テレビ番組の政治的な番組でのコメンテーターたちの気勢がこのところ沈んでいますが、今まで誤魔化してきた、いい加減な意見がネット上で叩かれて、しかも彼らはネットの意見にかなり敏感だという事が分かってきました。
かなり前ですが、細川政権が出来たのは1993年（平成5年）8月9日から1994年（平成6年）4月28日まで続いた日本の内閣です。それまで続いた自民党政権に一時クサビを打った、反日メディアが造り上げるために、盛んに偏向報道を繰り返し、有権者を誘導した政権かもしれません。
それにしてももう２０年以上前だったとは時のたつのが早いと驚きます。しかも細川政権が失敗したと見るや、再び反自民を繰り返したのがマスメディアの、リベラル派で、民主党の鳩ポッポを担ぎ出し、無様な姿を晒しました。
しかし懲りない連中で、反安倍報道をしつっこく繰り返していますが、どうも上手くいかないどころか自分たちの立場さえ危うくなってきたのがこの頃です。もっともネットの影響を受けてるのが彼らかもしれません。
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リベラル論客 TVで干されたのではなくこれまでの偏重が異常
「I am not ABE」のフリップを番組中に登場させた元経産官僚・古賀茂明氏の「報道ステーション」（テレビ朝日系）降板に象徴されるように、テレビから安倍政権批判が消えたと言われるが、では現在の状況は政権支持派にとってプラスになっているのか。
答えは否だと、フジテレビの番組審議委員を務めるなど、テレビ報道のあり方に詳しい麗澤大学教授の八木秀次氏は言う。いまのテレビが孕むより深刻な問題を八木氏が分析する。
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昨年の総選挙前、自民党がNHKと在京民放キー局に対し、総選挙の報道にあたって「公平中立、公正の確保」を「お願い」する文書を送り、後日、そのことが明らかになると、政治からテレビに対する「介入」「圧力」だと批判された。だが、その批判は的外れだ。
テレビ局が守るべき規律を定めた放送法は、その第1条で「放送の不偏不党」や「健全な民主主義の発達に資するようにすること」を求め、そのため第4条で、
「政治的に公平であること」「報道は事実をまげないですること」「意見が対立している問題については、できるだけ多くの角度から論点を明らかにすること」と定めている。つまり、自民党は改めて「放送法の通りにお願いします」と言ったに過ぎない。
なぜそうした要望を出す必要があったかと言えば、これまでテレビ局がこの原則を無視し続けてきたからだ。
古くは「椿事件」が有名だ。1993年の総選挙で非自民の細川連立政権が誕生したが、その後、民間放送連盟の会合で、テレビ朝日取締役報道局長（当時）の椿貞良氏が「自民党政権の存続を絶対に阻止し、反自民の連立政権を成立させる手助けとなる報道をする方針を局内でまとめた」という趣旨の発言をしたのである（＊注）。
【＊注／椿氏は取締役報道局長を解任され、郵政省（現総務省）が放送法違反による放送免許取り消しを検討したが、最終的には行政指導にとどまった】
実際、「ニュースステーション」の久米宏氏や「サンデープロジェクト」（いずれもテレビ朝日系）の田原総一朗氏が政権交代を積極的に支持し、そのため細川連立政権は「田原･久米政権」と呼ばれた。
民主党政権が誕生することになった2009年の総選挙の際も、自民党のベテランに挑戦する民主党の「小沢ガールズ」が好意的に取り上げられた。私は、ローマ時代に円形競技場のなかで繰り広げられた女性剣士が猛獣を倒すショーを想起した。それほどに扱いは一方的だった。
これらのテレビは、明らかに放送法違反だった。少なくともその精神を踏みにじっている。その構造は、実はいまも続いている。その典型がニュース番組のコメンテーターで、「報道ステーション」（テレビ朝日系）、「ニュース23」、「報道特集」、「サンデーモーニング」（いずれもTBS系）などは、出演するコメンテーターがリベラル、左翼系だけということが多い。
逆に、私のような保守系が単独で出演することはほとんどなく、多くはリベラル側のカウンターパートとしての出演である。最近、リベラル側の論客が次々干されていると言われているが、むしろリベラル側の意見だけが偏重されてきたこれまでが異常だったのだ。
その意味で、自民党の「お願い」は「介入」でも「圧力」でもなく、当たり前の意見にすぎない。
昨年11月18日、安倍首相はTBSの生放送に出演し、景気回復について否定的な街頭インタビューが多く流されたことに「選んでますね」「おかしい」と発言したことも批判されているが、これもあくまで首相は、事実に基づく公平を求めたに過ぎない。
実はその背後には、一般国民の同様の声がある。以前は「物言わぬ多数」だった一般国民が、インターネット、とりわけSNSの普及によって自らの意見を表明する手段を獲得し、メディアを批判するようになった。
メディアが一番恐れているのはそうした一般国民の声であり、それと対峙する勇気はない。だから、メディアに「お願い」する政権を批判しているにすぎない。
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生涯ジャーナリストを自称していた、都知事候補の鳥越俊太郎氏も、テレビでおなじみの反自民反日コメンテーターで、本人はたぶん自分のことをだいぶ買いかぶっていたのでしょう。赤っ恥を搔いたのは、自業自得でしょう。
今のテレビ業界は、素人見ですが大分危なっかしいところに来ています。まず感じるのは、コマーシャルの数が異様に少なくなってきています。自社の番宣がやたら増えてきたことです。
ひな壇芸人をやたらそろえて２時間～３時間番組がやたら増えたというより、どの局も極当たり前のように、そうなってしまいました。ちゃんとした番組を作る能力がなくなってきているのです。
日本のテレビ局が、左翼に乗っ取られたのではなく、隣国の工作に乗っ取られてしまったのです。Ｋ・ＰＯＰや韓流が嫌われだしているのに、テレビ局はそう思いたくない、きちんと把握していない、まだ足掻いているのです。
今テレビを見るのは、何とも言えない嫌な感じがします。韓国系タレントの花盛りです。開き直って出ている感じがします。そういう感じは自然ににじみ出て、見ている人には分かってしまうのです。
