ＴＤＫ、京セラなど電子部品大手５社の受注額が２００９年１０～１２月に計約７６００億円と、７～９月を５％上回った。
デジタル機器の需要拡大が続いているためで、京セラと日本電産は２８日、ともに１０年３月期の業績予想を上方修正した。受注水準は、リーマン・ショック前の９割程度まで回復。
足元も堅調で、業界では２番底を回避できるとの見方が広がっている。
●１～３月も好調続く
５社は、このほか村田製作所とアルプス電気。京セラの１０～１２月期の部品受注額は、１５００億円強と７～９月期を１０％近く上回った。デジタルカメラや携帯電話向けに半導体部品が好調。
ＴＤＫの受注額は、２１３８億円だった７～９月期を５％程度上回ったもよう。
「ネットブック」と呼ばれる低価格パソコンや外付けハードディスク駆動装置（ＨＤＤ）の需要が拡大し、ＨＤＤ用磁気ヘッドが１割程度伸びた。
日本電産では１０～１２月のＨＤＤ用精密小型モーターの出荷台数が１億３１００万台と７～９月より６％増加。需要増を受け２８日、モーターの新工場をベトナムに建設するなどの増産投資を相次ぎ発表した。
村田製作所の受注は１３５０億円前後で７～９月期比６％減ったが、年末としては落ち込みは小幅とみている。
好調を受け、日電産の１０年３月期の営業利益は前期比２９％増の６７０億円となる見通し。従来予想を９０億円上方修正した。ＨＤＤ用を中心に主力の精密小型モーターが伸びる。
ＨＤＤ関連は「業界全体で在庫水準が低く、例年は調整期に入る１～３月も好調が続く」（永守重信社長）とみている。１０～１２月期の営業利益は４半期ベースで過去最高。７～９月期比でも３０％増となった。
京セラでは中国向けに携帯電話やパソコンなどに使う電子部品需要とともに、国内向けの太陽電池が急拡大している。
１０年３月期の営業利益見通しは４３％増の６２０億円と従来予想から１８０億円上方修正した。１０～１２月期の営業利益は前年同期比５．８倍となった。
●中国向け需要拡大
電子部品各社の受注水準は２００８年７～９月期に軒並み過去最高となった後、リーマン・ショックを受けて５～６割の水準に急落した。ただ、昨春に回復し始めてからは勢いを持続している。
ここにきての原動力は中国と、電子機器の多様化。年末商戦に向けた出荷がピークを過ぎる年末から１～３月は通常、受注が落ち込む端境期。
だが中国市場が成長、２月半ばの春節（旧正月）向けの出荷規模が大きくなっており、受注を下支えしている。
京セラの青木昭一取締役は、「中国からの引き合いは引き続き強く、ニ番底として懸念されていた急激な落ち込みはなさそう」と話す。
また、需要をけん引してきた従来型のパソコンと携帯電話だけでなくネットブック、スマートフォン、電子書籍など新しい機器が相次ぎ登場していることも大きい。
顧客企業が部品在庫を減らしていたため、一部では部品不足に陥っている。日本電産は１～３月期、９～２月期並みのモーター出荷台数を予想している。
ＴＤＫの上釜健宏社長は「産業機械や自動車向けの引き合いも増えており、（例年のような）在庫調整はないかもしれない」と指摘。落ち込みは小幅に留まるとの見方を示している。
【記事引用】「日本経済新聞／２０１０年１月２９日（金）／１１面」
