ビジネスBLOG @神奈川中央会
神奈川県中央会が提供する中小企業支援情報です!
 



神奈川県中央会では、2つのテーマ(「ビジネスITスキル情報」、「労務管理情報」)による専門家の記事を載せています。
本日は、「ビジネスITスキル情報」をテーマとした株式会社インプルーブ キャリアデザイン 代表取締役 石川紀代美氏の89回目の記事となります。
今回のテーマは、「Withコロナ・Afterコロナ時代に対応するためのICT活用」です。

なお、前回のブログを見逃した方はこちらからご覧いただけます!

「Windows10への無償アップグレード方法」
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ビジネスITスキル情報 第89回
Withコロナ・Afterコロナ時代に対応するためのICT活用

 

ここ数か月、新型コロナウイルスの影響により、テレワークや在宅での勤務が急激に増加しました。すでに在宅から職場への出社に切り替わっている所も多いと思います。しかし、出社となったとしても「今までと同じように…」といかないのが現状です。

 

今まで対面で行っていた企業訪問などの人との接触や、打ち合わせや会議のような人が集まり密になる状況も、ウイルスの感染防止対策としては敬遠される一つの要因となっています。この状況は1~2か月で終わるものではなく、数年続くと言われています。この状況下でも仕事は進めていかなければいけません。今までの移動や対面を前提とした働き方が大きく変わろうとしています。

 

そこで、おすすめしたいのがWebビデオ会議ツールを利用した会議や打ち合わせです。今までの訪問し対面での対応と同じ状況とは言えませんが、実際に顔を見ながら話すことで、電話だけでは伝えられないような事もカバーすることができます。

「PC・スマホはちょっと苦手…」「難しそう…」と思ってしまう方も安心してください。実際の操作は簡単です。これからの新しいコミュニケーションツールとして是非Webビデオ会議ツールを使ってみてください。

 

<Web会議とは>

Web会議とは、離れている相手と音声通話やビデオ通話によるコミュニケーションを実現するツール(道具)です。音声やビデオ通話以外にもパソコンの画面を共有して同じ資料を見て話し合ったり、自宅や職場にいながらプレゼンテーションをすることもできます。

Web会議には、PCやスマホ・タブレットの他にマイク・スピーカー・カメラが必要になりますが、現在のPCやスマホ・タブレットには、マイク・スピーカー・カメラは内臓されているため、新しく購入しなくてもすぐに始めることができます。

 

<Web会議システム>

Web会議ができるツールには色々なものがあります。無料で使えるものもあれば有料のものもあります。無料で使えるものとして代表的なものをご紹介します。

・Zoom Meetings(ズームミーティング)

・Skype(スカイプ)

・Google Meet(グーグルミート)

 

この中でも操作性が良く簡単に始められるため、お勧めなのが「Zoom」です。3月にセキュリティ上の懸念が指摘されましたが、セキュリティ強化機能を追加した最新版も公開されています。少人数から大規模なセミナーや会議が開催できるほか、色々な機能を兼ね備えていますので、是非リモートワークのツールとして活用してみてください。



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神奈川県中央会では、2つのテーマ(「ビジネスITスキル情報」、「労務管理情報」)による専門家の記事を載せています。

本日は、「労務管理情報」をテーマとした社会保険労務士法人ことのは 社会保険労務士 益子英之氏の19回目の記事となります。
今回のテーマは「今年の熱中症対策はマスクを外すことも大切です」となっています。

なお、前回のブログを見逃した方はこちらからご覧いただけます!
「関心が高まるテレワークの導入」

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例年梅雨の季節あたりから熱中症予防の啓蒙が始まっていきます。本格的に暑くなる季節前から、職場では熱中症の注意喚起をして予防に努めて頂きたい思いますが、今年は新型コロナウイルス感染症の問題も継続していてマスクを着用した日々がまだしばらく続きますので、例年以上の注意喚起が必要になります。

 

熱中症は、高温多湿な環境下で、体内の水分や塩分(ナトリウムなど)のバランスが崩れたり、体内の調整機能が破綻するなどして発症する障害の総称で、めまい・失神、筋肉痛・筋肉の硬直、大量の発汗、頭痛・気分の不快・吐き気・嘔吐・倦怠感・虚脱感、意識障害・けいれん・手足の運動障害、高体温などの症状が現れます。

 

熱中症を発症する場面といえば、野外のグラウンドなどの暑い場所が思い浮かびますが、実は「自宅」などの室内で発症する人の割合が一番多いと言われています。室内は暑さやのどの渇きを感じにくくなるので、オフィスワークをしている方もこまめに水分補給をするように心がけましょう。

 

厚生労働省は「新しい生活様式」というものを提言し、「3密(密集・密接・密閉)」を避けるために日常生活の中での3つの基本行動①身体的距離の確保、②マスクの着用、③手洗いを呼び掛けています。その中で、マスクに関連しては「適宜マスクをはずしましょう」という項目が設けられいて、以下のようなポイントが記載されています。


 ・気温・湿度の高い中でのマスク着用は要注意
 ・屋外で人と十分な距離(2メートル以上)を確保できる場合には、マスクをはずす
 ・マスクを着用している時は、負荷のかかる作業や運動を避け、周囲の人との距離を十分  

にとった上で、適宜マスクをはずして休憩を

新型コロナウイルス感染防止のためにマスクの着用は大切ですが、時々はマスクをはずすことも意識しながら生活していくことをこの季節は心がけておきましょう。

 

 こうしたことは、言われてみれば当然だと思うのですが、意外と忘れていたりすることなので、職場に掲示するなどして、今年の熱中症予防対策をしてください。



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神奈川県中央会では、3つのテーマ(「経営革新情報」、「ビジネスITスキル情報」、「労務管理情報」)による専門家の記事を載せています。

本日は、「労務管理情報」をテーマとした社会保険労務士法人ことのは 社会保険労務士 益子英之氏の18回目の記事となります。
今回のテーマは「関心が高まるテレワークの導入」です。

なお、前回のブログを見逃した方はこちらからご覧いただけます!
「令和2年4月からの法改正」

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 働き方改革への取り組みの一つとして、「サテライトオフィスやテレワークの導入」があります。アメリカでは従業員規模100人以上の企業ではテレワークの導入率が85%という統計結果もある一方、日本では19%程度となっており、現時点での実施状況は低水準になってます。しかしながら東京オリンピック開催時期における通勤緩和策としても急速に関心が高まっているように感じますし、インフルエンザやコロナウイスルなどの感染拡大に備えて従業員を在宅勤務体制に切り替えるなど、急に在宅勤務を命じることもありますので、「臨時の対応」としてもテレワーク制度の整備をしておいても良いかと思います。

 

 テレワークとはTel(離れて)とWork(仕事)を組み合わせた造語で、「情報通技術」を活用した時間や場所を有効に活用できる柔軟な働き方のことで、本拠地のオフィスから離れた場所でパソコンなどを使って仕事をすることです。テレワークの区分には自宅で働く「在宅勤務」、移動中や出先で働く「モバイル勤務」、本拠地以外の施設で働く「サテライトオフィス勤務」があります。労働者のニーズと企業運営状況から適したものを導入することになります。人手不足や優秀な人材確保のための対策のみならず、女性の活躍やライフワークバランスの推進の観点からも、今後益々テレワークが身近な働き方になってくることが期待され、優秀な人材を確保したいと考える企業はより積極的に導入を進めることになると思います。

 

 運用にあたっては、労働時間や休憩を適正に把握する方法、中抜け時間の取り扱い、半日等部分的にテレワークする際の移動時間の取り扱い、フレックスタイム制や裁量労働制との関係、長時間労働や深夜労働を抑制するための取り組み、労災や企業の安全衛生管理の整理など、検討しなければならない事項も多岐にわたります。労働時間の記録については、原則としてパソコンの使用時間の記録などの「客観的な記録」によるべきとされており、自己申告制によるものは例外的な位置づけとされていますのでそうしたルールも事前に整理しておくことが必要です。

 

 労働時間の考え方をはじめ、制度利用者の条件やテレワーク時に発生する通信費など経費負担に関すること、セキュリティーに関する事項など細かくルールを決めておかないとトラブルに発展することもありますので、運用ルールはしっかり就業規則に盛り込み、またはテレワーク専用の規定(テレワーク就業規則)を作成するようにしましょう。

 



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神奈川県中央会では、3つのテーマ(「経営革新情報」、「ビジネスITスキル情報」、「労務管理情報」)による専門家の記事を載せています。
本日は、「ビジネスITスキル情報」をテーマとした株式会社インプルーブ キャリアデザイン 代表取締役 石川紀代美氏の88回目の記事となります。
今回のテーマは、「Windows10への無償アップグレード方法」です。

なお、前回のブログを見逃した方はこちらからご覧いただけます!

仕事の効率を高めるパソコン小技 Excel時短の為のショートカットキー」
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ビジネスITスキル情報 第88回
Windows10への無償アップグレード方法

 

 皆さんがお使いのパソコンはWindows10ですか?

 2020年1月14日でWindows7のサポートが終了しました。サポートが終了したといっても、パソコンが使えなくなるわけではありませんが、セキュリティ更新プログラムの提供が停止するため、セキュリティ上危険な状態になってしまいます。

 Windows7をそのまま使い続けるのは危険ですので、パソコンやOSを買い替えたりした方が多いのではないでしょうか。しかし、まだWindows7を使っているという方もいらっしゃいますので、現在使っているパソコンをWindows10にアップグレードする方法をご紹介します。

 Windows7や8.1からWindows10に無償でアップグレードする期間が2016年に終了しましたが、実は今もマイクロソフトのページではWindows10への無償アップグレードが可能となっています。ただし、パソコンの性能によってはアップグレードができないかもしれませんので、自分のパソコンがシステム要件を満たしているかを確認してから行ってください。

 

【Windows 10 コンピュータの仕様とシステム要件を見つける方法のページ】

https://www.microsoft.com/ja-jp/windows/windows-10-specifications

 

 無償アップグレード期間にWindows10にアップグレードをしたけれど、使いづらいなどで元のWindowsのバージョンにダウングレードした人は、それを利用してWindows10にアップグレードすることができます。また、期間中にアップグレードしたことがないという方も、マイクロソフトが提供するWindows10へのアップグレードツール(Media Creation Tool)を使ってWindows10をダウンロードして、パソコンにインストールすることができる可能性があります。

 

Windows10へのアップグレードツールのダウンロードページ

https://www.microsoft.com/ja-jp/software-download/windows10%E3%80%80

 

上記のURLをクリックしてマイクロソフトのWindows10のダウンロードページを開きます。

そのページ内の「PCへのWindows10のインストールをご希望ですか?」にある「ツールを今すぐダウンロード」ボタンをクリックします。

ダウンロードフォルダーにツールがダウンロードされますので、ツールのアイコンをダブルクリックしてインストールを進めていけばアップグレードできます。

アップグレードをする前には、必ずバックアップを取ってもしもの時に備えてください。



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神奈川県中央会では、3つのテーマ(「経営革新情報」、「ビジネスITスキル情報」、「労務管理情報」)による専門家の記事を載せています。

本日は「経営革新」をテーマとした中小企業診断士竹内幸次氏の204回目の記事となります。
前回のブログを見逃した方はこちらからご覧いただけます!
「OODAループで現場革新」

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第204回 革新型経営で人手不足を解消する

 株式会社スプラムの中小企業診断士竹内幸次です。前回の「OODAループで現場革新」に続いて、今回は「新型経営で人手不足を解消する」がテーマです。

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中小企業では人手不足感が依然として高い

 中小企業庁の中小企業景況調査(2019年10-12月)によると、全国の中小企業の従業員数過不足DI(「過剰」-「不足」)は▲21.4です。つまり人材不足である中小企業の方が相変わらず多いことが分かります。▲21.4という水準は過去2年間ほぼ同じです。原材料費が高騰する中で、利益を出すために売上高を増やしたいが、自社に合う人が雇用できないために受注や生産を増やすことができずに利益だけが低下するという中小企業は少なくありません。

 

生産性向上に取り組むための人材もいない

 中小企業の生産性向上のための施策は各種あり、国として取り組んでいるものの、現場から考えると、生産性向上のための新規設備を導入したり、クラウド型ソフトウエアを導入したり、原価管理を徹底するにも、その業務を行う人材がいない状況です。革新的な生産性向上策に取り掛かれないため、現状維持が精いっぱいという状況です。

 

革新型経営で人手不足を解消する

 中小企業の中には、人が余っている企業も存在します。理由は様々ですが、売上高を伸ばすことができないため、現在の人件費総額を支払うことができない状況の中小企業です。製造業の中にも、建設業の中にも人余り中小企業は存在します。

仮説:人余りの中小企業の人材を自社が雇用することができるかもしれない。

 しかし、すぐに否定的に考えてしまいます。例えば、自社が建設業の場合、製造業の工場勤務者が人余りであっても、社長は「一部の製造業では人が余っていると言うが、うちに転職してもできる仕事はないかもしれない」と考えてしまうのです。自社業務が特殊だと過度に考えてしまう傾向があるからです。

 

事業構造を変えて、異業種人材を獲得する

 雇用しようとしている人(上記の場合、元製造業勤務者)を活かすために、自社にて能力を発揮できる事業を新規に始めるという発想も有効です。

「事業に合った人を採用するのではなく、人に合った事業を新規に始めると考えればいい」。

 このように発想することで、自社には新規事業(上記の場合だと建設業が製品製造事業や加工型製造事業を始める)になり、中途採用した元製造業勤務者を雇用することで、総従業員数が増え、従業員配置転換の幅が広がって従来事業の人手不足感を解消できるかもしれません。

 



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神奈川県中央会では、3つのテーマ(「経営革新情報」、「ビジネスITスキル情報」、「労務管理情報」)による専門家の記事を載せています。

本日は、「労務管理情報」をテーマとした社会保険労務士法人ことのは 社会保険労務士 益子英之氏の17回目の記事となります。
今回のテーマは「令和2年4月からの法改正」です。

なお、前回のブログを見逃した方はこちらからご覧いただけます!
介護離職防止の取り組み

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 労働者を使用する事業主は労働基準法をはじめ、日頃より様々な労働・社会保険関連の法律を順守した労務管理をすることが必要となりますが、令和2年4月から実務上重要ないくつかの法改正がありますので、今回はその内容をお伝えしたいと思います。

 

  • 【健康保険】 被扶養者認定における「国内居住要件」の新設

 現在の健康保険では、海外に住んでいる親族であっても、定期的に送金をしているなどして生計維持要件を満たしていれば被扶養者認定を受けることができていますが、令和2年4月より被扶養者の要件に、原則「国内居住者」であることが追加されます。例外として日本に居住していなくても、例えば外国において留学をする学生など、日本に生活の基礎があると認められる方は扶養者認定を受けることはできますが、新たに「被扶養者国内居住例外該当・不該当届出書」の提出が必要になります。

 日本で就労している外国人労働者で、その家族が日本ではまったく生活をしていない場合でも、これまでは被扶養者として日本の健康保険が使えていたのですが、これからは国内居住をしておらず生活の基盤が日本に無いような家族は被扶養者の認定が取り消されることになります。外国人労働者を雇用している場合は早めに制度改正の案内と状況の確認をして対象者を確認しておくようにしましょう。

 

  • 【雇用保険】 免除対象高年齢労働者についても「雇用保険料の徴収」が開始される

 働く意欲のある高齢者が増え、世間では70歳までの就業機会を確保しようという議論が進んでいます。企業では人手不足解消の取り組みとして、高齢者の雇用を推進しようという動きも進んでいます。

 そうした背景の中、平成29年1月にはそれまで雇用保険に加入できなかった65歳以上の方にも雇用保険の適用対象とする扱いが始まりました。その場合に負担する保険料は、労働保険の保険年度の初日である4月1日時点で満64歳以上である方は、被保険者負担分、事業主負担分ともに免除される措置が取られていましたので、保険料を負担することなく、退職後には雇用保険からの給付を受けることが出来ていました。この保険料免除の措置が平成31年度一杯で終了となります。

 令和2年4月からは、令和2年4月1日時点で満64歳以上の雇用保険被保険者の方の賃金からは被保険者負担分の保険料を徴収することになりますので、対象者への案内と給与計算担当者は保険料徴収手続きを忘れず行うようにしましょう。

 



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神奈川県中央会では、3つのテーマ(「経営革新情報」、「ビジネスITスキル情報」、「労務管理情報」)による専門家の記事を載せています。
本日は、「ビジネスITスキル情報」をテーマとした株式会社インプルーブ キャリアデザイン 代表取締役 石川紀代美氏の87回目の記事となります。
今回のテーマは、「仕事の効率を高めるパソコン小技 Excel時短の為のショートカットキー」です。

なお、前回のブログを見逃した方はこちらからご覧いただけます!

仕事の効率を高めるパソコンの小技 Excelのビジネス文書をWordに変換する

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ビジネスITスキル情報 第87回
仕事の効率を高めるパソコン小技 Excel時短の為のショートカットキー

 

 以前のブログでは、仕事効率化のための基本的なショートカットキー(コピーや貼り付けなど)についてご紹介していますが、プラスαで使用することでもっとExcelの作業を時短化できるショートカットキーを、今回はご紹介していきます。それぞれの操作については、ショートカットキーだけではなくマウスを使用する際の操作も合わせて記載してあります。

 

行や列の選択

 行単位や列単位でセル範囲を選択する時、行番号や列番号にマウスポインタを合わせてクリックします。

<ショートカットキー>

 行単位の選択 ・・・ 「Shift」+「Space」

 列単位の選択 ・・・ 「Ctrl」+「Space」

 上記のショートカットキーで行や列単位で選択した後に「Shift」キーを押しながら方向キー(行であれば上下の方向キー、列であれば左右の方向キー)を押すと複数単位で選択することができます。

 

・行や列の挿入と削除

 行や列を挿入する時、【ホーム】タブの<挿入>ボタンを押したり、右クリックで「挿入」を選択したりします。

<ショートカットキー>

 挿入したい場所などを範囲選択してから次のショートカットキーを使用します。

 行や列の挿入 ・・・ 「Ctrl」+「+」

 行や列の削除 ・・・ 「Ctrl」+「-」

 

・ワークシートの挿入

 ワークシートを挿入する時は、シート見出しの右側にある「+」ボタンをクリックします。

<ショートカットキー>

 ワークシートの挿入 ・・・「Shift」+「F11」

 

・SUM関数の挿入

 合計を求める時、<オートSUM>ボタンでSUM関数を挿入していきます。

<ショートカットキー>

 SUM関数の挿入 ・・・ 「Alt」+「=」(=を入力するには「Shift」キーを使います)

 

・他のワークシートの表示

 ワークシートが複数ある時、表示させたいワークシートのシート見出しをクリックします。

<ショートカットキー>

 次のワークシートを表示 ・・・ 「Ctrl」+「PageDown」
 (PageDownはPgDnと表示されていることもあります。)

 前のワークシートを表示 ・・・ 「Ctrl」+「PageUp」
 (PageUpはPgUpと表示されていることもあります。)

 

・表示形式の設定

 カンマや\マークを付ける時は、【ホーム】タブの数値グループから「桁区切りスタイル」や「通貨表示形式」ボタンで設定します。

<ショートカットキー>

 3桁ごとのカンマ区切り ・・・ 「Ctrl」+「!」(!を入力するには「Shift」キーを使います)

 \マークとカンマ区切り ・・・ 「Ctrl」+「$」($を入力するには「Shift」キーを使います)

 

 ショートカットキーを覚えるのが大変という方もいらっしゃいますが、日々使っていくことで自然と覚えていくことができます。慣れてくると作業効率は全然違ってきますので、今回ご紹介した中で普段よく使っている操作があれば、是非ショートカットキーも試してみてください。



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神奈川県中央会では、3つのテーマ(「経営革新情報」、「ビジネスITスキル情報」、「労務管理情報」)による専門家の記事を載せています。

本日は「経営革新」をテーマとした中小企業診断士竹内幸次氏の203回目の記事となります。
前回のブログを見逃した方はこちらからご覧いただけます!
2020年の経営革新テーマを決めよう

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第203回 OODAループで現場革新

 株式会社スプラムの中小企業診断士竹内幸次です。前回の「2020年の経営革新テーマを決めよう」に続いて、今回は「OODAループで現場革新」がテーマです。

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計画づくりに徐々に慣れてきている中小企業

 経営革新行動を実現するためには、ものづくり補助金や小規模事業者持続化補助金等を得て実行することが多いものです。補助対象事業費の2/3が補助されることが多いため、厳しい審査ではありますが、中小企業には頼れる補助金制度です。このような補助金申請書では事業計画が必ず求められています。現状を整理し、将来の自社の状態を描き、未来へ向かうための事業計画をまとめるのです。さらに実行計画はガントチャート等を使って整理します。中央会等の助言を受けるものの、事業計画を作るのは中小企業経営者です。何度も補助金を受けている中小企業はPDCAサイクル(Plan(立案・計画)Do(実施)Check(検証・評価)Action(改善・見直し))を回すことが身に付いてきていることと思います。PDCAを回すことは経営そのものです。

 

売上は常に現場で生まれている

 PDCAを繰り返すことは経営の基本です。しかし、1つ考えたいことがあります。それは売上は常に現場で生まれているということです。事業計画を作る経営者の手元ではなく、従業員の客先で受注が確定することが多いものです。現場では、残念ながら従業員が会社の事業計画を意識することは稀です。事業計画よりも、目の前の顧客の状況を整理し、顧客の課題(経営課題)を理解し、話(営業交渉)の流れからも最適な提案を行う必要があるからです。

 このように経営層が考える事業計画と、営業現場や採用現場での最適な対処法には、小さくない乖離があるように感じます。つまり、方針(目的やゴール)の違いではなく、PDCAサイクルの重要性の違い、重要性認識に違いがあるという意味です。

 

現場で有効なOODAループ

 2019年3月頃に世界でも日本でも「OODAループ」への関心が高まりました。それまではPDCAを強く意識していた中小企業経営者にとっては、OODAループは新鮮と解釈されて、「PDCAはもう古い」とまで言われました。OODAループは、実は米国空軍の大佐が提唱した理論です。つまり強い緊張状態でも最適な現場判断を下す必要がある航空戦のパイロットの意思決定手法として生み出されたものなのです。つまり机上ではなく、常に状況が変化する現場型の意思決定手法と言えます。

 ここで、中小企業の経営革新の観点からPDCAとOODAの使い分けについて整理します。

 

(1)PDCA

 読み方はピーディーシーエー。Plan立案・計画/Do実施/Check検証・評価/Action改善・見直しのこと。

(2)OODA

 読み方はウーダ。Observe観察/Orient情勢への適応/Decide意思決定/Act行動のこと。

(3)同じ点

 PDCAもOODAもループして繰り返すという点は同じ。

(4)異なる点

 ・PDCAは中長期の視点で全社的な視点で使うとよい。

 ・OODAは短期の視点で、現場的な視点で使うとよい。

 



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神奈川県中央会では、3つのテーマ(「経営革新情報」、「ビジネスITスキル情報」、「労務管理情報」)による専門家の記事を載せています。

本日は、「労務管理情報」をテーマとした社会保険労務士法人ことのは 社会保険労務士 益子英之氏の16回目の記事となります。
今回のテーマは「介護離職防止の取り組み」です。

なお、前回のブログを見逃した方はこちらからご覧いただけます!
職場におけるパワーハラスメント対策が義務化へ

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 働き方改革の取り組みは、「働きやすい職場環境を構築する取り組み」と言えます。育児や介護などを理由にフルタイム勤務をすることが難しい「制約を抱える労働者」が柔軟に働ける職場環境づくりとして、短時間勤務制度やフレックスタイム制、テレワークの導入などが提言されていますが、企業に広く浸透しているとはまだまだ言えない状況です。

 家族の介護や看護をしながら働いている人は300万人近くいると言われていますが、仕事と介護を両立することが難しくなり退職をする「介護離職者」は10年前から2倍に増えて年間10万人もいます。これは高齢化がすすむ日本にとって、今後の重要な社会問題です。労働者本人にとっては、収入の低下など不安定な生活をすることになり、再就職先を探すことも簡単ではないでしょう(正社員として再就職できた人は半数程度)。一般的に役職者も多くなる40歳~50歳代の人材は介護問題を抱える年代とも重なりますが、企業側にとっても、労働力不足になる問題だけでなく、能力や経験の豊富な中核人材が退職してしまうことは経営リスクマネジメントの視点からも出来るだけ回避したいことです。

 企業は、就業規則に介護休業に関するルールを規定し、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」に基づいて、要介護状態にある対象家族を介護する労働者からの申し出があれば介護休業等を取得させる義務が課せられていますが、残念ながら労働者の制度利用率は低い状況です。介護の問題は突然発生するので、企業は日頃から制度の内容を労働者に周知し、労働時間短縮取り組みを進めるなど、制度を利用しやすい雰囲気を作って、いざというときに適切に対応できるようにしておく必要があるでしょう。

 

・介護休業:対象家族1名につき通算93日(3回に分けて取得が可能)。

      一定の要件を満たす雇用保険被保険者であれば「介護休業給付金」を受給できる。

・勤務時間短縮等の措置:対象家族1名につき利用開始の日から3年間の間に2回の利用が可能(フレックスタイム制度、時差出勤制度など)。

・介護休暇:対象家族1名は年5日、2名以上は年10日の取得が可能。半日単位の取得も認められる。

・所定外労働の免除:所定労働時間を免除

・時間外労働の制限:法定労働外労働を1か月24時間、1年150時間までに制限

・深夜業の制限:深夜業(22:00~5:00)を免除

 

 そして、介護離職防止に取り組む中小企業を対象に、「両立支援等助成金(介護離職防止支援コース)がありますので、介護休業の円滑な取得・職場復帰への取り組みを進めていきましょう。



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神奈川県中央会では、3つのテーマ(「経営革新情報」、「ビジネスITスキル情報」、「労務管理情報」)による専門家の記事を載せています。
本日は、「ビジネスITスキル情報」をテーマとした株式会社インプルーブ キャリアデザイン 代表取締役 石川紀代美氏の86回目の記事となります。
今回のテーマは、「仕事の効率を高めるパソコンの小技 Excelのビジネス文書をWordに変換する」です。

なお、前回のブログを見逃した方はこちらからご覧いただけます!

Windows10 USBなどのハードウェアの安全な取り外しについて

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ビジネスITスキル情報 第86回
仕事の効率を高めるパソコンの小技 Excelのビジネス文書をWordに変換する

 

 皆さんはWordとExcelをきちんと使い分けていますか?

 

 受講生の方から「うちの会社の書類はほとんどExcelで作られていて、印刷をしたら文字が欠けていたり、文字を追加したら崩れることが多いんですがどうしたらよいですか?」という質問を受けることが結構あります。ご案内文書などをExcelで作ってしまうと、レイアウト的にもあまりよくありませんし、印刷時に文字が欠けてしまったり、修正に時間がかかってしまい作業効率も悪くなります。既にExcelで作ってあるものをまた1からWordで作り直すのも大変ですので、Excelで作ってあるビジネス文書をWordに変換する方法をご紹介していきます。

 

 今回は、文字と表が入っているビジネス文書で作業手順をご紹介していきます。

 

① Excelの表を除いた文字の部分だけをコピーし、Wordに貼り付けます。
 普通の貼り付けだと、セルもそのままコピーされてしまいますので、右下に表示されている[貼り付けのオプション]ボタンをクリックして、一覧から「テキストのみ保持」をクリックします。

 

② セルの区切りがタブ文字に変わるので、置換で全てのタブ文字を取り除きます。

 1)【ホーム】タブから<置換>ボタンをクリックします。

 

 2)【置換】ダイアログボックスの<オプション>ボタンをクリックします。

 

 3)[あいまい検索]のチェックを外し、<特殊文字>ボタンをクリックし、一覧から「タブ文字」をクリックします。

 

 4)[置換後の文字列]には何も入力せず、<すべて置換>ボタンをクリックすると、タブがすべて削除されます。置換確認のボックスは<OK>をクリックして閉じておきます。

 

③ 表の部分はコピーし、そのままWordに貼り付けます。

 

 あとは、配置などのレイアウトを整えるだけです。

 Excelで作ったビジネス文書も簡単にWordに変換することができます。もし、ビジネス文書をExcelで作ってしまっているという方は、Wordにした方が仕上がりもきれいですし、修正などに手間をかけることがなくなりますので、Wordで作成することをおススメします。



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