ACE KIDS ACADEMY

ACE KIDS ACADEMYは岡村ゼミナールの園児・小学生向けの珠算・習字・英会話部門です。

50歳代で学び直しが不可欠な長寿社会とCJA日本語学校

2018-08-08 18:40:12 | お知らせ
学び直しが不可欠な長寿社会とCool Japan Academy:CJA日本語学校

皆様のご清栄をお慶び致します。

ところで、社会の動きを見ていますと、下記の新聞記事にもありますように、長寿社会の影響で、50歳代~60歳代での学び直しが強く意識されるようになってきています。

織田信長時代で唱えられていたので有名な「人生50年、下天は夢か・・・」という言葉の意味するところに似て、数百年後の今でも、人生の前期は50年で終わり、後半の30~40年は学び直しによって、知識と技能を新たにして再出発しなければ生活費を賄えない時代になりつつあります。

そういう意味で、今までの知識や経験などをもろに生かしつつ、気楽に取り組めて、しかも成果が大きい分野を選んでいかなければ、学び直しは成功しにくいでしょう。

例えば、銀行マンが、いきなり全く知識や経験のない航空機産業の分野に飛んでいくようなことは、それが、いくら新時代に適合する産業・職業だとはいえ、ほぼ不可能でしょう。

その点、日本人が、世界における日本語の役割やその歴史・現状・地位・文法などを再確認し、日本語を他国の人たちに指導できる知識と技能を習得して、我が国の大手企業を始め中小の企業も、大いに進出をして成果を挙げている東南アジアなどの多くの国々に赴いて、そこで現地人と日本人スタッフとの間の言語や文化などの面での融和、コミュニケーションの拡張や深化などに寄与する日本語学校のネィテイヴ教師として活躍することは、その種の人材の極端な不足も相まって、有望な職種として最近も一層注目されています。

 そういう学び直しが必須の長寿社会において、我々が今後、いかに生きていくべきかを問い、かつそれへの正解を用意してゆくことの支援を、岡村ゼミナールやCool Japan Academy:CJA日本語学校がおこなおうとしています。

 早や、2019年4月には、日本人対象の日本語教師養成講座を、高砂市のJR曽根駅の傍で開講します。

 設備はもちろんのことながら、講師にも際立つ優秀な人材を多く用意させていただき、一人でも多くの皆様方のご利用をお待ちしています。

宜しくお願いします。

平成30年8月8日 水曜日
岡村ゼミナール・営業本部長:岡村寛三郎
Cool Japan Academy:CJA日本語学校:理事長


《参考資料》
50代社員向け研修多彩 役職定年後のキャリア支援
パソナ系やライフワークス ,

2018/8/8付
日本経済新聞 朝刊

 50代の社員に特化し、働く意欲を高める研修や学びの機会を提供する企業が増えてきた。

パソナグループの子会社は3カ月間の長期研修で起業・副業などに目を向けてもらうプログラムを今秋から始める。

定年延長が広がる中、企業の生産性を高めるには50代社員の活躍が欠かせない。

研修などでシニア社員に投資する動きがこれから広がりそうだ。

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 人材サービスのパソナマスターズ(東京・千代田)は、50代社員が会社の枠を超えて合同で研修を受ける「マスターズカレッジ(仮称)」を今秋に開校する。一定の年齢がくると管理職から外す「役職定年」前の社員を集め、3カ月間研修する。シニア向けの長期間の研修は珍しいという。

 大学のように、教養課程とゼミ形式の専門課程で構成する。教養課程で働き方や生活設計などを学んだうえで、5~10人のゼミを選び所属する。

起業などのノウハウを習得することもできる。

 カリキュラム設計などでは、人材教育などの星和ビジネスリンク(東京・港)が2月に設立した一般社団法人・定年後研究所が協力する。東京都内では10月、大阪府では12月から開講予定で、1期ごとに5~6社からシニア社員を集める。企業側が費用を負担することを想定する。

 大企業向けキャリア研修を手掛けるライフワークス(同)は、50代半ばの役職定年対象者の意識を変える研修プログラムを8月下旬から始める。役職定年を迎える人を多く抱える社員数1000人以上の大手企業を主な対象にし、丸1日かけて研修する。初年度30社への導入を目指す。

 自身の強みを再確認し、肩書や立場が変わっても価値を提供するための心構えや行動目標などを立ててもらう。受講者が20人の場合で、費用は50万円から。役職定年対象者に絞った研修プログラムを開発・提供するのは同社として初めてだ。

 労働力人口の高齢化が進んでおり、バブル期の大量採用世代も50代に入ってきた。若手の育成などを目指し役職定年制度を導入する企業は多く、経団連の調査では約半分が同制度を設けている。

 「支店長」などの役職が外れて一般社員などになるが、明治安田生活福祉研究所(東京・千代田)の調査によると役職定年後は4割の人が年収がそれまでの半分未満に減り、役割の変化などもあって働くモチベーションが低下する場合が多い。定年後研究所はこうした経済的損失について約1兆5千億円と推計する。

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