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Windows10は利用に課金される?

 いよいよ3週間後に「Windows10」配布がスタートします。‘無償’という言葉が盛んに強調されていますが、タダほど怖いものはないのが人の世の常です。正式な発表は、世界のユーザーが戻ることの出来ないアップデートを済ませた来年の春ごろになりそうですが、安全に使い続けるためには「有料サポート」に移行させられるようです。すなわち、エンドユーザーとWindows Updateを利用するsubscription(購読)契約を結ぶという仕組みに変わるだろうと推測されます。なぜなら、これからのWindows OSは、大きなメジャー番号やブランド名(Windows XPVistaなど)をリリースせず、Windows 10を基本とし、Windows Updateを使って頻繁に機能のアップデートを行ってゆくので、Windows 10のリリース後の数年後にWindows 11が出ることはないということが20151月末に米国で開催されたWindows 10に関するプレスイベントで明らかにされているからです。次々に新しいOSを販売するというビジネスモデルを捨て、日々インターネットから新しいアップデートを提供してゆくというビジネスモデルに舵取りを切り替えたというわけです。当然、無償のビジネスは存在できませんから、導入時に一括して10年分の契約金を徴収する替わりに、使用する期間に応じて契約金を徴収することになるのでしょう。OSに賞味期限はない(日々アップデートするので)のですから、インストールしたパソコンなりスマホなりが使われる期間は毎月課金される方式になる模様です。‘無償’という言葉は鵜呑みにしないほうがよいのかもしれません。

 プレビュー版を見る限り、10は7の改良型ではないと言えます。7やXPに愛着を感じている人には、8、8.1を少し手直しした8.2だと思えるのではないでしょうか。XPのサポート終了時に悩んだ方は、同じような悩みを抱くことになるでしょう。将来、LinuxでWindowsアプリや周辺機器が普通に使えるようになることを期待して20年まで今のままでゆくという選択をしてもよいかもしれないのですが、1年間、様子見に徹しても手遅れにはならないと思えます。

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