皆さん、じかんがありません。
にご協力お願いします！
日本の場合、2021年4月17日現在で
第１号患者発生から458日
検査数 10,215,135件
陽性者累計 520,794人(無症状者の誤反応も含む)
要入院者 36,493人
退院、療養解除者 475,966人
重症者数 702人
死者数 9,581人(他の疾患で死んだものをコロナで死んだことにしたケースを含む)
であり、暴露した⼈のうち約98％は無症状か⾵邪様の症状で終わる新型コロナに過剰な対応は不要です。
その上、
1．仕事も私⽣活もオンライン化
2．⼈と会わない、集まらない
3．密に接しない
によって⺠主主義を破壊し、
4．不要不急のマスクで顔を半分隠す
5．⼈を感染者だと思わせることによって、
6．感情のない若者、⼦供が増える
結果を招き、挙句の果ては
7．雇⽤の喪失、低賃⾦化に
よって国⺠を⽣きた奴隷にするムーンショット計画に悪⽤しようとしている不要不急の⾏動であり、ワクチンも⻑期的な安全性が不明確です。
新型インフルエンザ感染症のままでは、うつや失業、⾃殺などが増え、⼀⼈医療関係者が感染しただけでみんなが⾃宅待機になる・無症状者も⼊院しなければならないなど、守られる命も守られません。
コロナを悪⽤して国⺠を家畜化する⾏為にはノーを突き付けたいと思いました。
知事はまん延防⽌等重点措置の要請を⾏う際は慎重に、解除する際は素早く⾏う必要があります。
コロナ対策にいちばん⼤切なことは、コロナの陽性者にばかりとらわれず、⽇本と⽇本⼈はコロナなど意に介さず経済を回せ、市井の⺠が⾃由闊達に活動できる医療体制を作ることがコロナに打ち勝つということであることを悟ることです。
⽇本にとってコロナは感染症学や医学⾯で打ち勝つべきパンデミックウイルスではなく、⼼理学・社会情報学・政治経済学において打ち勝つべきインフォデミックウイルスだとこの１年で判明したのです。
今すぐ五類感染症に落とし、ウイルスとの共⽣にかじを切り、マスクの常時着⽤、⾏事の中⽌や⽇常⽣活の制限をやめさせ、軽症者の⾃宅療養を推進し、過度の⾃粛や過剰殺菌、無症状者の隔離や不要不急のマスクを中⽌すべしです。
不要不急のマスクが健康に有害であり、かえって感染源になることを知らないのですか？
私達もわがまま知事や関連利権にノーを突きつけたいと思います。
そこで、次のことを提案したいと思います。
厚⽣労働省と⽇本医師会はPCR検査結果に基づくコロナ対策を停⽌し、肺炎症状のある⽅の原因特定に使う場合でもCT値を30に下げてください。
都道府県知事は無症状者対象の格安⺠間PCR検査を直ちに中止し、施設に直ちに休業要請を出してください。
PCRは病原体検査のための技術ではなく、試験管の中で遺伝⼦断⽚を増幅させる技術です。PCRによる検査結果を正しいというためには、まず病原性ウイルスの存在を証明してから、遺伝⼦構造を推定する必要があります。
免疫学の専⾨家である徳島⼤学名誉教授の⼤橋眞⽒は、世界中のどこを探しても、「コッホの4原則」を満たす形で、コロナが病原性ウイルスであることの証明がされていないと指摘し続けています。病原体ウイルスの存在証明ができなければ、ウイルス検査以外の検査法は適⽤できないため、PCRで陽性になったとしても、感染の証拠にはなりません。
またコロナのような変異の多いRNAウイルスには、PCRの適⽤は難しく、咽頭スワブのような雑多な遺伝⼦が混在するサンプルを検査すると、偽陽性が出やすいという技術的問題もあります。
さらに、PCRの開発者であるキャリー・マリス博⼠は、PCRを悪⽤すれば、実在しない感染症を偽装することができる可能性に気付き、「感染症の診断にPCRを使ってはいけない」と⾔っていたことは、よく知られています。
加えて、PCR検査の増幅回数（Ct値）は、回数が増えるほど偽陽性の可能性が⾼まりますが、国内で実施されているPCR検査では、WHOの推奨値を遥かに上回る値が使われています。
上記からも、PCRによる新型コロナウイルスの検査は医学的には意味をなさないものです。
PCRの検査結果が全てとするメディアの偏向報道により、多くの⼈々は上記の事実を知らずに、陽性者は病気だという誤解が定着しています。
従来のように医師が症状に基づいて診断するのではなく、PCRによる診断を継続することにより、このパンデミックは永遠に続くため、PCRを基準とした診断を停⽌することを求めます。
まん延防⽌等重点措置は直ちに中⽌し、緊急事態宣言の要請は突っぱね、新型インフルエンザから新型コロナを今すぐ削除し、病床や医療費の有効活⽤のため五類感染症におとしてください。
⽇本医師会は利権どころではない事態であることを⾃覚し、厚⽣労働省と協⼒して医療機関の役割分担を明確にし、医療体制の堅持に協⼒してください。
感染性のなくなった⽅をリハビリ施設や⼀般病院に積極的に受け⼊れ、
・⽇本の場合、暴露した⼈のうち約98％は無症状か⾃然免疫で対処でき、⾵邪様の症状で終わる
ことから、
・マスクはかえって感染源になる
ことや、
・ウイルスと共⽣し、⾃然免疫増強にも効果が認められているウォーキング（⼀⽇合計⼀時間がめやす・うち20分は速⾜歩き）などで免疫⼒を⾼め、もとの⽣活に戻ること
を呼びかけてください。
保健所体制を堅持し、保健所や保健師をふやしてください。
検査や⼊院を拒否する⼈への罰則はやめ、軽症者はイギリス同様補償つきの⾃宅療養を基本としてください。
無症状の⽅への隔離や就業制限は今すぐ中⽌してください。
すべての国⺠に対し、
・コロナ陽性は必ずしも感染者とはかぎらないこと
・⽇本の場合、暴露した⼈のうち約98％は無症状か⾵邪様の症状で終わること
・季節性インフルエンザと同じ扱いが可能な疾患であること
を伝えて謝罪し、⼼の触れ合う⽣活を取り戻すことや、⾃然免疫増強効果が認められているウォーキング（⼀⽇合計⼀時間がめやす・うち20分は速⾜歩き）などで免疫⼒を⾼め、⽇常に戻して経済活動に励むことを呼びかけてください。
国⼟交通省や都道府県知事には、ゴールデンウイークのステイホームは、
・経済破壊につながる
ばかりか、
・⽇光を浴びる機会から遠ざけ、ビタミンD形成を妨げてかえって感染リスクを⾼め、筋⼒低下や認知機能の低下など⼼⾝の健康にも悪影響を与える
ことから、外出⾃粛を要すると判断した場合でもステイホームタウン（外出⾃粛ではなく、都道府県を超えた活動の⾃粛）にとどめることをよびかけてください。
特に⼤阪府に対しては偽感染者の水増しで得られた陽性者数に基づくロックダウンや厳しい休業要請はかえって感染に対する抵抗⼒を低下させて逆効果であるとの報告が海外から上がっていることを指導してください。
国⺠に対し、免疫⼒を低下させてあらゆる感染症にかかりやすくなるなど健康に有害（酸素濃度は17.4%以下に低下し、低酸素脳症、神経細胞壊死、海⾺の記憶障害などのリスクが⽣じるほか、過敏症、頭痛、集中⼒や幸福感の低下、意思疎通の不⾃由など、健康を阻害する要因の⽅が⼤きい）な不要不急のマスク、特に⼩児のマスクは強く⾃粛や解消を呼びかけてください。
マスク着⽤が、コロナの感染拡⼤防⽌に効果があるという科学的根拠は⽰されていない［デンマーク コペンハーゲン⼤学病院の研究結果］⼀⽅（⽂科省の⾒解も同様）で、無症状者の不要不急のマスクは健康を害するとのデータ
は多く存在します。
また、マスクをしない場合の通常の酸素濃度は20-21%であり、例えばOSHA（⽶労働安全衛⽣法）の定める環境は、最低19.5%です。
ところが、ごく普通の布マスクでも酸素濃度は17.4%以下に低下し、低酸素脳症、神経細胞壊死、海⾺の記憶障害などのリスクが⽣じるほか、過敏症、頭痛、集中⼒や幸福感の低下、意思疎通の不⾃由など、健康を阻害する要因の⽅が⼤きいことが、多くの研究により明らかになってきています。
独ビッテ・ヘァデッケ⼤学の調査によると、対象となった0〜18歳の25,930⼈の⼦どものうち、7割に精神的・⾝体的影響が及んでいることがわかっています。
しかしながら、学校、飲⾷店、そして⽣活に必要なあらゆる施設において、マスク着⽤への同調圧⼒が強まり、多くの⼈が精神的苦痛を経験しています。
特に、⼩児（成⻑期にある⼦ども）は、マスク着⽤義務によるストレスが⼤きいと⾔われています。
マスクを着⽤しないという⾃⼰選択を許されない⼦どもたちと、その保護者は、⽇々⼤変苦しんでいます。
感染拡⼤防⽌対策の⼀環として、マスク着⽤を推奨する⾏為は、「感染を防いでいるような気持ちになる」というだけで、有効性の根拠がない対策を推奨し続けることのリスクは⼤きく、科学的根拠を⽋いています。
着⽤は体調不良時や医療機関への受診、職場や作業で必要な場合（⾷品や医薬品など⽣活必需品の製造や調理・配膳、農薬散布や塗装といった物理・化学的刺激からの保護など）のみとし、学校活動や⽂化・スポーツ施設の利⽤、屋外での運動時のマスクは昼夜を問わず強く解消を呼びかけてください。
過度の⾃粛を悔い改め、過剰殺菌をやめるよう呼びかけてください。
すべての国⺠に速やかに１０万円以上の現⾦給付を⾏ってください。そのためにもムーンショット計画は中⽌してください。
参考サイト：
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