を損なうため、CIAによって発明され、世間で使われるようになったのだ。

CIAはマスコミ内のお友達を利用して、ウォーレン委員会報告を疑うことを、嘲笑と敵意の対象にするキャンペーンを立ち上げたのだ。このキャンペーンは“史上最も成功したプロパガンダ作戦の一つだった”。

ランス・デ・ヘイヴン・スミス政治学教授が、論文審査を受けた著書『アメリカにおける陰謀論』テキサス大学出版局刊の中で、そう言って、政府説明に異議申し立てする人々に対し、人々が、反射的、自動的に汚名を着せるようにするのに、CIAがいかにして成功したかを説明している。これは極めて重要で、読みやすい本で、『マトリックス』の世界から、読者を解放する力を持った、まれな一冊だ。

デ・ヘイヴン・スミス教授は、CIAの策謀を立案している原本のCIA公文書#1035-960を、情報公開法請求によって入手できたおかげで、この本を書くことができた。

官僚は、これほど古い文書が重要だなどとは思わなかったのだろう。文書には“不要になり次第、破棄すること”と記されているが、なぜか破棄されなかったのだ。CIA文書#1035-960は、本書中に複製されている。

CIAが、政府説明に対する懐疑論に汚名を着せるのに成功したことによって、9/11のような民主主義に対する国家犯罪 (SCAD)を調査するのを困難にしている。政府が証拠を破壊し、所定の手続きを無視し、捜査を遅らせ、それから、公式説明にお墨付きを与える政治的委員会を立ち上げることができる9/11のような怪しい出来事の場合でさえ、人々の頭は“陰謀論変人”とあざ笑うよう、洗脳されているのだ。

デ・ヘイヴン・スミス教授は、ケネディ暗殺や9/11などの出来事では、公式の警察や検察による捜査は決して行われなかったと書いている。出来事の解明は、政治的委員会に任されたのだ。

デ・ヘイヴン・スミス教授の本は、私が読者の皆様に書いてきたことを裏付けている。政府は、SCADが起きる瞬間に、公式説明を用意しておいて、そもそもの発端から論議を支配しているのだ。これによって、他の全ての説明が“陰謀論”になる。デ・ヘイヴン・スミス教授は、それをこう説明している。

“ミーム情報に対するSCADの手法は、CIAや、他の関与している可能性がある機関が、作戦のずっと前に、ミーム情報を作成しておいて、それゆえ、いかなる競合する概念が出現する前に、SCADのミーム情報が極めて迅速に現れ、広まってしまうようにするのだ。”

建国の始祖だったら、政府内部の権力の座にいる連中が、隠れた思惑に役立つ出来事の画策を可能にするのに、政府が関与している怪しい出来事と、見なしたであろうものに対する世論を支配するのに、CIAは成功しているのだ。9月11日の出来事は、ワシントンが支配する世界のための果てしない戦争という新たなパラダイムをうみ出した。CIAが世論の支配に成功したおかげで、支配層エリートの政治犯罪を捜査するのが不可能になっている。結果として、反逆罪が、アメリカ政府の公式政策になることさえ可能になっている。

デ・ヘイヴン・スミス教授の本は、アメリカ軍、CIAと、シークレット・サービスの人間によるケネディ大統領暗殺について語っている。ウォーレン委員会が、民主主義に対する国家犯罪を隠蔽したのと同様、デ・ヘイヴン・スミス教授は、なぜ我々は、9/11公式説明を疑うべきなのかを示している。そして、政府が我々に語るあらゆることも。

本書をお読み願いたい。薄い本だ。手頃な価格だ。現実を知るための準備だ。本書は、阿呆で、無頓着な、洗脳されたアメリカ人にならずに済む予防接種になる。CIAが、印刷された本書全てを購入し、燃やさないのに、私は驚いている。おそらく、CIAは、国民の洗脳に成功したことで、何の恐れもないとたかをくくり、アメリカ民主主義や、責任を負う政府が回復できるなどとは思っていないのだ。

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【再投稿】不正選挙と人工地震は「陰謀論」ではなく私たちの生きている現実である

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GFLJ4/21,2016：4・14熊本人工地震の被害はこれからも拡大するか？

 

【特別番組・熊本大地震】過去の6つの大地震は自然地震ではなくすべて人工地震だった！

自然地震と思われていた以下の6つの大地震はすべて人工地震だった！

①東南海地震(MG7.9)　　　　　 1944.12.07

②阪神淡路大地震(MG7.3)　 1995.01.17

③スマトラ沖大地震(MG9.1) 2004.12.07

④チリ沖大地震(MG8.8) 2010.02.27

⑤東日本大地震(MG9.0) 2011.03.11

⑥熊本大地震　(MG7.3) 2016.04.14

なぜならば、過去6つの大地震の地震波を見ると、自然地震の地震波にあるP波がなく、突然大振動が開始されているからだ。

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Yuri Hoshino added 2 new photos.
https://www.facebook.com/lilybellyuri?pnref=story&qsefr=1
過去から学び　未来を予見することはさほど難しいことではありませんよね？

不正選挙は陰謀論でもなんでもなく様々な証拠が示している疑惑であり
それを許す限り　この先何をしようと原発も戦争も止められないのです。

つまりわたしたちにとって死へと繋がる道です。

そのことにまず取り組まなければどの反対運動も「ちょっとした騒ぎですね？」になってしまいます。
北海道補選不正選挙を野党もメディアも追求しない。これが、国民を覚醒させます。

http://richardkoshimizu.at.webry.info/201604/article_174.html
北海道補選で、不正選挙の明々白々な証拠が出ている。

だが、野党の国会議員誰一人として、不正選挙を追及しない。メディアも一切触れない。

日本の真の構造を国民が知る千載一遇の機会です。野党は、自公マイノリティー米国１％傀儡政権の補完勢力、Ｂチームに過ぎない。

一見、真実追及派に見える人士も、深いところで裏社会に与している。よって不正選挙を追及しない。

メディアは、米国１％の対日支配の道具。不正選挙の共犯者である。不正世論調査、不正出口調査。

「まさか、不正選挙なんて」と思考停止していた数多の国民を惰眠状態から叩き起こしましょう。

この国は、不正選挙がまかり通るほど、汚れきっているのです。

今こそ、「不正選挙」「人工地震」を国民が認知する時です。

リチャード・コシミズでした。

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参照

不正選挙は「陰謀論」ではなく、私たちの前に立ちふさがる現実である（阿修羅5/8,2017）

２０１２年の衆院不正選挙でターゲットとされた脱原発をメインの政策に掲げた未来の党（生活の党）の森ゆうこ氏は２０１３年１月１７日の記者会見で不正選挙に関する質問にこう答えている。

【2013年1月11日】森ゆうこ代表　記者会見
https://www.youtube.com/watch?v=BF5xm_fLv2A
#14.20・・・15.23

その問題につきましては私の所へも個人的にさまざまな方から情報が寄せられております。しかしその問題について軽々にどうするかと答えるのは難しいと考えています。きちんとした証拠を示せない限り政党としてそのようなことを申し上げることはできないと思っております。

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２０１２年衆院選で苦杯をなめた橋本久美氏は２０１３年の月刊日本主催『最高裁の罠』出版記念イベントでこう述べている。

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【不正選挙だったのか？】月刊日本『最高裁の罠』出版記念 第二部 ②
https://www.youtube.com/watch?v=gWmBqJkH1kc

（＃4.35・・・5.51）

選挙管理委員会制度が透明性の無い制度だということは区議会議員時代から訴えていました。選挙に不正がまぎれるのではないかという所まで議会で突っ込んで述べました。そうしたら総攻撃にあうわけです。自・公・共産党にまで・・「そんなわけは無い」と。それこそ公正にすべきだということまで言いました。それも（相手に）させてもらえない。なぜなら住民の皆さんが選挙管理委員会システムを全くあかっていない。

選挙管理員会は地元住民の方たちが当然監視すべき組織です。その事務局をやっているのは役所の職員です。役所の職員が総出でやって、株式会社ムサシに委託してやっていることもあります。私が言いたいのは、未来の党から立候補した候補者は私も含めて、落選の痛手をこうむっていて、国民の皆さんと一緒に何とかしてこの国を立て直していきたいと思っているところです。だから、国民の皆さんが不正選挙問題をやるのであれば、私は地元の板橋区選挙管理委員会を糾弾します。（拍手）
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埼玉５区から日本未来の党公認候補として立候補して落選した（させられた）藤島利久候補は、選挙直後の２０１２年１２月１９日に不正選挙裁判を起こす決意を表明している。

不正選挙で裁判提起／大阪へ向かう
http://twitcasting.tv/kochi53/movie/7879590

選挙結果に異議を申し立てるための裁判を権利は公職選挙法で認められた国民の権利である。今回の選挙に関わって同じ票の束が大量にすり替えられたという疑惑が強くある。私は告訴告発に慣れているので、不正が無くて当たり前だが疑惑を解明する訴訟を起こさなければならない。もし不正選挙疑惑が真実であるのなら、私の生命が危険にさらされることになるかもしれないが、馬鹿になりついでに、やってみよう。それならそれで、不正選挙の真実が明らかになるだろう。
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公開された裁判の訴状のひな型は以下である。

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【事案の概要】

　本訴は、原告が、本件選挙につき、多数の国 民の皆様から「不正選挙である。」との確信ある情報が寄せられたことから調査したところ、全ての選挙区において公職選挙法204条に基づく選挙効力の無効 を求めるべき違法の事実（次項第4）があると考えられることから、御庁に対し、この不正選挙の精査を求め、その結果としての無効判決を求めるものである。

【違法の事実】

　大きく分けて二つの違法の事実がある。一つは「選挙結果データの改ざん」であり、一つは「マスコミによる選挙妨害」である。仮に、どちらか一方が認定されなくとも、他方単独の認定をもって本訴請求の原因を満たすと考えている。

１．「選挙結果データ」の改ざん

　本件選挙は、本来、戦後最高の投票率であったところ「選挙結果データ」が改ざんされ、戦後最低の投票率である旨発表されたと考えざるを得ない。先ずは此の事実を精査すべきである。

　ところが、肝心の集計データを管理する総務省自治行政局選挙部管理課に問い合わせれば、本件選挙の最終結果の公表は2013年1月初旬～中旬になる予定とのことである。

　本訴は、公職選挙法204条の規定によっ て、本件選挙投票日（2012年12月16日）から30日以内に提訴しなければならないから、一旦本訴状を提出して審議日程等を調整しながら総務省のデー タ公表を待ち、必要なデータを揃えて事実関係を整理したうえで、次の2点を中心に詳細な意見を述べる。

①　投票率の改ざんについて

②　個別の選挙区における候補者および政党の得票数の改ざんについて　

２．「マスコミによる選挙妨害」

　仮に、上記「選挙結果データの改ざん」事実が無くとも、本件選挙以前から続いたマスコミの偏向報道は、選挙の規定に違反するものであって、全ての選挙区における結果に異動を及ぼす虞があったと言える。

　すなわち

①マスコミが日本未来の党を黙殺する偏向・談合報道で自民党勝利に導いた事実

（ア）そもそも、マスコミはクロスオーナーシップの弊害が顕著である。

　本来、新聞業と放送業などメディア同士は距離を持つべきだが、我が国では1952年最初に設立された日本テレビが読売新聞グループの支配下に置かれるなど、テレビ会社の経営面、放送内容などに親会社的新聞社の意向が極度に反映されている。

　読売新聞社の初代オーナーで日本テレビの初代社長も兼務した正力松太郎は、政権与党・自由民主党と近く、その影響力を駆使して他の多くのテレビ局が新聞社の子会社として設立される方式を確立していった。

　そして、テレビ放送が大都市圏から日本全国に拡大する過程で、系列の異なる新聞社が地元企業などと共同で出資したローカル局も新聞社とキー局が筆頭株主になった結果、地方テレビ会社は大手新聞社・キーテレビ局の出先機関と化した。

　更に、1940年代前半に行われた戦時統合で成立した「一県一紙」の地方紙が、他を圧する取材網を持ったことから、新規テレビ局はその地方紙に依存した方が取材の容易さやコストなどの点でも有利なため、全国各地で県単位でのクロスオーナーシップが成立していった。

　現在は、クロスオーナーシップの影響で建前上は独立企業である放送局（特にローカルテレビ局）は実質子会社化してしまい、新聞社＞キー局＞ローカル局という力関係ができ、親企業の方針に逆らいにくいという弊害が出ている。

（イ）自民党を利する談合報道が横行する事実

　上記のように、我が国のマスコミは、その出自からして自民党に寄り添っており、利害関係が一致していることから政局に関わる報道が自民党政権を利する傾向にある。よって、本件選挙が近づくに従って自民政権を誕生させる目的で世論誘導的偏向報道を繰り返した。

　具体的に、マスコミ各社は、本件選挙以前に 民主党の大敗が予想されたことから、明示もしくは黙示の談合報道を繰り返し、民主党に代わる政権が自民党以外には無いように情報操作し、「日本未来の党」 の中核となった「国民の生活が第一」が解散前国会の第3勢力であったにも拘わらず、その動静を徹底して黙殺した挙句、所属国会議員が7人しかいない日本維 新の会が第3勢力であるかの如き偏向報道を続けた。

②マスコミが脱原発に繋がる有権者の判断をかく乱する偏向・談合報道で自民勝利に導いたこと

　本件選挙の争点が「原発推進または脱原発」 で、その判断ポイントが「原発再稼動の可否」であったにも拘わらず、国民（有権者）の投票動向に重大な影響を及ぼす新聞・テレビなどの所謂マスコミが、選 挙期間前から意図的かく乱報道を行ったことに基因し、多くの有権者が争点を見失った。

　特に、日本未来の党については、解散前には 衆議院議員62名を要する政界の第3勢力（民主230・自民118）であったにも拘わらず、マスコミが一斉に「日本維新の会」があたかも第3勢力であるか のごとく報じたことから、国民は「自民党対民主党対維新の争いだ」との錯誤に陥った。

　これは意図的偏向報道であって、選挙の結果に不正に異動を与えるべく画策された不当報道であった。　結果として、小選挙区および比例選挙区双方の当落に異動を与えたと言える。
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藤島氏の提訴は数少ない未来の党落選候補者による異議申し立てとして大いに評価すべきであるが、氏が落選理由を「投票箱のすり替えや集計ソフトを用いた結果改ざんの可能性」よりも事実関係が明らかな「マスコミによる世論操作」に比重を移して、その後の２０１３年以降も（不正選挙問題を放置したままで）立候補を続けた行動には疑問が残る。

多くの証拠が示すような不正選挙が行われているとすれば、候補者がどのような政策を掲げてどう選挙活動を行うかに関わりなく、予め選挙結果は告示前に決定された数値を集計ソフトにプログラムした時点で決定されているからである。つまり、藤島氏は日本政府を裏側でコントロールしている勢力に都合のよい候補者は当選し、都合の悪い候補者は排除される不正選挙システムの中で、幻想の選挙＝＞落選ゲームを演じ続けてきたにすぎないと考えざるをえない。

この点について、どう考えるのか、ぜひ街カフェのテレビ放送で藤島氏のお答えを聞きたいと思っている。

☆Ｆ★

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