原発の裁判には驚くような反日売国左翼・在日判事による判決がく出されることがありますが、流石に、これは冗談だろうとしか思えなかったのが、2017年12月26日、第 ６６５９回の「★ 伊方原発運転差し止め 阿蘇噴火想定」の判決でした。
こんな判決が通るのならもう裁判なんか必要ないというか時間の無駄でしかないとしか思えませんでした。
それに対して四国電力が出した意義申し立を最高裁が認めたようです。まだ、少しは常識がのこっていたようです。
産経ニュースより 2018.9.25
伊方原発３号機再稼働認める 広島高裁決定 四電の異議認め差し止め取り消し
四国電力伊方（いかた）原発３号機（愛媛県伊方町）の運転を差し止めた広島高裁の仮処分決定を不服とした四電の申し立てによる異議審で、広島高裁（三木 昌之裁判長）は２５日、四電の異議を認め、仮処分を取り消す決定をした。３号機の運転が法的に可能になる。
争点は同原発から約１３０キロ離れた熊本県・阿蘇カルデラ（阿蘇山）の噴火リスクをいかに評価するかだった。
昨年１２月の広島高裁決定は、約９万年前の大規模噴火を想定した上で「火砕流が原発に到達する可能性が小さいとはいえ ず、原発の立地に適していない」とし、高裁段階で初めて原発の運転を差し止めた。
異議審で四電側は、この決定について、火山活動の調査結果から「原発の運転期間中に大規模な火砕流が発生する巨大噴火 が発生する可能性は非常に低い」と反論。仮に想定する噴火が発生しても「広範囲で壊滅的な被害が出て、周辺住民が遠くに 避難することはほぼ確実」とし原発による被害が出る危険性を否定した。
これに対し住民側は、現在の科学では火山が噴火する可能性や規模を正確に予測できないと主張。「大規模噴火の可能性が 低いと考えることはできず、過去最大の噴火を想定した仮処分決定の判断に誤りはない」とし、改めて四電の噴火想定は不十 分と訴えた。
伊方原発３号機は平成２９年１０月に定期検査で停止。今年２月に営業運転に入る予定だったが、昨年１２月の広島高裁決 定は今年９月末まで運転を禁止していた。
昨日あった沖縄の依田さんの裁判も、どんな判決が出るのか分かったものじゃないですね。
兎に角、日本の司法の腐敗も酷すぎます。どの位「日本に住んで日本国籍を持ち、日本語を話すけれど日本人でない者」が紛れ込んでいるのか恐ろしくなります。
やっと杉田水脈さんが復活したかと喜んでいたら、新潮社が「新潮４５」を休刊するという発表をしたようです。
「新潮４５」の反論に対する批判を受けてとのことですが、どうも新潮社が、この騒ぎを利用して赤字切りに踏みきったのじゃないかと疑ってしまいます。
と言うのも、たかが反日売国左翼・在日共が奴等の強大な敵となった杉田さんを何とか叩き潰そうとすることを分かっているにも関わらず、言論の自由を守るという矜持も見せずにあっさりと休刊に踏みきったことです。
本来なら、言論の自由の為にも何があっても続けるべきところを、そんな気配も見せなかったことにおかしさを感じるのは私だけでしょうか。
産経ニュースより 2018.9.25
「新潮４５」が休刊 「事態招き、おわび」と新潮社
性的少数者（ＬＧＢＴ）への表現が差別的だとして批判を受けている月刊誌「新潮４５」の特集を巡り、同誌を出版する新潮社は２５日、同誌を休刊すると発表した。同社は「部数低迷に直面し、試行錯誤の過程で編集上の無理が生じた。企画の厳密な吟味や十分な原稿チェックがおろそかになっていた」と謝罪。佐藤隆信社長と編集担当役員の２人を３カ月間、１０％の減俸処分にした。
同誌は８月号でＬＧＢＴ支援を疑問視する杉田水脈（みお）衆院議員の寄稿を掲載。批判が相次ぎ、１０月号の特集で「そんなにおかしいか『杉田水脈』論文」と題し、評論家ら７人の寄稿を掲載した。その後、この特集について「あまりに常識を逸脱した偏見と認識不足に満ちた表現が見受けられた」とする佐藤社長の談話を発表した。
同社は「このような事態を招いたことについておわび致します」と謝罪した上で、「会社として十分な編集体制を整備しないまま『新潮４５』の刊行を続けてきたことに対して、深い反省の思いを込めて、このたび休刊を決断した」と説明した。１０月１８日発売予定の１１月号から休刊する。
「新潮４５」は昭和６０年に創刊され、ノンフィクションや多様なオピニオンを掲載。ピークの平成１４年には１０万部を発行していたが、日本雑誌協会によると最新の発行部数は１万６８００部だった。
２５日夜には、同誌休刊決定前からツイッターによる呼びかけで抗議行動が企画され、東京都新宿区の本社前に１００人以上が集まった。
評論家で専修大の武田徹教授の話「ＬＧＢＴと共生できていない社会の問題へ議論が広がればよかったのだが、そうはならず、ある時期から『新潮４５をつぶせ』という直情的な主張が目立つようになった。言論に対する抗議とメディアに対する抗議とは分けて考えるべきで、メディア自体がなくなってしまえば、悪質な言論に対して言論で対抗することもできなくなる。今回のことでＬＧＢＴの問題が改善したかというと疑問を感じる。互いに先鋭的に正義感をぶつけ合っているだけで、社会的弱者が置いてきぼりのままだ」
これに関する動画が早くも沢山上がっています。小川栄太郎さんの反論が良いですね。
杉田議員の意図と違うってわかっているとしたら、そのまま違う方を殊更 大きく流し続けるのは、メディアという権力を使った暴力じゃないのか。 https://t.co/IxCikL3tFj
— ちぢれ麺 (@chidiremen11) 2018 年9月25日
杉田さんへこたれずに頑張っているようです。反日売国左翼・在日野党どもに負けずに頑張って下さい。日本にとって貴重な杉田さんを守りましょう。
昨日の、「★日本人はこれでも憲法改正反対ですか」で取り上げた横田早紀江さんの怒りを込めた悲痛な叫びの動画を【Front Japan 桜】が取り上げてくれています。
滋さんの容態もあり、時間が無いことによる危機感が叫ばせたのじゃないでしょうか。この被害者達を日本人は憲法改正を阻止して見捨てるのですか。
何時もの馬渕さんが熱く語ってくれています。「アメリカのディープ・ステート」も興味深いものがあります。
馬渕さんのグローバリズ対ナショナリズムの話は、今トランプさんが世界を正常にす為に戦ってくれていることが良く分かります。
【Front Japan 桜】表に出始めたアメリカのディープ・ステート / 宇宙外交について / 見えない相手と恋はできるか？～『エンジェル、見えない恋人』 / 拉致・国民大集会[桜H30/9/24]
今回の【虎ノ門ニュース】の帰化問題は衝撃で した。何と、拉致実行犯と分かっているにも関わらず帰化を認めたのだそうです。
何と言う、危機感のない国でしょう。ここまで狂っているとは想像もしていませんでした。
石平さんの帰化の時の手続きの話も何度聞いても唖然とします。やはり、日本には早急な歴史教育が必要です。
特に、国会議員を筆頭として公務員はきちんとした歴史観を持つ者だけを採用することが必要です。
それなくして、こんな出鱈目な帰化申請が止まることはないでしょう。日本が好きで帰化する人にも失礼です。
― ちぢれ麺 (@chidiremen11) 2018 年9月25日
― DAPPI (@take_off_dress) 2018 年9月25日
日本は、もう狂っているとしか言いようがない。
百田さんが【虎ノ門ニュース】で、中国の脅威の本質を鋭く指摘してくれています。これが分かってない政治家や財界人が未だに中国に擦り寄ろうとしているのが理解で来ません。
やはり、中国の金と女に取り込まれていると考えた方が納得が行きます。それにしても、トラップとは恐ろしいものです。そのトラップを撥ね付けることが出来る人がどれ程いるでしょうか。
つまりは、最初に中国と接触するときに歴史観も持たず覚悟もなく接触するから簡単に落ちるのでしょう。
兎に角、日本は早急に本当の歴史を取り戻すことが全ての基本になるでしょう。それが出来無い限り、特亜３国等に付け込まれるだけでしょう。
— ちぢれ麺 (@chidiremen11) 2018年9月25日
日本人は、官僚とは優秀で日本の為に働いてくれていると思わされ、官僚に任せておけば大きな間違いはないのだろうとどこかで信じていたのじゃないでしょうか。特に、外国の政治家や官僚と比べたら悪事もスケールが小さいことも確かでしょう。
それは、先人が築き上げてくれたシラス国の素晴らしい恩恵が体に染みこんでいるからじゃないでしょうか。
その信頼は、戦後GHQの工作等で歴史観を失ったことにより裏切られたと言うことじゃないでしょうか。
その教育の劣化を齎した中枢の文科省の劣化振りが見事に表に出て来ました。これは、あの売国奴前川の貢献かも知れません。
それにしても、その劣化は酷すぎますね。やはり、解体か廃止が必要なようです。
産経ニュースより 2018.9.21
贈 賄業者との「危うい関係」 文科省報告書で接待攻勢の実態浮かぶ
文部科学省幹部が絡む贈収賄事件を受け、戸谷（とだに）一夫事務次官（６１）と高橋道和（みちやす）初等中等教育局長 （５７）が２１日、引責辞任した。省内調査の第１次報告書からは、戸谷氏ら幹部が次々と便宜供与を期待して官僚らを抱き込む 「霞が関ブローカー」の接待に応じていた実態が浮かび上がった。事務次官の引責辞任は２代連続。規律意識の低さが改めて問わ れそうだ。
報告書は弁護士ら外部有識者による調査・検証チームが幹部職員らへの書面調査や聞き取りなどでまとめた。贈賄罪などで起訴 された医療コンサルタント会社元役員の谷口浩司（こうじ）被告（４７）との会食を認めたのは、戸谷氏と高橋氏、義本博司高等 教育局長（５６）、柿田恭良（やすよし）総務課長（５３）ら計９人。戸谷氏ら処分された４人はいずれも前国際統括官の川端和 明被告（５７）＝収賄罪で起訴＝を介して谷口被告の接待を受けていた。
戸谷氏は文部科学審議官在任中の平成２７年１０月、東京・四谷の飲食店で川端被告や谷口被告を含む計７人で会合。６人が銀 座のクラブで２次会に参加した。費用は１人計６万円を上回る程度とみられ、戸谷氏と川端被告は負担しなかった。チームは「戸 谷氏への供応接待」と判断。社会通念上認められない高額接待と結論付けた。
高橋氏はスポーツ庁次長だった２９年６月、谷口被告が設立に関わったスポーツ関係団体の発足記念会に出席。その夜の懇親 会に参加したが、費用約２万円相当を支払わなかった。同団体がスポーツ庁の委託事業に採択されており、利害関係があると判断 された。
戸谷氏と高橋氏は、それぞれ元国会議員（当時）や谷口被告が政策顧問を務めていた国会議員との会食だったため、「政治家は 利害関係者に当たらない」と考えて参加していたという。
接待額が最も高かったのは、約１１万５千円相当に上った義本氏。２９年９月、東京・新橋の飲食店での会合に出席し、銀座の クラブでの２次会やタクシーチケット代も含め接待を受けたとしている。その後、大学入試センターが３２年度から導入予定の英 語の民間検定試験に、谷口被告と関係があるとみられるフィリピン・セブ島の英語教材開発会社が参入できるか相談を受けたが、 義本氏には職務権限がないとされた。
柿田氏は２９年４月、川端被告から会計課長就任祝いの誘いを受け、谷口被告も含む４人で会合。川端被告が負担したと認識し ており、訓告にとどまった。
さて、平和ボケからまだ覚めていない日本人がこの文科省を解体・廃止させることを許すでしょうか。
何と言っても、総裁選で売国奴石破を生き残らせた自民党が率いる国なのですから。
文ちゃんは、完全に韓国を北に差し出すつもりのようです。韓国の人達は、本当にそれを望んでいるのでしょうか。何とも恐ろしい人達です。
尤も、昨日も書いたように統一は日本にとっては最善の結果になる可能性があるはずです。最悪は避けなければなりませんが、どう考えても北による統一が上手く行くとは思えません。
もし、北による統一となれば、トランプさんも攻撃を躊躇しないのじゃないでしょうか。
何と、今回の南北首脳会談でとんでもない合意が行われたようです。これは、アメリカ軍の撤退を実現させるでしょう。つまりは、アメリカ人がいなくなった朝鮮半島は、トランプさんの決断がし易くなるということです。
それでも、バカな日本人は残っているのでしょうが、それは自己責任です。
この記事が本当かどうか分かり間せんが、本当であれば面白い。
朝鮮日報日本語版より 2018/09/20
(朝 鮮日報日本語版) 南北首脳会談：北の核・長射程砲はそのままなのに韓国は自ら武装解除
19日に北朝鮮・平壌で行われた南北首脳会談で採択された「板門店宣言履行のための軍事分野合意書」は、1953年の6・ 25戦争（朝鮮戦争）休戦協定締結以来、初めて地上・海上・空中のすべてで南北間の敵対行為中止区域を設定したものだ。大統 領府の鄭義溶（チョン・ウィヨン）国家安保室長は「事実上の南北間不可侵宣言をしたものだ」と述べた。しかし、この措置は韓 国の安全保障上、重大な悪影響を与える可能性があると懸念の声が上がっている。韓国軍が自ら武装解除したという批判も少なく ない。
■北朝鮮、韓国「キルチェーン」問題視の可能性も
合意書によると、南北は陸海空をはじめとするすべての空間で軍事的緊張と衝突の根源となる一切の敵対行為を全面中止するこ とにしたという。この合意書では、互いを想定した大規模軍事訓練や武力増強、さまざまな形態の封鎖・遮断および航行妨害、相 手側に対する偵察行為の中止問題などを「南北軍事共同委員会」で協議することにしている。
このため、韓米合同軍事演習はもちろん、韓国軍独自の戦力増強計画も北朝鮮が軍事共同委員会でストップをかけられる状況に なるかもしれないと指摘されている。峨山政策研究院安保統一センターのシン・ボムチョル所長は「北朝鮮のこれまでの行動を考 えると、韓国軍の弾道ミサイル戦力や、北朝鮮指導部・中核施設を攻撃するキルチェーン（Kill Chain）などを問題視する可能性がある」と言った。
また複数の専門家が「非武装地帯（DMZ）の軍事境界線を中心に10－40キロメートルの飛行禁止区域を設定し、空中偵察 活動を中止することにしたのは特に問題が大きい」と語った。戦闘機・偵察機の場合、東部戦線は軍事境界線から40キロメート ル、西部戦線は20キロメートルを飛行禁止区域に設定することにした。この区域では、航空機の空対地ミサイル射撃など実弾射 撃を伴う戦術訓練や空中偵察活動が禁止される。現在の飛行禁止区域は国連軍司令部により、軍事境界線から9キロメートルに設 定されている。
DMZ一帯を監視する戦術偵察機と中型・大型無人機戦力では韓米両国が北朝鮮軍に対して圧倒的に優位だ。このため、今後は 韓国側の偵察監視能力ばかりが低下する恐れがある。北朝鮮は平壌－元山以南の陸海空戦力の約70％を前進配置しており、韓国 にとってはDMZ近くの偵察監視活動が重要だ。
■北朝鮮の長射程砲監視が困難に？
偵察活動が中断されると、首都圏を脅かす約340門の北朝鮮長射程砲監視に大きな空白が生じる恐れもある。申源湜（シン・ ウォンシク）元合同参謀本部次長は「坑道陣地内に入っている北朝鮮の長射程砲の監視は、無人偵察機にかなり依存しているが、 今後は偵察活動がしにくくなるだろう」と語った。南北はまた、11月1日から軍事境界線一帯で互いを想定した各種軍事演習も 中止することにした。地上では軍事境界線から5キロメートル以内で砲兵射撃訓練や連隊以上の野外機動訓練を中止する。軍消息 筋は「今後は最前方の鉄柵線に近い前方部隊の戦術訓練は難しくなりそうだ」と言った。
南北はさらに、非武装地帯内のすべての監視哨所（GP）を撤去するための試験的措置として軍事境界線（MDL）1キロメー トル以内に近接している南北のGP各11カ所を試験的に撤去することにした。北朝鮮のGPは160カ所あり、韓国の60カ所 よりも約2.5倍多い。同じ数だけ撤去すれば、韓国軍の戦力に及ぼす影響の方が大きいと言える。
この合意書には韓国国防部（省に相当）の宋永武（ソン・ヨンム）長官と北朝鮮の努光鉄（ノ・グァンチョル）人民武力相が署 名した。一部には「首脳会談を終えてソウルに戻ってから数日後に退任する宋永武長官が、今回の軍事分野合意のような重大事案 に署名するのは適切なのか」と指摘するも声もある。 ユ・ヨンウォン軍事専門記者 , 平壌共同取材団
しかし、文ちゃんも無茶をしますね。やはり、一日も早い統一を目指しているのでしょう。
さて、こんな危機が迫っている今、日本人は憲法改正を否定するのでしょうか。となると、これも自己責任による滅びを選ぶということでしょう。韓国に残っている日本人と同じです。
中国の崩壊は意外なところから起こるかも知れない状況になっているのでしょうか。宮崎さんが、9月4日、第 １２６３回の「『中 国アフリカ協力フォーラム』豚コレラで台無しになる？」で、書いてくれた豚コレラの広がりが収まらないようです。
【Front Japan 桜】で、福島さんが詳しく報告してくれています。何と、アフリカからじゃなくロシアからの輸入が原因のようです。
それでなくても不衛生な国だけにそう簡単には収まりそうもないようです。豚が食べられなくなったら暴動もありそうです。もしかしたら意外な展開があるのかも。
豚コレラは、43分５７秒頃から
なんて、密かに面白がっていたら、日本でも発生しています。大丈夫でしょうか。
時事ドットコムより 2018/09 /19
２ 頭目も豚コレラ確定＝イノシシ、さらに３頭陽性－岐阜
岐阜市の養豚場で家畜伝染病「豚コレラ」に感染した豚が見つかった問題で岐阜県は１９日、豚コレラ感染が疑われた野生イノ シシを国が精密検査した結果、陽性だったと発表した。感染が確定した野生イノシシは２頭目となる。
県によると、２頭のイノシシは養豚場から１０キロ圏内の場所で死骸で見つかった。養豚場で感染した豚と野生イノシシ２頭の ウイルスの型は同じだった。検査をした農業・食品産業技術総合研究機構によると、この型のウイルスはこれまで国内で確認され ておらず、海外から入った可能性が高いという。
また県は同日、さらに３頭の野生イノシシの死骸から豚コレラの陽性反応が出たと発表した。発見場所はいずれも岐阜市内で、 養豚場から１０キロ圏内だったが、うち１頭は別の養豚場に隣接した場所で見つかっており、県は警戒を強めている。この３頭に ついても農林水産省に検体を送り、詳しい検査結果を待つ。
流石に中国程の蔓延は無さそうですが、それでも今や日本中で増えている野性の猪というか猪豚が感染しているというのは油断できないですね。中国を笑っていたら日本も怪しそうです。
さて、どうなることやら！