チャイナMBAマネジメント協会

「CMMA: China MBA & Management Association)」

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日経新聞:中国の経営者、学ぶ意欲旺盛

2014-05-12 | 長江商学院MBA
こんにちは。
長江商学院MBA2010の大内です。

2014/5/6の日経朝刊に長江商学院の記事が出ていましたので、シェアさせて頂きます。

ここの項兵学長が日本好きで、日本企業からもっと学ぶべきと中国の経営者を促し、来日させ、毎年日本と中国の経営者を集めた「日中経営者ラウンドテーブル」を開催しています(計5回)。

また、最近はスイスのIMDビジネススクールと包括提携し、デュアル・EMBAを開設するなど積極的に海外有力ビジネススクールと提携し、学生となる中国の経営者にグローバル化の必要性を説くプラットフォームの役割を果たしています。

ご興味ある方はぜひ!


中国の経営者、学ぶ意欲旺盛

トップクラス、長江商学院に集う 「人脈作りの場」強い魅力
2014/5/6付 日本経済新聞 朝刊

 北京にトップクラスの経営者が中国全土から集まるビジネススクールがある。長江商学院が提供する経営者向けMBAコースだ。米国の有名大学から招いた教授陣に最新のビジネス理論を教わるほか、「同級生」として学ぶ経営者同士の人脈作りも魅力だ。企業トップに上り詰めても学ぶ中国人経営者の姿勢は、日本のビジネスパーソンにも参考になりそうだ。

 4月9日、都内で日中の経営者が議論を戦わせた。日中関係が冷え込むなか、「日本企業の人材育成や低コストの生産管理を学ぶべきだ」(鉄鋼業などを手がける浙江建龍控股集団の張偉祥・董事長)、「両国の協力が新たな成長につながる」(丹羽宇一郎・前中国大使)といった日中双方から企業間の連携を説く議論が相次いだ。

 張氏ら中国側の参加者は、売上高5億元(約80億円)以上の企業経営者を対象にした「CEO(最高経営責任者)クラス」に在籍する長江商学院の学生だ。商学院では「世界のトップ経営者と意見交換して知見を深め、人脈を広げてほしい」(周立・次席学院長)と、世界各地で同様の催しを定期開催。米国では宝飾品大手のティファニー幹部らと交流した。

 同商学院は経営者向けに「E(エグゼクティブ)MBAコース」、CEOクラスを開設。ともに1カ月に4日間の授業を2年間受けて修了となる。仕事と授業を両立させるのは簡単ではないが、授業を休む人はほとんどいない。経営者らは「授業を最優先してスケジュールを組む」(長江商学院)ためだ。

 入学時には2年間の授業日程を開示、経営者らが予定を立てやすいよう配慮する。授業料は2年間で1千万円超。それでも現役の経営者がジェット機を飛ばしてでも集まるのはなぜか。

 一つは「企業事例を基に実践的なことを学べる」(機械製造などを手がける重慶東銀控股集団の羅韶穎総裁)ことだ。米ハーバード大などで教えた中国人教授らが、米欧の最新理論を用いて中国企業の課題を中国語で議論する「中洋折衷」型の授業だ。

 例えば、米IBMのパソコン事業を買収したレノボ・グループ(聯想集団)の事例など、先端的なケースをすでに数百は蓄積しているという。

 同商学院は2002年に香港の富豪、李嘉誠氏が資金支援した私立校で「政府から独立している」(周次席学院長)ことも国立大に比べ研究の幅を広げやすいようだ。

 経営者が長江商学院に通う最大の動機は「何と言っても人脈作り」(羅氏)。中国電子商取引(EC)最大手、アリババ創業者の馬雲(ジャック・マー)氏など卒業生には中国大手企業の有名経営者が名を連ねる。

 同コースで学ぶセキュリティーソフト大手の奇虎360科技の周鴻●(しめすへんに韋)董事長は「同級生の多くが創業者で、異なる業界の知識や経験を共有できる」と語る。

 ただ、中国語での授業が大半とあって、外国人の参加は少ない。日本人では30代を対象にしたMBAコースなどで卒業生がいるが、現在は在校生はいない。今後は「日本の経営手法は学ぶべきことが多い」(周次席学院長)との考えから日本進出も検討している。

 中国の若い経営者たちは最新の知識を学び、人脈を広げるのに余念がない。一方、日本の経営者で大学院に学ぶ人は少ない。60~70代の社長では経営と勉強を両立するのは体力的にも難しいだろう。ただ、最近は日本でも40~50代の若い企業トップが増えている。今後、企業のグローバル化が進むなかで、日本でも経営層がビジネススクールで学ぶ例は増えそうだ。
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東洋経済:元外資系金融エリートの転職、なぜ中国へ?

2014-05-12 | その他
こんにちは。
長江商学院MBA2010の大内です。

僭越ながら、私の記事が東洋経済オンラインに掲載されましたので、シェアさせて頂きます。
身に過ぎて光栄なことです。

東洋経済オンライン連載企画
「若き海外出稼ぎ日本人に聞け!世界の募集要項」

元外資系金融エリートの転職、なぜ中国へ?

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