……続きで～す。
ところで「健康診断：項目の大半が有効性の証拠薄い・・・・毎日新聞 2005年8月14日」 やっと本題ですね。
「健康診断で実施されている代表的な２４の検査項目のうち、肝機能検査や心電図測定など１６項目は、病気の予防や死者の減少という視点では有効性を示す根拠が薄いとの評価結果を、厚生労働省の研究班がまとめた。」
「これまで、各健診項目の有効性は、ほとんど検証されてこなかった」
というのもすごい話ですが、ふたを開けたら中身は空っぽだった……っていう検査のために、総額で年間９０００億円近くに上る費用を使っていたというのだから驚きです。
ちょっと話が逸れますが、政府の長期債務残高は、国・地方合わせて今現在（Ｈ１７年９月）、合計７５０兆円。
国民一人当りにすると、６００万円弱
。
この事実を知れば日本国民として、意味のない検査をますます拒否したくなります。政治家も増税だなんて言っちゃうと自分の首をしめることになるのであえて知らないフリをしていますが、このままこの事実に目をそむけ続けると、痛いしっぺ返しにあいそうでなりません。これだけ債務が増えているんだから我々も我慢するところはしなくちゃいけません。
医療費削減はいまや国民の義務だと考えると、身内からも批判を受けてきた一般的な健康診断が有効ではない事を厚生労働省の研究班が発表したことに賛辞を送りたいです。
で……今回の研究の結果
- 「血圧の測定」と、「飲酒」と「喫煙」に関する問診は効果を示す十分な証拠がある。
- 「身長・体重の測定」は減量指導に有効。
- 糖尿病検査の「糖負荷試験」や、「うつ病を調べる問診」は、健診後の指導や治療の体制整備を条件に健診後の指導や治療の体制整備を条件に有効と評価
以上の６項目のみ有効と判断され、あとの一般的な問診・身体診察 ・心電図測定 ・胸部Ｘ線 ・コレステロール検査 ・肝機能検査（ＧＯＴ、ＧＰＴ、γＧＴＰ） ・尿検査 ・血球数などは「勧めるだけの根拠はない」「病気予防や悪化防止の証拠はない」ということですから、厚労省もかなり踏み込んだ報告をしたものです。
職場健診を担当する課長も
「個人的には、健診の実施対象は一律無差別ではなく、医学的に必要な人に絞る方がよいと考えている」
と言っています。
実際、米、英、カナダなどではＧＯＴなどによる健診は実施されていないそうなので、健診項目の見直しは必然ですね（医療保険制度が違うので、機会を改めて踏み込んで調べて見ます）。
で、次回は中でも胸部エックス線検査について考えて見まっす
。
続く……
