★「もう韓国と関わるべきではない」

　　反日売国左翼・在日メディアが絶対に書かないというか書けない、「もう韓国と関わるべきではない」とか「国交断絶」を、産経新聞がズバリと書いてくれています。
　　産経でもここまでズバリと書いたのは珍しいのじゃないでしょうか。誰が書いたのだろうと期待して最後まで読んだら、やはり田北さんでした。流石です。小気味良いですね。
　　　
　　産経ニュー スより　　　　2018.1.1

　　【２０１８大予測】対 韓は不安だらけ　駐韓日本大使の召還あり得る　対中は好転兆しも油断禁物

  今年１年は本当に予想しづらい年だ。というのも、すべては北朝鮮情勢次第だからだ。現在は北朝鮮がどうなるかのティッピング・ポイント（臨界点）にあるだ けに、北朝鮮情勢には触れない。しかし、米朝軍事衝突になっても、北朝鮮による対話への方針転換があっても、首相官邸の多くのエ ネルギーは北朝鮮問題に割かれることは間違いない。あらゆる内政、外交の課題やテーマにも影響を及ぼすだろう。

　ここではあえて、「大胆予想」という大前提で、いくつかの外交テーマに絞って、予想を試みる。くれぐれも予想であることをお間 違いなく…。

　非礼続きの韓国

　「もう韓国と関わるべきではない」

　多くの国民が間違いなくそう思っているだろう。今年、日本の韓国離れはさらに進むに違いない。誰もが予想できる範疇の話だ。

　昨年１２月２７日に韓国外相直属の作業部会が平成２７年１２月の慰安婦問題に関する日韓合意の検証結果を発表した際、交渉過程 を一方的に公表した。翌２８日には韓国の文在寅大統領が「政府間の約束であれ、大統領として、この合意で慰安婦問題が解決できな いことを改めて明確にする」と表明した。…中略

　文政権は今後、さらに歴史問題で日本をいらだたせるだろう。慰安婦だけでなく、大統領自身が手がけてきた徴用工の話もある。文政権が次々と歴史問題で、日韓請求権協定などの公的な約束を事実上ほごにするような態度を取れば、日本国内には安倍政権に毅然とした対応を取るべきとの要求が強まるのは必至だ。政府は常に駐韓日本大使の召還の選択肢をテーブルに置くことになるだろう。

　さらに北朝鮮情勢で、在韓邦人の救出をめぐり韓国が非協力的な態度を取り続ければ、日本も大人の対応に徹することはできない。国交断絶の四文字が浮上してもおかしくない。…中略　

　かといって、今年中に日中間の懸案が片付くかといえば、その可能性は高くない。習氏は昨年の共産党大会を経て、権力基盤を固め た。今後、習氏が掲げる「中華民族の偉大な復興」に向けて着々と布石を打っていくはずだ。海洋進出をやめるはずはないし、領空侵 犯の頻度が上がることもあり得る。こうした習氏の野望をどれだけ安倍首相が押さえ込むことができるのか。

　こうした東アジアの不穏な情勢を見れば、今年も日米同盟が大きな鍵を握るのは間違いない。そのためにも、安倍首相はトランプ氏 との関係強化のために頻繁に会うし、電話もするだろう。日本にとって穏やかな年であるためにも日米両首脳の動きから目が離せな い。　（政治部官邸キャップ　田北真樹子）

　　こうなると、産経新聞が大々的に国交断絶キャンペーンを張ってくれることを期待したくなります。
　　と言うか、本来なら全マスメディアが特亜３国との国交断絶の大キャンペーンを行う時が来ているといっても言い過ぎではないでしょう。
　　反日売国左翼・在日マスメディアが日本に存在すること自体がおかしいのです。それは、反日売国左翼・在日国会議員が存在することに通じます。
　　つまりは、ここまで洗脳された平和ボケ国家は、世界で日本だけと言うことなのです。それだけ日本の危機は大きいのです。
　　もういいかげん目を覚まさんかい日本人！です。