トランプさんの中国叩きは、あっという間に終わるのじゃないかと期待していたのですが、そう思わせてくれた何時もの宮崎さんが、驚くようなタイトルを書かれていて驚かされました。
何と、「かくて『米中百年戦争』が開始された 関税による貿易戦争は50年つづく・・・」だそうです。これは、読んでみると、これは中国のエコノミストの一部が言っているのだそうです。と一安心です。
しかし、油断は禁物のようです。何と言っても、敵はあのしぶとい中国です。果たしてどうなることやら。
宮崎正弘の国際ニュー ス・ 早読みより 平成３０年（２０１８年）７月７日（土曜日） 通巻第５７５３号
かくて「米中百年戦争」が開始された
関税による貿易戦争は五十年つづく、経済史未曾有の大戦になる
トランプ大統領は、決意を翻さなかった。２０１８年７月６日を後世の歴史家は「米中百年戦争が開始された」と書くだろう。中国からの輸入品に２５％の高関税を課して、過去の損失分を取り返すという報復的な手法は、単純なバランス上の問題ではない。
米国からみれば、世界のヘゲモニーを中国には渡さない、という戦略的決意の表明であり、繰り返し述べてきたように、商いレベルの発想ではないのである。
潜在的な米国の目標は中国のＢＲＩ(一帯一路)と［ＭＡＤＥ ＩＮ ＣＨＩＮＡ ２０２５］の実現を阻むか、あるいは大幅に遅延させることにある。
ＷＴＯに加盟させれば、ルールを守り、中国が経済的に豊かになれば、民主化が達成されるとした米国の読みは真っ逆さまに外れた。
ＷＴＯのルールを何一つ守らず（外資参入条件も、金融市場の整備も、変動相場制への移行も）、欧米から先端技術を盗み出して創ってきた模造品も、世界のハイテク競争に伍せるほどの高いレベルに達し、同時に民主化に背中をむけて、デジタル全体主義国家を実現した。
これらは欧米ならびに日本、インド、アジア諸国の価値観とも巨大な懸隔がある。だがアセアンやインド経済圏の多くも中国の経済的軍門に下って、米国との絆を薄めてきた。米国にとっては由々しき事態の到来だった。
７月６日午前零時を期して、関税率の適用が開始され、中国はただちに応戦した。米国からの輸入品に２５％の関税を課す。これは中国の消費者にとって、大豆の価格が上がればインフレになる。豚肉もトウモロコシもあがる。中国のメンツどころではないはずだ。
▲ペロポネソス戦争は半世紀、ポエニ戦争は１世紀以上続いた。
「米中貿易戦争は五十年続くだろう」と中国のエコノミストの一部も予測をしている。
アテネとスパルタの「ペロポネソス戦争」は二次にわたり、第一次（ＢＣ４６０−４４５）は混戦、第二次（ＢＣ４３１−４０４）はスパルタの勝利に終わり、ペルシアを巻き込んで、結局はマケドニアの台頭を促した。世界の文明の発祥といわれたギリシアの国力は弱まり、やがて衰退に向かった。
ペロポネソス戦争は５４年続いたのだ。
ローマがカルタゴを滅ぼした「ポエニ戦争」は三次にわたり、第一次（ＢＣ２６４−２４１）はシチリアをめぐり、第二次（２１９−２０１）では猛将ハンニバルがローマに迫った。第三次（１４９−１４６）でカルタゴは、今日の日本のように無防備で戦って滅ぼされた。じつにポエニ戦争は１１８年続いた。
「米中百年戦争」は、いつを持って始まりとするかは後世の歴史家が算定するだろうが、シナ事変から中華民国支援を開始し、第二次世界大戦以後、とくに朝鮮戦争以後、敵対関係となった米中関係を「第一次」と見るならば、現在は貿易を巡っての「第二次米州戦争」であり、ローマと戦ったカルタゴのハンニバルの猛追こそは、ＢＲＩと［ＭＡＤＥ ＩＮ
ＣＨＩＮＡ ２０２５］であり、おそらく中国の負けとなるだろう。
しかしその後も膂力を失わず、中国が臥薪嘗胆を果たすとするならば、米国の衰弱もまた自明の理であり、ＥＵは末期的、日本は退嬰的、インドは興隆の途上。であるとすれば、半世紀後の米中戦争がどちらに軍配があがるかは不明である。
米中百年戦争は、アメリカが中国を見誤ったシナ事変が始めとするのが妥当じゃないでしょうか。というより、アメリカが中国を過大評価したのはそれよりもっと前になるのは間違い無いでしょう。その時を何時にするかですが、いずれにしても、もう１００年は近いのじゃないでしょうか。
と言うことで、きっと、１００年戦争はもう既に終わりが近いのじゃないでしょうか。そう信じたい。そうでないと、この目でみることが出来なくなります。
やはり、トランプさんの覚悟次第か！
