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大阪河南は搬入止まるも警戒維持 - 名古屋関連

枠内追記 03/12/2018

本文中にトヨタ関連の追記があります。トヨタもかなり前から兆候は掴んでいたようですね。さすが世界企業。また、本記事の関連記事「311から7年、分かってきた事」を(真)ブログにて新規に掲載しました。

さらに、東海道新幹線のぞみ34号の台車亀裂事故。これまで関東武装蜂起の作戦指令と見ていましたが(関連記事「2018年正月の関東連続地震と暗号報道」)、同時にこれは、名古屋における危機的状況から国民の目を逸らす目的も含まれていたと考えられます。

そうなると、昨年の秋頃から北朝鮮動乱をやたら煽っていたのも、有事体勢による事態の誤魔化しを狙っていたのかもしれませんね。日本の有事化計画が頓挫したと見切りを付けたからこそ、米国政府は鉄鋼関税の引き上げと北朝鮮との首脳会談に大きく路線変更し、平時下における自国防衛の方針に切り替えたのだと思われます。

以上はあくまで推測なのですが、これが当たっているとすれば、名古屋の状況は相当に深刻なものであると考えなければなりません。不測の事態を避けるため、帰る場所のある圏内居住者、外国人は直ぐにでも名古屋を離れるべきだと勧告しておきます。

大阪河南地域も警戒 - 名古屋関連」の続報です。

最新情報によると名古屋から大阪への搬入はとりあえず止まったようですが、そう書くとまた再開しかねませんので、現地の方は県外の大型車(*1)、特に深夜早朝に入る車両に引き続き注意してください。

健康上の注意に関しては、今春の降雨状況が平年並みであると仮定して、これから1ヵ月くらいを名古屋圏内レベルに維持することをお勧めします。

名古屋圏内に関しては、レベルは安定してきたものの高止まり、引き続き健康面の注意を。物流を考えれば当然なのですが、注意エリアが港湾地域に拡大してる模様です。伊良湖・鳥羽など伊勢湾口まで、名古屋中心部からの物資の大量流入に警戒です。こちらも春の長雨に期待です。


*1 大型車:調査経験上、食品加工会社やスーパーマーケットなどの企業ロゴが入った食品輸送車に偽装したり、相乗りさせて運ぶことがあるので、見た目で判断しないように。基本的に、運送会社は車両ロゴの企業とは別なのだと思うようにしてください。もちろん、ロゴ企業そのものが加担していることも考えられます。何故なら、日本の大企業は地下政策から恩恵を受け、もはやそれに逆らえないからです。

■米国鉄鋼関税への私見

この数か月の動きです

 ・神戸製鋼のデーター改竄事件  2017年10月~
 ・トヨタ異例の人事「生きるか死ぬか」2017年11月28日
 ・JR東海、大成建設・鹿島建設リニア談合事件 2017年12月~
 ・JR東海のぞみ34号台車亀裂で名古屋に停車 2017年12月11日
 ・スバルのデータ改竄疑惑 2017年12月~
 ・本ブログの名古屋住民への警告 2018年2月17日
 ・トランプ米国大統領突然の鉄鋼関税宣言 2018年3月3日

20年以上発覚しなかった大手鉄鋼企業の不正が表に出され、その鉄鋼に米国が高い関税をかけると突然の宣言。神戸製鋼の生産する鉄鋼やアルミニウムなどの鋼材は200社以上に納入され、その中に名古屋の三菱、トヨタが大口として含まれるのはもはや説明不要でしょう。そのトヨタも突然異例の人事と異例のコメントを発表する始末。報道には見えませんが、それらの電力供給を支えるのが中部電力と日立。

名古屋に本社のあるJR東海は電力消費の大手であり、大成建設は戦前からの地下掘削のプロ建設会社。知られてませんが、スバルは特殊なトンネル掘削機を密かに生産しています。検察庁が突然派手に動き出した理由は何だったのか?そこにはよほど切迫した理由があると見なければなりません。米国政府の動きと考え合わせると、その理由は

 名古屋の地下

と見るのが妥当と考えます。奇しくも、こちらの入手した情報では、名古屋で地下の異変が始まったのが、2月初旬から逆算して3~4ヶ月前ということですから、時期的にも上記の報道の流れに合ってくるのです。

EUや中国など他国も報復関税をかけると言ってる?報復の対象を米国と見せかけて、いったいどこの国の工業製品を締め出そうとしているのか、それをよく考えるべきでしょう。喧嘩してるようにみせかけて問題のステージを上昇させる、なんて見え透いた手法なんだろうと私は思います。こちらも、少しはまともな対応をしないと、本当に世界中から見捨てられますよ。

以下追加情報:

トヨタ、「異例ずくめ」の新人事に透ける焦り
自動車産業の大変革期をどう生き抜くのか
冨岡 耕 : 東洋経済 記者 2017年12月05日

「100年に一度の大変革の時代に入った。『勝つか負けるか』ではなく、まさに『生きるか死ぬか』という瀬戸際の戦いが始まっている」

トヨタ自動車は11月28日、豊田章男社長の危機感が表れたコメントとともに、異例ずくめとなる新役員体制を発表した。(以下略)

引用元:東洋経済 http://toyokeizai.net/articles/-/199679
トヨタさん、わかっていて製品を出荷するならそれは犯罪ですよ!
トランプ米国大統領は自国民の健康と安全を守るため決断をしたのだろう。トヨタ幹部は自社の社員やその家族、地域住民を守るために英断が下せるのか?まさしく生死を懸けてご判断いただきたい。



※この情報の信頼度については、各自の責任でご判断ください。

キリストの御国にて記す
管理人 日月土
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