ものづくり現場の体験から(第3年度) ~ 第15回 課題解決の方策について ~
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本シリーズ(全20回)は昨年度に引き続き、“ものづくり”の現場を体験した技術士メンバーが交代で
お役立ち情報として提供させていただくことになりました。本ブログを通して意見交換ができたらと思います。
よろしくご愛読ください。
第14回~第16回は、ものづくり企業を訪問し、話し合いの中で得たこと、感じたことについて佐野健治が
述べたいと思います。
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このブログは、神奈川県中央会が運営しています!
http://www.chuokai-kanagawa.or.jp/
http://www.facebook.com/chuokai.kanagawa
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第15回 課題解決の方策について
前回で、現状把握の重要性と問題点抽出の方法と問題点を集約して課題を浮かび上がらせる
方法について述べました。今回はその課題解決方法の進め方について述べます。
1.課題解決のテーマの選定
いくつかの課題から、これから取り組むべき課題解決のテーマを選定しなければなりません。
テーマの選定にあたっては、解決すると効果の大きいテーマを選定することが重要です。
時に見られるのは、手を付けやすいテーマ、或いはその方法が容易に想定できるテーマを選ぶ
ことがあります。これでは、何のために前回述べた現状把握と問題点の抽出、課題を明確にした
努力の意味がありません。
2.課題解決のテーマの決め方
いずれの企業でもテーマの選定には悩まされることが多いようです。誰がやるのか、どのような
方法でやるのか、どの程度までやるのかなど実施方法に考えが行ってしまって結局解決がしやす
そうな安易なテーマを選んでしまうことがあります。
テーマとしてよく設定される例に「客先からのクレーム低減」、「製造工程での不良率の低減」、
「産業廃棄物の発生量の低減」、「新規客先の開発」、「設計または製造技術の改良による生産
コストの低減」などがありますが、テーマは各社固有の課題の中から選定することが重要です。
今あげた例はイメージをつかんでいただくために列挙したもので、この中から選んでくださいと
例をあげたものではありません。
3.実施方法の決め方
テーマが決まったら、その実施方法を具体的に決める必要があります。
先ず、達成すべき目標値を決めることです。例えば客先からのクレーム低減の場合、0件が
望ましいのは言うまでもありませんが、努力すれば達成できそうな件数にした方が現実的です。
この場合3年乃至5年程度の中期計画と毎年の年度計画に分けて実施すると効果が上がります。
次に実施方法と担当責任者、それを実効するための体制や関連部署などを決めて実行に移します。
あとは、計画に従って実行あるのみです。
進捗度のチェックと方向の修正については次回に述べます。
佐野 健治(技術士、公益社団法人 日本技術士会 神奈川県支部会員)
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公益社団法人日本技術士会 神奈川県支部
http://www.engineer.or.jp/c_shibu/kanagawa/
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第14回~第16回は、ものづくり企業を訪問し、話し合いの中で得たこと、感じたことについて佐野健治が
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前回で、現状把握の重要性と問題点抽出の方法と問題点を集約して課題を浮かび上がらせる
方法について述べました。今回はその課題解決方法の進め方について述べます。
1.課題解決のテーマの選定
いくつかの課題から、これから取り組むべき課題解決のテーマを選定しなければなりません。
テーマの選定にあたっては、解決すると効果の大きいテーマを選定することが重要です。
時に見られるのは、手を付けやすいテーマ、或いはその方法が容易に想定できるテーマを選ぶ
ことがあります。これでは、何のために前回述べた現状把握と問題点の抽出、課題を明確にした
努力の意味がありません。
2.課題解決のテーマの決め方
いずれの企業でもテーマの選定には悩まされることが多いようです。誰がやるのか、どのような
方法でやるのか、どの程度までやるのかなど実施方法に考えが行ってしまって結局解決がしやす
そうな安易なテーマを選んでしまうことがあります。
テーマとしてよく設定される例に「客先からのクレーム低減」、「製造工程での不良率の低減」、
「産業廃棄物の発生量の低減」、「新規客先の開発」、「設計または製造技術の改良による生産
コストの低減」などがありますが、テーマは各社固有の課題の中から選定することが重要です。
今あげた例はイメージをつかんでいただくために列挙したもので、この中から選んでくださいと
例をあげたものではありません。
3.実施方法の決め方
テーマが決まったら、その実施方法を具体的に決める必要があります。
先ず、達成すべき目標値を決めることです。例えば客先からのクレーム低減の場合、0件が
望ましいのは言うまでもありませんが、努力すれば達成できそうな件数にした方が現実的です。
この場合3年乃至5年程度の中期計画と毎年の年度計画に分けて実施すると効果が上がります。
次に実施方法と担当責任者、それを実効するための体制や関連部署などを決めて実行に移します。
あとは、計画に従って実行あるのみです。
進捗度のチェックと方向の修正については次回に述べます。
佐野 健治(技術士、公益社団法人 日本技術士会 神奈川県支部会員)
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