寒かったので焼酎お湯割り梅干しで晩酌
つまみはホルモン焼き
・材料
白ホルモン（茹でたヤツ）、もやし、ねぎ（ニラでも可）
・タレ（２人分目安）
醤油 大さじ２
酒 大さじ１
酢 小さじ２
ごま油 小さじ１
砂糖 大さじ１
豆板醤 小さじ１
ニンニク、しょうが 適量
フィリピン人妻にレシピを教えながら作ったら小一時間掛った。
さて、奥さん、「テレビの父」正力松太郎について
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「日本テレビ放送網」----なぜ日本テレビの社名は「放送網」となっているのか?「網」の字にはどんな意味があるのか?その理由は設立時の秘密にある。
実は日本へのテレビの導入は米国による情報戦の一環だった。テレビ放送網は、そのまま「反共の防波堤」であり、さらに軍事通信網にもなるはずだったのである。
「テレビの父」である正力松太郎のテレビ構想は、アメリカ側にたくみに利用されたものに過ぎない。CIAは正力に「ポダム」という暗号名まで付けていたのである。
著者がアメリカ公文書館で発見した474ページに及ぶ「CIA正力ファイル」----。
そこには、CIAが極秘に正力を支援する作戦の全貌が記録されていた!日米で蠢くCIA、政治家、ジャパン・ロビー、官僚、そして諜報関係者・・・・・・。日本へのテレビ導入はアメリカの外交、軍事、政治、情報における世界戦略のパーツの一つだった。
（以上、内容紹介）
これは超弩級のニュースである。本日発売の週刊新潮２月１６日号で、早稲田大学の有馬哲夫という教授が、正力松太郎がCIAに操縦されていた歴史的事実を明らかにした。その根拠は、例によって、米国公文書館の公開された外交機密文書である。しかも彼が見つけた文書はいまだ殆ど誰も手にしていない文書であるという。研究者にとっては願ってもない貴重な文書だったと有馬教授は述べている。この発見がこれからどこまで日本で波紋を広げていくのか。
その文書から有馬教授が読み解いた事実の一端は次のとおりである。
まずそのファイルの量である。同じCIAのファイルとして既に研究されている岸信介元首相や重光葵元外相のものと比べても、圧倒的な厚みであるという。CIAが正力を如何に徹底してマークしていたかの証明である。しかも正力を「ポダム」という暗号で呼んでいる。
正力は東京帝大を出て警察庁につとめ戦前、無政府主義者、共産主義者の取締りで名をあげたという。その正力は政界の大物から大金を借りて当時わずか５万部に低迷していた読売新聞を買収し、自ら陣頭指揮をとって、奇抜な企画や大衆に親しみやすい紙面つくりに励み、毎日、朝日につぐ大新聞に読売を成長させたといわれている。米国はその正力に目を付け、援助を与えることによって彼のマスコミに対する大きな影響力を利用しようとしたのだ。日本全土に、親米・反共のプロパガンダを流す手段にしたのだ。
今度の研究で具体的に明かされた事実として、CIAが１０００万ドルの借款を正力に与えて、全国縦断マイクロ波通信網を建設させようとしていたという。これが完成した暁には、CIAは日本テレビと契約を結んで、アメリカの宣伝と軍事目的に利用する計画であったという。
幸か不幸か、この工作は成就直前で破綻した。その原因は、「正力とアメリカの国防総省が陰謀をめぐらし、正力がアメリカの軍事目的のために、アメリカの資金で全国的な通信網を建設しようとしている・・・近代国家の中枢神経である通信網を、アメリカに売り渡すのはとんでもない」という怪文書がばらまかれ、国会で取り上げられたためCIAが作戦を見直したからである。
それにしてもCIAは資金や女性問題、果ては麻薬によるコントロールまであらゆる情報をファイルして工作対象者をマークしていることがこの文書で明らかにされている。正力の場合は、「テレビのベンチャーに対するアメリカの資金供与」と記載されていたと有馬教授は書いている。
これまでにも岸信介元首相をはじめとして様々な日本の指導者が米国の手先となって、米国の日本間接統治に手を貸していたことが明らかにされている。しかし今回のCIAの正力ファイルはこの事実をここまで詳しく明らかに示した。
読売グループが何故ここまで対米追従のメディアであるのかは、この歴史的事実からつじつまが合う。
あれから半世紀、小泉、竹中は言うに及ばず、米国CIAの日本工作は我々国民の知らないところで驚くべき広さと、深さで進んでいることであろう。しかし恐れる必要はない。その事実が国民に知れた時点で、大きなしっぺ返しを食らう事になる。最後の決めては情報公開である。内部告発でも、密告でもなんでもいい。とにかく一つでも多くの隠された事実を白日の下にさらすことだ。これこそがジャーナリズムの使命であり、醍醐味である。
（以上、天木直人 メディアを創るより引用）
リベラルな天木さんは正力ファイルを都合よく短絡的に「ＣＩＡの陰謀」で済ませるが陰謀論に与する限り矮小化して正力のダイナミックな側面を見失う。正力はCIAと共謀して総理大臣になり国を支配しようと目論んでいた。有馬さんも「正力はＣＩＡに操られていたワケではなく、正力なりに愛国者であって、ＣＩＡと虚々実々の駆け引きをしていた」とする。常人には理解し難いトンデモナイ怪物だったのだ。
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一九五四年の第五福竜丸事件以降、日本では「反米」「反原子力」気運が高まっていく。そんな中、衆院議員に当選した正力松太郎・讀賣新聞社主とCIAは、原子力に好意的な親米世論を形成するための「工作」を開始する。原潜、讀賣新聞、日本テレビ、保守大合同、そしてディズニー。正力とCIAの協力関係から始まった、巨大メディア、政界、産業界を巡る連鎖とは―。機密文書が明らかにした衝撃の事実。
（以上、内容紹介）
河野太郎氏の電波利用料の記事には、多くの怒りの声が集まっているようだ。しかし電波利用料の基準額は公表されているので、約35億円というのは、私が6年前のコラムに書いた通り、計算すればわかる数字だ。それにしても、なぜこんな巨大利権が半世紀以上にわたって維持されてきたのかを考える手がかりとして、本書を紹介しておこう。
本書では原発が中心になっているが、著者の前著『日本テレビとCIA』とあわせて読むと、冷戦の中でメディアとエネルギーを最大限に政治利用した正力松太郎という怪物が、現在の日本にも大きな影響を残していることがわかる（これは『電波利権』にも書いた）。正力は暗号名「ポダム」というCIAのエージェントで、米軍のマイクロ回線を全国に張りめぐらし、それを使って通信・放送を支配下に収めるという恐るべき構想を進めていた。
この「正力構想」はGHQに後押しされ、テレビの方式はアメリカと同じNTSCになったが、彼が通信まで支配することには電電公社が強く反対し、吉田茂がそれをバックアップしたため、正力構想は挫折した。しかし、そのなごりは「日本テレビ放送網」という社名に残っている。そしてGHQが去ってからも、正力はCIAの巨額の資金援助によって「反共の砦」として読売新聞＝日本テレビを築いた。同じくCIAのエージェントだった岸信介とあわせて、自民党の長期政権はCIAの工作資金で支えられていたわけだ。
正力が原子力に力を入れたのは、アメリカの核の傘に入るとともに、憲法を改正して再軍備を進めるためで、最終的には核武装まで想定していたという。しかしアメリカは、旧敵国に核兵器をもたせる気はなく、正力はCIAと衝突してアメリカに捨てられた。しかし彼の路線は、現在の渡辺恒雄氏の改憲論まで受け継がれている。こうした巨大な政治力を使えば、電波利用料で1000倍の利益を上げるなんて訳もない。
こういう利権まみれの民放に比べれば、公平にみて、金もうけのインセンティブがない分だけNHKのほうがましだ。いしいひさいちの漫画でいうと、NHKが地底人だとすると、民放はそれ以下の最底人である。そのNHKが、不祥事の後始末で脳死状態になっているのは困ったものだ。今週の「サイバーリバタリアン」にも書いたが、NHKたたきはそろそろやめて、テレビ以後のメディアのあり方を議論すべきではないだろうか。
（以上、原発・正力・ＣＩＡ - 池田信夫blog より引用）
元NHK職員の池田センセによれば１０年ほどまえ米国の周波数オークション導入の圧力から巨額の電波利権を守るためテレビ局が旧郵政省に働きかけて電波利用料を制度化したそうだ。このような私物化、寡占化した電波利権を作ったのが正力松太郎というワケだ。民主党は日本版FCCの設置と周波数オークション導入をマニフェストで掲げているけど担当大臣が電波利権に媚びる原口ではどうしようもない。それから正力松太郎の人物像なら「巨怪伝」 - 佐野眞一がいい。それを踏まえれば正力が単なるＣＩＡの手先でなく米国に対してマイクロ波通信網、カラーテレビ、原発を「タダでよこせ」と執拗にタカっていたことが理解できる。