総タイトル：【安易な透析導入の間違い・・・一生離脱出来ない患者の心身の負担、医療費高騰、導入延期・回避の為の保存療法の重要性】
現在、成人病の中でも糖尿病の有病者とその予備群の人数が、急速に増加しています。厚生労働省の発表での糖尿病患者と予備群を含めた人数は、1997年は1370万人、2002年は1620万人、2006年は1870万人、2007年は2210万人と上昇しています。但し、数字を単純に鵜呑みは出来ないです。厚労省が数字を大きくして予備軍や患者を作り出し、不安感を煽って予備軍、或いは患者を薬漬けにして「本当の糖尿病」、その先の肝不全や腎不全にしているのではないかとも思えます。
厚生労働省の「2011年国民健康・栄養調査報告」 においては、全国から無作為抽出した成人8千人程を調査対象として選び、その結果、成人の27.1％が糖尿病の有病者とその予備群との合計の割合であると言う事が報告されました。昨年（2012年）10月の日本の人口は1億2751万5千人で、その内20歳以上の成人人口は1億491万7千人となっており、その割合で単純に推計すると、2840万人程が2年前の糖尿病有病者とその予備群の人数となります。
糖尿病有病者とその予備群の増加によって、糖尿病慢性期合併症の患者が今後増加する事が予想されます。その様々な合併症の中でも、微小血管の異常によって起こる糖尿病性神経障害、糖尿病性網膜症、糖尿病性腎症の三大合併症が、特に増加の恐れが有ります。
その三大合併症の内の「糖尿病性腎症」が進行すると、最終的に「人工透析」に頼らざるを得なくなってしまいます。そして、一度人工透析に入ってしまうとその治療から離脱する事が出来ず、一生その治療を受け続けなければなりません。しかも、週に3回、1回に付き3～5時間程を治療の為に拘束されなければならず、現役世代の人の場合には働く事も儘（まま）なりません。
1週間以内に腎機能が低下する「急性腎不全」、数か月～10年程をかけてゆっくり腎機能が低下する「慢性腎不全」、透析を必要としない腎機能レベルは「保存期腎不全」、透析を必要とする腎機能レベルは「末期腎不全」となります。
現在の段階においては、「末期腎不全」に陥ってしまうと「腎移植」をする以外に根本的な治療方法が無く、「人工透析」によって現状よりも悪くならない様に、出来るだけ現状の維持に努めるしか有りません。今後は人工多能性幹細胞（iPS細胞）等によって、根治療法が出来る可能性が有ります。
腹膜透析の場合は拘束されず比較的自由度が有って仕事にも支障を来しませんが、いずれ10年にも満たない内に腹膜が劣化してしまい、結局は人工透析にドロップアウトしてしまいます。
透析の原因となる様々な腎臓病の内で最も多い原因が、「糖尿病性腎症」です。故に今後、人工透析の患者が増加する事が予想されています。しかし、此の事が現在問題となっています。
世界一の「透析大国」の日本ですが、2006年末の時点で透析患者数は26万人となっています。一人当たりの毎月の透析医療費は約35万円、基本的な外来診療に高齢者等の入院費用を含めた透析医療費の年間総額は1兆3千億円で、日本の年間総医療費約31兆円の4.2％となります（2009年の国民医療費は36兆円）。そして、患者一人当たり年間520万円の透析医療費が掛かります。透析に入る前の「保存期腎不全」の間の医療費は毎月4～5万円で、その内患者の自己負担が1～3割です。全ての透析患者は自己負担の1万円も身体障害者としての認定により「公費負担」となりますので、結局は「自己負担ゼロ」となります。
その様に安易に透析を導入する事で患者の心身の負担が大きくなるだけでは無く、国や市町村の財政負担もかなり大きくなってしまいます。そこで「保存期慢性腎不全」の対策が大事になる訳です。
しかし、「保存期腎不全対策」をきちんとしようとすると手間ばかり掛かり、１人当たりの診療報酬は他の診療しやすく効率が良い高血圧や糖尿病等の患者を診る事とほぼ同じである為に、割に合わない事からその対策を敬遠しがちです。それで早く患者を透析に回した方が収益に繋がるとして、保存期の対策を怠る訳です。また間違った薬の処方による副作用によっても、保存期を短くしてしまいます。
食事療法、血圧調節、「自然療法」、また患者に対しての、食事等の生活全般の教育や管理等、透析に入る前の「保存期対策」をしっかり熱心に行っている病院や診療所であれば、透析に入る時期をずっと先の将来に延期する事が出来、或いは透析治療に入ることを一生避ける事も可能です。現在新たに導入される透析患者の1/3は、本来は透析を回避する事が可能であります。
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以下に、関連動画を添付します。↓↓
現在、成人病の中でも糖尿病の有病者とその予備群の人数が、急速に増加しています。厚生労働省の発表での糖尿病患者と予備群を含めた人数は、1997年は1370万人、2002年は1620万人、2006年は1870万人、2007年は2210万人と上昇しています。但し、数字を単純に鵜呑みは出来ないです。厚労省が数字を大きくして予備軍や患者を作り出し、不安感を煽って予備軍、或いは患者を薬漬けにして「本当の糖尿病」、その先の肝不全や腎不全にしているのではないかとも思えます。
厚生労働省の「2011年国民健康・栄養調査報告」 においては、全国から無作為抽出した成人8千人程を調査対象として選び、その結果、成人の27.1％が糖尿病の有病者とその予備群との合計の割合であると言う事が報告されました。昨年（2012年）10月の日本の人口は1億2751万5千人で、その内20歳以上の成人人口は1億491万7千人となっており、その割合で単純に推計すると、2840万人程が2年前の糖尿病有病者とその予備群の人数となります。
糖尿病有病者とその予備群の増加によって、糖尿病慢性期合併症の患者が今後増加する事が予想されます。その様々な合併症の中でも、微小血管の異常によって起こる糖尿病性神経障害、糖尿病性網膜症、糖尿病性腎症の三大合併症が、特に増加の恐れが有ります。
その三大合併症の内の「糖尿病性腎症」が進行すると、最終的に「人工透析」に頼らざるを得なくなってしまいます。そして、一度人工透析に入ってしまうとその治療から離脱する事が出来ず、一生その治療を受け続けなければなりません。しかも、週に3回、1回に付き3～5時間程を治療の為に拘束されなければならず、現役世代の人の場合には働く事も儘（まま）なりません。
1週間以内に腎機能が低下する「急性腎不全」、数か月～10年程をかけてゆっくり腎機能が低下する「慢性腎不全」、透析を必要としない腎機能レベルは「保存期腎不全」、透析を必要とする腎機能レベルは「末期腎不全」となります。
現在の段階においては、「末期腎不全」に陥ってしまうと「腎移植」をする以外に根本的な治療方法が無く、「人工透析」によって現状よりも悪くならない様に、出来るだけ現状の維持に努めるしか有りません。今後は人工多能性幹細胞（iPS細胞）等によって、根治療法が出来る可能性が有ります。
腹膜透析の場合は拘束されず比較的自由度が有って仕事にも支障を来しませんが、いずれ10年にも満たない内に腹膜が劣化してしまい、結局は人工透析にドロップアウトしてしまいます。
透析の原因となる様々な腎臓病の内で最も多い原因が、「糖尿病性腎症」です。故に今後、人工透析の患者が増加する事が予想されています。しかし、此の事が現在問題となっています。
世界一の「透析大国」の日本ですが、2006年末の時点で透析患者数は26万人となっています。一人当たりの毎月の透析医療費は約35万円、基本的な外来診療に高齢者等の入院費用を含めた透析医療費の年間総額は1兆3千億円で、日本の年間総医療費約31兆円の4.2％となります（2009年の国民医療費は36兆円）。そして、患者一人当たり年間520万円の透析医療費が掛かります。透析に入る前の「保存期腎不全」の間の医療費は毎月4～5万円で、その内患者の自己負担が1～3割です。全ての透析患者は自己負担の1万円も身体障害者としての認定により「公費負担」となりますので、結局は「自己負担ゼロ」となります。
その様に安易に透析を導入する事で患者の心身の負担が大きくなるだけでは無く、国や市町村の財政負担もかなり大きくなってしまいます。そこで「保存期慢性腎不全」の対策が大事になる訳です。
しかし、「保存期腎不全対策」をきちんとしようとすると手間ばかり掛かり、１人当たりの診療報酬は他の診療しやすく効率が良い高血圧や糖尿病等の患者を診る事とほぼ同じである為に、割に合わない事からその対策を敬遠しがちです。それで早く患者を透析に回した方が収益に繋がるとして、保存期の対策を怠る訳です。また間違った薬の処方による副作用によっても、保存期を短くしてしまいます。
食事療法、血圧調節、「自然療法」、また患者に対しての、食事等の生活全般の教育や管理等、透析に入る前の「保存期対策」をしっかり熱心に行っている病院や診療所であれば、透析に入る時期をずっと先の将来に延期する事が出来、或いは透析治療に入ることを一生避ける事も可能です。現在新たに導入される透析患者の1/3は、本来は透析を回避する事が可能であります。
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 | 腎臓病の話 (岩波新書)価格：￥ 798（税込）発売日：2007-10-24 |
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YouTube: 透析もうイヤだ!
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YouTube: 中国 臓器売買の巨大な闇市場
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