南京虐殺

　今日「南京大虐殺」と言われるものは、戦後の東京裁判で日本の戦争責任を問うために、その根拠のひとつとして提示されたのを発端とする。概要としては次のとおり。

「1937年日本軍は南京への侵攻途上において、途中の村々で米や豚、鶏などを奪取し、更に放火や暴行、強姦、殺害などを繰り返し、特に12月13日の南京陥落以後２ヶ月間に亙っては、市内にて略奪や強盗、放火、更には無抵抗の市民や婦女子、捕虜30万人以上を無差別に虐殺した。

　これが本当だとすると、未曾有の惨事である。原子爆弾を一国の首都に投下したに等しい。
　しかし不思議なことに、当時中国の首都・南京には先進諸国を含めて数万人の外国人居留民がいた他、世界中から多数のジャーナリストが駐在していたにもかかわらず（加えて日本軍進駐と同時に約120名の報道関係者が新たに南京に入城している）、この「大虐殺」については東京裁判までの10年という年月、誰一人として報道も非難もしていないのだった。
　ただ、日中戦争の間、対日情報戦の一環として「日本軍の悪行」を国連に誇大報告していた国民党政府は、南京事件における日本軍の虐殺行為について一言だけ言及している。しかしその数は「中国人民間人２万人が虐殺された」である（1938年２月２日、国際連盟理事会第100回期第５会議において中国政府代表が行った演説の記録による）。これが当時の中国側の唯一の公式発表だった。
　まさに「南京大虐殺」は、東京裁判の時点まで世界の誰一人として知る者のなかった、特に日本国民にとって寝耳に水の出来事だったのだ。

　この南京虐殺の創作には、戦勝国側の明らかな思惑が見て取れる。まずアメリカの都合としては、日本に大戦の全責任を負わせるためには、どうしても「日本は国際法を無視した残虐極まりない行為を平気で行った国である」事実が必要だった。それもアメリカが犯した非人道的無差別大量殺戮である東京大空襲（死者10万人）や広島(同25万人)・長崎(同15万人)の原爆投下と釣り合うような罪でなければならない。
　また中国の思惑としては、この捏造事件を喧伝することによって、被害者権力を振りかざし日本よりずっと強い立場に立つことができる。もちろんこれを根拠に多額の賠償も請求できる。また同時に清野戦術や便衣兵、督戦隊など自軍が行った犯罪行為をすべて日本軍になすりつけることによって、戦後の国内外の反感の矛先をそらすことができるという、一石三鳥の旨みがあったのだ。

　この事実無根の捏造事件は、法廷での偽証罪を問わず捌く側に都合のよい証言は見境なく採用した東京裁判において強引に既成化されてしまった。しかし以後日を経るにしたがって、当然のことではあるが数々の「事実にそぐわない」点が露見していく。それらは数が多すぎるのでここですべてを採り上げるわけにはいかないが、以下に主要なものを三つだけ見てみよう。
①南京の人口
　当時南京の人口は20万人程度だったことがわかっている。この人数の中でどうやって「30万人」という民間人の虐殺が成し遂げられるのだろう。それをするには南京市内と周辺地域すべての住民を皆殺しにしても数が合わないほどなのだが、もうひとつ、陥落３ヶ月後には逆に23万人に増えている人口をどう理解すればいいのだろう。ちなみに中国政府は、虐殺の後に周辺から人口が流入したせいだと説明している。
　普通に考えて民間人の大量虐殺が行われた所に外部から、しかも事件後幾月も経ずして人口が集まることはありえない。しかし面白いことに、この現象とまったく似通った事象が日本軍の占領した他の地域でも起こっているのである。例えば朝鮮半島や満州。どちらも日本の支配下に入ってから僅か数年や十数年のうちに、それ以前の二倍以上の人口増加を見ているのである。真相はどうやら人口の自然増だけではなく、治安が安定したことによって他の周辺域から大量の移住民が押し寄せたことによるものと推定されている。しかしこれらの地域はいずれも、今日韓国・中国政府が日本軍による暴行・虐殺を大きく喧伝している地域なのである。
　またそもそも、当時の日本軍の兵力で２ヶ月間に30万人もの人間を殺してその死体処理を行うのは、重機もない当時においては到底不可能である。
②証拠写真の捏造
　現在までに南京虐殺を裏付ける証拠としておよそ３万枚の写真が公表されているが、それらを検証した結果、信憑性のあるものは一枚も確認されていない。それらの多くは、例えば次のような事例である。

　この写真は「南京寇軍活埋我同胞之惨状」（「日寇暴行実録」）という見出しで掲載されているものだが、わかるだろうか、赤線で囲まれた部分の人物像は、よく見ると「人」の形をしていない。他の状況と考え合わせて、この写真は以下のとおり切り貼りされた合成写真である可能性が非常に高い。

　この他にも、①前の兵士と後ろの兵士の服装が違う（夏服と冬服）②穴の中の人間の角度が不自然③写真撮影者が全く不明などの不可解な疑惑が残っている。
　またこの記事冒頭の写真は、中国国民政府が「日本軍が集団強姦のために強制連行している写真」として宣伝材料に使っていたもので、「日本軍は何千という女たちを家畜のように追い立てた。彼女たちの多くは集団強姦されるか、軍用売春を強制された。(軍事委員会政治部、台北)」という説明書が付されていた。
　しかし実はこの写真は南京事件のおよそ一カ月前に発行された日本の写真週刊誌「アサヒグラフ」(昭和12年11月10日号)に掲載されていたものであった。そこには「硝煙下の桃源郷、江南の『日の丸』」というタイトルで、「我が兵士に護られて野良仕事よりへかへる日の丸の女子供の群(10月14日、熊崎特派員撮影)」という説明文が付されている。敗残中国兵による掠奪が常態であった中、このは日本軍によって保護され、安全に農作業が行われているという写真だったのだ。撮影場所は上海近郊の宝山県盛家橋と明記されている。
　この他、明らかに別の場所で写された写真、南京事件が12月であったにもかかわらず夏服を着ている写真、当時まだ生産されていなかった戦車が写されている写真、影の角度から違った時節であることが証明された写真など、数え上げればキリがない。これらのほとんどは、関係のない他の雑誌や印刷物から転用したものであり、また殺す側も日本人ではなく中国人であった。
　南京虐殺の捏造写真に関しては書籍やネット上でもかなりの検証がなされているので、興味のある方はそれらを参照することをお勧めする。
③南京大虐殺の証言者
　台湾の国民党史資料館に蔵されている「極機密中央宣伝部国際宣伝工作概要1938～1941年４月」によって、イギリスの新聞記者ハロルド・ティンパーリは国民党から金を受け取り、「戦争とはなにか」（南京大虐殺の詳細が書かれている）を執筆したことが明らかになっている。またティンパーリ氏は同時に国民党の中央宣伝部顧問でもあった。
　東京裁判で南京大虐殺を証言したアメリカ人、マイナー・ベイツ南京大学歴史学教授も、国民党政府の顧問だった。
　南京大虐殺の映像を撮影したアメリカ人牧師、ジョン・マギーの映像をアメリカに持ち込んだジョージ・フィッチは蒋介石夫人の親友だった。
　「南京のシンドラー」と言われるジョン・ラーべ南京国際安全地区委員会委員長は、ナチ党員である傍らドイツ・シーメンス社の南京支店長でもあった。つまり蒋介石政権を顧客とした武器商人である。彼は帰国後ヒトラーに南京大虐殺に関する上申書を提出したとされるが、これに関して「南京虐殺「ラーべの日記」は捏造 - お粗末な指導者達によって沈没しかかっている日本国を救う村島定行のBlog」から部分的に引用する。

1996年12月5日の朝日新聞にいわゆるラーべの報告書の記事がのった。タイトルは「南京虐殺、ヒットラーに報告、ナチ現地幹部の記録発見」とあり、「非戦闘員死者5、6万人と推定、根拠は示さず」となっていた。ラーべは安全地帯を管理していた15人の国際委員会の代表で南京陥落後の３ヶ月間における日軍犯罪統計を報告した人物である。犯罪は総計425件、そのうち傷害44件、殺人49件である。名前はジョン・ラーべ。彼はまた安全区を管理していた国際委員会の代表として、安全区を攻撃せず、20万人を無事に守った美挙に対して日本軍に感謝状を送っている。殺人を調査して49件しか報告しなかった人物、或いは日本軍に感謝状を送った人物が5、6万人と一般人の死者数を報告するのはあきらかにおかしい。小さな文字を読んでみるとヒットラーへ報告書を書いたが秘密警察に逮捕され、「南京事件について発言しないことを条件に釈放され、数ヵ月後報告書は本人に戻された」とある。ヒットラーが南京事件を隠そうとしたかのような説明で噴出しそうになった。同盟国人が隠そうとしたとまことしやかに書いているがまだその頃は日独伊三国同盟は結ばれていない。またヒットラーは日本人への人種的な偏見の持ち主であったから、日本軍の犯罪を隠そうとすることなどあり得ない。ラーべはシーメンスの武器を南京政府に売り込むために滞在していた人物だから日本が勝てば武器が売れなくなるからどちらかというと日本を快く思っていないと考えるのが自然である。ラーべが代表となってまとめた日軍犯罪統計は日本軍の犯罪を見逃すまいという姿勢で書かれている。それで殺人49件である。49件も伝聞が多く犯罪といえるかどうか疑問のものが多い。南京虐殺など全くなかったことを証明している資料である。
　さらに朝日の記事にはラーべの自宅（安全区にあった）に逃げ込んだ一人の中国人女性を追って100人以上の日本兵が押し入ったがナチの腕章を見せてラーベが追い払ったという事件が紹介してあった。一人の女性を100人以上の日本兵が追いかけるというのが先ず全く現実離れをしているし、ナチの腕章が有効だというのもありえない話である。
　私の見るところラーべはヒットラーに報告書を書いていない。この報告書は「南京の強姦（レイプオブ南京）」と同じく、中国共産党のでっち上げである。
　ベルリンにいるヒットラーが南京事件を隠そうとして隠しおおせるとしたらこれはこれでまた南京虐殺はなかったことの証拠になるであろう。ラーべを「南京事件について口外しないことを条件に釈放した」というのも馬鹿馬鹿しい。ラーべの口を封じても南京の周辺の人の口を封じなければ意味がないからである。ヒットラーが南京周辺の人に南京虐殺について口外しないように工作したという話は聞かない。ラーべの口を封じさえすれば南京事件について発言する人がいないということは南京事件はなかったということを意味する。
　それにしても日本憎しとはいえ、ヒットラーを「南京事件に驚き噂が広まるのを恐れた」と人道主義者に仕立て上げるとはいやはや真にやっかいな隣人達である
　私の南京事件に関する見解
「南京虐殺30万人は全くのでたらめである。ラーべの『日軍犯罪統計』は正確ではないがより真実に近い。その数30人弱。南京虐殺は1万倍に誇張されている。」
「1990年代に発見されたという『ラーべの日記』は中国共産党の捏造である」。

　これらの他、日本人の中にも南京大虐殺を目撃したとか虐殺したという証言をした人がいたが、これまで本名で証言をした人は例外なくすべて嘘であったことが確認されている。例えば元軍人であれば同じ部隊の人がまだ生きていたりしたので、周囲の人の証言や記録を調査すれば、彼は南京にいなかったとか作り話であるということなどが容易に判明する。彼らの多くは功名心や目先の利得、または捕虜収容中の洗脳によって捏造に加担したと思われる。そのため、最近では日本人に関しては匿名の証言が作られるようになった。
　このようにして、東京裁判時の証人は全員が時の中国政府の関係者であることが判明してるし、それ以外の証言や記述もほぼ同様である。これだけ数多くの「嘘」が露見したとすれば、その背後には当然明らかな「作為」が存在することになる。

　南京事件後70周年に当たる2007年、中国政府は３億ドル以上の予算を費やして世界中で12本もの「南京大虐殺」映画を製作している。
　また南京大虐殺記念館を４千万ドルの予算をかけて３倍に拡充し、ユネスコの世界文化遺産に登録申請しようとしている。一方史実としての南京虐殺を疑問視する日本側からの共同検証の要請を、中国側は頑なに拒否し続けている。つまり彼らはこれを「捏造」と知った上で既成事実化しようとしているのだ。
　これはもう、中国が世界中の人間を対象として実行中の宣伝工作と見た方がいいと思う。非道な日本人によって空前絶後の大虐殺を蒙ったことを事実化すれば、それによって中国は「文化大革命」「天安門事件」「チベット弾圧」と現代史の上で行ってきた数々の人権弾圧行為を煙にまくことができるし、一人だけ国際世論の矢面に立つことも避けられる。
　もちろん日本に対しては、日本人の自虐意識を増幅させればさせるだけ、外交的な優位を確保できる。日本人は世界で一番愛国心のない国民だと言われるが、その状態は維持されなければならない。餌食にするには、日本人はいつまでも「無防備な金持ち」である必要があるのだ。
　更にアメリカの反日感情をくすぐることによって日本を孤立させることに成功すれば、将来的には中国の主権を尖閣諸島、沖縄と順々に拡大することが可能となる。このための布石は現に着々と打たれているし、お隣の韓国もそれにならって竹島の領有化を図っている。米軍さえいなければ、憲法で縛られた自衛隊など張子の虎に等しい。
　これは武器・弾薬を使う事なく、情報によって仕掛けられた戦争とも言えるものである。しかしながら日本の政治家は大局を見失い、国民は自虐教育によって精神の支柱を失い、明確な国家観を欠いたまま土下座外交を続けて自らの墓穴を広げているのが現状だ。だからこそ中国にはツケ入る隙があると言えるのだが、公明党、社民党が朝鮮勢力に牛耳られ、民主党の大勢もほぼ大陸寄りとなり、頼みの自民党の中にも自虐史観や誤った国際認識に染まった議員が潜り込んできているとすれば、いったいこの国を誰が守るというのだろうか。

　最後に少し笑い話じみてはいるのだが、補足として中国政府が公式に発表した日中戦争の中国側戦死者に関する数値を見てみよう。

1950年：130万人
1960年：1,000万人
1970年：1,800万人
1985年：2,100万人
1995年：3,500万人

　一般に、私たち日本人に限らずある程度の教育レベルを有する先進諸国の国民にとっては、どうしてこのように歴史上の「事実」が水増しされていくのか理解に苦しむところだ。しかしこれは理屈を飛び越えた、中国の真の姿なのだ。
　ちなみにもうひとつ、日中戦争の中国側の経済損失数値の政府発表値も見てみる。

1951年：500億ドル
1983年：600億ドル
1991年：1,000億ドル
1997年：5,000億ドル

　だから日本はこれと見合う額を賠償しろ（正確には態度と行動で示せ）と言うのである。これでは未来永劫、日本は中国にタカられ続けることになるだろう。隣国のこんな理不尽な態度を見逃している国というのは、世界広しと言えど滅多にない。欧米ならば当然不買運動や抗議行動が起きているところだ。こんな日本にいったい誰がしてしまったんだ！と叫ばずにはいられない。



参考にした主な資料：
「1937南京の真実」（製作・監修：映画「南京の真実」製作委員会）飛鳥新社刊
「虐殺写真などについて」
「南京大虐殺まんがのまとめ | 九十九式」
「週刊新潮～当時南京の死者２万人」