COVID-19を口実にしたワクチンの接種を諦めない支配者はナノセンサーを開発 櫻井ジャーナル 2020.09.22
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202009220000/
世界を収容所化する動きが鈍っている。COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）を悪霊のように思わされた人びとは安心感を得るために主権を放棄しようとした。その罠に人びとは気づき、支配者との対立が激しくなっている国もある。
西側では当初、ギリアド・サイエンシズのレムデシビルなる抗ウイルス薬が宣伝されたが、それ以上に宣伝されてきたのがワクチン。まるでワクチンが開発されないと人類は死に絶えるかのような話が広められてきたが、COVID-19の原因になるSARS-CoV-2（重症急性呼吸器症候群コロナウイルス2）に感染しても7割から8割は症状が出ないか軽く済むと言われている。（引用注：常在コロナの場合なら、あたりまえの話）
しかも、本ブログでも繰り返し書いてきたように、抗マラリア剤として知られているヒドロキシクロロキンを抗生物質のアジスロマイシンと一緒に処方すると効果があることは研究者や現場の少なからぬ医師が主張している。フランスの著名な微生物学者、ディジェ・ラウルを含むグループが3月の段階でこのコンビネーションが有効だと報告、アメリカ人医師のグループも同じように主張している。（引用注：従来の細菌性肺炎なら、抗生物質が効いてもあたりまえ）
また、ヒドロキシクロロキンからヒドロキシル基を取り去った構造をしているクロロキンがコロナウイルスに対して有効だとする論文も存在する。2005年8月22日、ウイルス・ジャーナルというNIH（国立衛生研究所）の公式刊行物に掲載された。アメリカで伝染病対策を動かしているアンソニー・ファウチが所長を務めるNIAID（国立アレルギー感染症研究所）はNIHの下部機関だ。
また、キューバで研究が進んでいるインターフェロン・アルファ2bもCOVID-19に有効だと言われている。キューバでは1981年にデング熱が流行したが、この病気に効果があったことから研究は本格化したようである。デング熱の流行はアメリカによる攻撃だったと見られている。この薬はリンパ球を刺激して免疫能力を高めると言われ、COVID-19にも効果があるわけだ。
インターフェロン・アルファ2bが有効だったひとつの理由は、人の免疫システムがCOVID-19に対して機能しているからだろう。カリフォルニアにあるラホヤ免疫研究所の研究員は、2年以内に通常の風邪を引いた人はCOVID-19に対して交差反応する免疫が作られたとも報告している。
こうしたCOVID-19を悪霊として描き、人びとを脅すことで欧米の一部支配者はワクチンを接種させる環境作りに執着している。その理由のひとつは体内にナノチップを入れ、5G技術を利用してひとりひとりを監視する仕組みを作りたいからだとも言われている。街頭のCCTVカメラやスマートフォンを利用した監視だけではないのだ。
現在、アメリカではmRNAを利用したワクチンの開発が進められている。DNAの遺伝情報がmRNAに転写され、その遺伝情報に従って特定のタンパク質が合成されるのだが、その仕組みの中に侵入して情報を書き換えることができるようになり、可能になった技術だ。
その技術を開発した人物がハーバード大学の准教授だったデリック・ロッシ。2010年にモデルナ・セラピューティクス（現在のモデルナ）を創設した。この技術は安全性に疑問があるとも言われているが、細胞の中にどのようなタンパク質でも発現させられるという問題もある。人間のDNAを書き換える技術とも言える。
アメリカにDARPA（国防高等研究計画局）という秘密兵器の開発機関が存在することは本ブログでも繰り返し書いてきた。電子技術を利用した個人の監視システムが開発、実用化されてきたことは本ブログや拙著『テロ帝国アメリカは21世紀に耐えられない』でも書いたが、細菌兵器の開発も行ってきた。DARPAはDTRA（国防脅威削減局）と同様、2018年からコロナウイルスのコウモリからヒトへの感染に関する研究を進めている。
DARPAから資金を受け取っていたデューク大学の研究者は2010年、症状が出る前に人がウイルスに感染しているかどうかを遺伝子分析する道具を開発しているが、このデューク大学は中国の武漢大学と共同で昆山杜克大学を設立している。
2014年にDARPAはIVN（生体内ナノプラットフォーム）プログラムを開始した。皮膚の下にコンタクト・レンズのような形状のセンサーを注入、5Gネットワークを通じて、ひとりひとりを監視するシステムを作り上げようとしていると見られている。
2019年9月、欧州委員会とWHO（世界保健機構）は共同でグローバル・ワクチン接種サミットを開催し、22年にはワクチンを接種したかどうかを示すカード／パスポートを導入しようという方針を打ち出した。もしセンサーが「陽性」を示した場合、その人は外出が禁止され、それを無視すると逮捕されるという「新しい生活様式」が導入される可能性もある。これを「人類の家畜化」と呼ぶ人もいる。
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202009220000/
世界を収容所化する動きが鈍っている。COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）を悪霊のように思わされた人びとは安心感を得るために主権を放棄しようとした。その罠に人びとは気づき、支配者との対立が激しくなっている国もある。
西側では当初、ギリアド・サイエンシズのレムデシビルなる抗ウイルス薬が宣伝されたが、それ以上に宣伝されてきたのがワクチン。まるでワクチンが開発されないと人類は死に絶えるかのような話が広められてきたが、COVID-19の原因になるSARS-CoV-2（重症急性呼吸器症候群コロナウイルス2）に感染しても7割から8割は症状が出ないか軽く済むと言われている。（引用注：常在コロナの場合なら、あたりまえの話）
しかも、本ブログでも繰り返し書いてきたように、抗マラリア剤として知られているヒドロキシクロロキンを抗生物質のアジスロマイシンと一緒に処方すると効果があることは研究者や現場の少なからぬ医師が主張している。フランスの著名な微生物学者、ディジェ・ラウルを含むグループが3月の段階でこのコンビネーションが有効だと報告、アメリカ人医師のグループも同じように主張している。（引用注：従来の細菌性肺炎なら、抗生物質が効いてもあたりまえ）
また、ヒドロキシクロロキンからヒドロキシル基を取り去った構造をしているクロロキンがコロナウイルスに対して有効だとする論文も存在する。2005年8月22日、ウイルス・ジャーナルというNIH（国立衛生研究所）の公式刊行物に掲載された。アメリカで伝染病対策を動かしているアンソニー・ファウチが所長を務めるNIAID（国立アレルギー感染症研究所）はNIHの下部機関だ。
また、キューバで研究が進んでいるインターフェロン・アルファ2bもCOVID-19に有効だと言われている。キューバでは1981年にデング熱が流行したが、この病気に効果があったことから研究は本格化したようである。デング熱の流行はアメリカによる攻撃だったと見られている。この薬はリンパ球を刺激して免疫能力を高めると言われ、COVID-19にも効果があるわけだ。
インターフェロン・アルファ2bが有効だったひとつの理由は、人の免疫システムがCOVID-19に対して機能しているからだろう。カリフォルニアにあるラホヤ免疫研究所の研究員は、2年以内に通常の風邪を引いた人はCOVID-19に対して交差反応する免疫が作られたとも報告している。
こうしたCOVID-19を悪霊として描き、人びとを脅すことで欧米の一部支配者はワクチンを接種させる環境作りに執着している。その理由のひとつは体内にナノチップを入れ、5G技術を利用してひとりひとりを監視する仕組みを作りたいからだとも言われている。街頭のCCTVカメラやスマートフォンを利用した監視だけではないのだ。
現在、アメリカではmRNAを利用したワクチンの開発が進められている。DNAの遺伝情報がmRNAに転写され、その遺伝情報に従って特定のタンパク質が合成されるのだが、その仕組みの中に侵入して情報を書き換えることができるようになり、可能になった技術だ。
その技術を開発した人物がハーバード大学の准教授だったデリック・ロッシ。2010年にモデルナ・セラピューティクス（現在のモデルナ）を創設した。この技術は安全性に疑問があるとも言われているが、細胞の中にどのようなタンパク質でも発現させられるという問題もある。人間のDNAを書き換える技術とも言える。
アメリカにDARPA（国防高等研究計画局）という秘密兵器の開発機関が存在することは本ブログでも繰り返し書いてきた。電子技術を利用した個人の監視システムが開発、実用化されてきたことは本ブログや拙著『テロ帝国アメリカは21世紀に耐えられない』でも書いたが、細菌兵器の開発も行ってきた。DARPAはDTRA（国防脅威削減局）と同様、2018年からコロナウイルスのコウモリからヒトへの感染に関する研究を進めている。
DARPAから資金を受け取っていたデューク大学の研究者は2010年、症状が出る前に人がウイルスに感染しているかどうかを遺伝子分析する道具を開発しているが、このデューク大学は中国の武漢大学と共同で昆山杜克大学を設立している。
2014年にDARPAはIVN（生体内ナノプラットフォーム）プログラムを開始した。皮膚の下にコンタクト・レンズのような形状のセンサーを注入、5Gネットワークを通じて、ひとりひとりを監視するシステムを作り上げようとしていると見られている。
2019年9月、欧州委員会とWHO（世界保健機構）は共同でグローバル・ワクチン接種サミットを開催し、22年にはワクチンを接種したかどうかを示すカード／パスポートを導入しようという方針を打ち出した。もしセンサーが「陽性」を示した場合、その人は外出が禁止され、それを無視すると逮捕されるという「新しい生活様式」が導入される可能性もある。これを「人類の家畜化」と呼ぶ人もいる。
