電子部品メーカーの業績悪化が鮮明になっている。
２０１２年３月期連結決算は主要３３社のうち１８社が減収、営業減益の見通し。１ドル＝７０円台で推移する円高に加えて、タイで発生した大規模洪水が各社の業績を直撃する。
電子部品各社はスマートフォンの普及を追い風に業績拡大が続いていのが一転、人員削減といった戦略見直しの動きが出始めるなど、ここにきて曲がり角を迎えつつある。
●厳しさ増す経営環境
「夏から下期にかけて需要が上向くと予想し、仕掛品を増やしていた。だが、経営環境は厳しさを増している」（太陽誘電）。
リーマン・ショック以降、１１年３月期まで好業績を続けてきた部品各社だが、スマートフォン関連だけでは業積拡大が難しくなってきている。
セラミックコンデンサー大手の太陽誘電は、４－９月期から１０月－１２年３月期にかけて、スマートフォン向けの需要は約２４％増加するとみる。
その一方、パソコンや液晶テレビなどは１０％程度の減少を予想している。同社は、４－９月期に約３６億円の棚卸し資産の削減に取り組んだが「一段の削減が必要」（綿貫英治社長）という。
このため、コンデンサー工場の稼働率は４－６月の８５％をピークに１０月以降は６０％台まで落とす構え。
タイの洪水による生産停止も業績に響く。帝国通信工業は、プラスチック成型品などを製造する生産子会社を含む２拠点が被災。現在までに製品、原材料、移動可能な機敏設備などの搬出を行った。
しかし、生産再開の見込みがたっていないうえ、取引先への影響も不透明なことから、５月に公表した業績予想を未定に変更した。
業績の悪化見通しが強まる中、各社とも戦略の見直しに迫られている。ＴＤＫは今後２年以内をめどに全従業員の約１３％となる１万１０００人を国内外で減らす。
太陽誘電も国内従業員の約２割に当たる１０００人を１３年３月期中に削減する方針を打ち出した。大手を中心に構造改革の動きも目立っており、電子部品業界は警戒感を強めている。
【記事引用】 「日経産業新聞／２０１１年１１月１５日（火）／１０面」
