友人から会社移籍案内するメールをもらった直後、私のMy YahooのPRに、彼の会社名が広告として現れました。(ちなみにこの会社、一般人が買うものを取り扱っていません。)
また、先日は、他の友人と京都のホテルについてメールで情報交換をしていた直後、勝手にその人が勧めてきたホテルのリンクが・・・。
前者はYahooメール、後者はOCNメールでのやり取りでした。
広告に関しては、ネット検索データから、PC利用者が望むであろう商品の広告をYahooなり、楽天なりが表示をすることはよく知られていますが、2012年から始まったYahooのサービス(!?)では、メールの中身までも、その広告のためにスキャンされているということ、これはあまり知られていないのではないでしょうか。
ちなみに、Yahooに関しては、『Yahooメール、インタレストマッチ広告について』というものを検索し開き、項目を『無効にする』を選ぶことで、解析はされなくなる、ということです。(リンクは貼りませんので、ご自分で検索してください。)
これがどこまで、効果があるかはわかりません。また、Yahooだけでなく、OCNのメールもスキャンされているとしたら、どう防御すればよいのか・・・。
なんて言っているところ、プライバシーでは一番問題視されているGoogleについても(YahooもGoogle傘下ですね。)、ちょうどこんな記事がありましたので、ご参考まで。
CNN (2014年4月1日)
Gメール開設から10年、ユーザーが払う「無料」の代償
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20140401-35045970-cnn-int
米インターネット大手グーグルのウェブメールサービス「Gメール」が4月1日で提供開始から10年目を迎えた。同サービスは無料で使えるが、代償を伴わないわけではない。グーグルはユーザーに関する膨大な量の個人情報という形で元を取っている。
(中略)
Gメールで収益を上げる手段として使われているのが、メールを自動的にスキャンして整理し、そのデータを使ってユーザーが興味を持ちそうな広告を表示させる方法だ。
「安定した電子メールサービスの提供と引き換えに、あなたの電子メールの隣に広告を表示させ、あなたのメールをスキャンしてどの広告がふさわしいかを判断させてほしい、というのがGメールの約束事だ」。米サンタクララ大学のエリック・ゴールドマン教授はそう解説する。
Gメールでは使用頻度や文脈などを元にキーワードを探し出し、そのメールに関連付けた広告を表示する。例えばスピニングエクササイズについてのメールをやり取りすれば、ダイエット製品の広告が表示されたりする。
メールをスキャンして収集した情報は、以後の広告のためのユーザープロフィル作成にも使われる。
ユーザーはあまり認識していないかもしれないが、グーグルのような企業はさらに、検索や地図、メールといった別々のサービスから収集した情報をもとに、個々のユーザーについて包括的なプロフィルを作成している。
法律専門家のベナム・デヤニム氏は「無料のものなど存在しない。だから自分が無料サービスにどんな価値を提供しているのかを理解しておくことが重要だ」と話す。
無料サービスでメールを送受信すれば、自分の関心事や人間関係、経済状態などに関する情報を提供することになる。こうした情報を抽出して整理すれば、広告会社や広告主にとって大きな価値をもつ。
マイクロソフトの「アウトルック」やヤフーなどの大手はいずれも、無料サービスの提供を通じて何らかの利益を確保している。ハイテク企業の間では、ユーザー情報に基づくターゲット広告がビジネスモデルの主流になり、フェイスブックなどのソーシャルメディアもこの方法で収益を上げている。
(中略)
グーグルを相手取った訴訟では、Gメールを使っていない人がGメールのユーザー宛てにメールを送った場合、同社のプライバシーポリシーに同意していないにもかかわらず、影響を受けてしまうことも問題視された。
これに対してグーグルは、Gメールのユーザーにメールを送っている非ユーザーは、プライバシー保護を期待していないと反論している。
Gメールのサービスが始まった10年前、ユーザー情報の収集に関する規制はまだ緩やかだった。だがプライバシーを巡る環境はこの10年で激変した。
(後略)
前から何度か書いていますが、『タダ』には何かわけがあります。