米小児のインフル関連死101例 〜CDC・2016/17年シーズン

　先シーズンの米国における小児のインフルエンザ関連死の報告を紹介します。
　要点は、

・101名が死亡
・A香港型（H3N2）が優勢
・ワクチン接種が重症化予防に有効
・米国におけるインフルワクチン接種率は約60％で推移

　といったところです。

■ 米小児のインフル関連死101例　〜CDC・2016/17年シーズン
（2017年07月24日：メディカル･トリビューン）
　米疾病対策センター（CDC）は6月23日、2016～17年シーズンに報告された小児のインフルエンザ関連死亡101例について調査結果を発表した。死亡例が100例を超えたのは2014～15年シーズン以来。今シーズンは、小児および高齢者で重篤化しやすいインフルエンザA型（H3N2）ウイルスが優勢となっていた。
◇ ワクチン接種で小児死亡リスクが51～65％減少
　米国では2004年からインフルエンザによる小児死亡例の報告が義務化され、シーズンごとの症例数は37例（2011～12年）～171例（2012～13年）で推移している。今シーズンと同様、2012～13年および2014～15年シーズンは、インフルエンザA型（H3N2）ウイルスが優勢であった。
　最新のCDC研究〔Pediatrics 2017 ;139(5)〕によると、2010～14年の調査結果において、小児へのインフルエンザワクチン接種は、インフルエンザ関連死亡リスクを高リスク小児で51％（95％CI 31～67％）、健康な小児で65％（95％CI 47～78％）減少させた。ワクチンの予防効果発現まで2週間かかるため、この研究では発症前14日以内にワクチン接種を受けた小児を除外した。予防接種対象で発症14日以上前に予防接種を受けることが可能だった小児死亡例のうち、接種を受けていたのは4人に1人にすぎなかった。
　CDCは、生後6カ月以上の全ての人にインフルエンザワクチン接種を推奨、小児では特にインフルエンザ合併症が重症化しやすい5歳以下、喘息や肺疾患、心疾患、神経または神経発達障害などの慢性疾患を有する場合に推奨している。過去数シーズンでは生後6カ月～17歳のインフルエンザワクチン接種率は約60％としている。2016～17年シーズンでは、インフルエンザ様疾患は17週連続ベースライン以上で、2月に全米でピークに達した。過去15シーズンでは、インフルエンザシーズン期間は平均13週（1～20週）となっている。