考えると、違う。ありのまま編集は。

最近、社説は、読まないが、東京新聞の社説は、疑問。
新聞社の社説が、疑問かもしれない。
テレビを見て、自民党がいうのは正しい。
安倍氏の経済の批判なのか、
自民党の批判なのか、他の党の支援なのか。
公平とは、何か、問われる。
新聞は、終わりかもしれない。
偏った報道で、世の中、惑わすのかもしれけない。
ならば、政治の報道など、しないことだ。
公平は、ニュースは、正しい現実の記事。

いや、本当は、正しい記事は、インターネットのブログか、ニュースかもしれない。
新聞社のサイトのニュースは、信用できない。
スポーツ新聞の記事が、一番信用できる。


　

「テレビの総選挙報道に「公正」を求める文書を、自民党が在京各局に出していた。形は公正中立の要請だが、街頭インタビューのあり方まで注文した内容は、圧力と受け止められてもしかたない。


　文書が出されたのは衆院解散の前日の二十日で、在京キー局の編成局長と報道局長宛て。差出人は自民党の筆頭副幹事長、萩生田光一氏と同報道局長の福井照氏の連名になっている。


　「お願い」の体裁をとっているが、プレッシャーを感じさせる内容だ。


　衆院選について、選挙期間が短く報道の内容が大きく影響しかねない、とした上で「過去にあるテレビ局が政権交代実現を画策して偏向報道し、大きな社会問題となった」と、一九九三年に民放が放送法違反を問われた事件をあえて指摘。続けて出演者の発言回数や発言時間、ゲスト出演者やテーマの選定、街頭インタビューや資料映像まで四項目を列挙し、一方的な意見に偏ることがないよう求めている。


　自民党がここまで神経質に、具体的に「要請」する狙いは何か。文書にはないが、行間には争点になっているアベノミクスや安全保障、原発再稼働などで自民党に対する批判的な識者、意見、街頭インタビューの露出を減らし、批判の広がりを抑えようとする意図がにじんでいる。


　言うまでもなく、報道番組は公正でなければならず、内容は報道機関であるテレビ局が自らの責任で決める編集権を持っている。


　報道の姿勢について言えば、賛否を足して二で割るのが「公平、中立、公正」というわけではない。政権や政策の問題点を批判し、議論の材料を提供するのは報道の重要な役割で、公正さの判断は視聴者である有権者に委ねられている。


　報道内容をそれぞれの立場で吟味し、最終的に投票先を決める。政権が公正中立を定義するようなことになれば、報道は政府の宣伝の道具になりかねない。


　政権担当者であるが故に、さまざまな批判にさらされるのは当然で、民主主義国のリーダーである首相には、厳しい批判を謙虚に聞く度量が求められる。都合の悪い報道を抑え込むかのような印象を与える今回の文書は、報道の自由に対する首相や政権の姿勢に疑問を抱かせかねない。


　文書を受け取ったテレビ局は萎縮することなく、凜（りん）とした姿勢で報道を続けてほしい。」



先日、電車に乗っていると、紙新聞見ている人がない、
朝の通勤。
結局、紙新聞の記事をいくらに批判みたいに、ある党の批判しても、
庶民は、スマホ、タブレットで、ニュースは、社説より、はるかに、
知っているのが庶民。
小泉内閣のとき、郵政解散と、今の増税止める解散・アベノミクスの信任の解散は、
何か、世の中が、庶民の見ているのは、テレビ、紙新聞ではなく、
インターネットの市場を知っているのかもしれない。


紙新聞は、どうして、特権があり、税金の少ないのかも、疑問。
本来、考えると、フィルムのような、昔の時代を残しているのか、
最期は、倒産、消える企業。
政治は、庶民は、社説より、庶民の目は、インターネットの中の真実の記事が、
一番、庶民は、知っているのかもれない。

何か報道だろう。
他の新聞の記事、引用するのが、紙新聞かもしれない。


公平な記事は、現場で、見て、直ぐに書く、放送する、インターネットで、見せるのが、正しい記事かもしれない。

「内容は報道機関であるテレビ局が自らの責任で決める編集権を持っている。」は、
可笑しい。勝手に、でっち上げの記事で、新聞は、訂正ですむのか。
廃刊が普通の雑誌。
新聞は、廃刊がない。
酷い記事は、公平の欠く記事は、それは、犯罪にならないのかと、
疑問でならない。
編集は、ありまままで、書くことが、正しい記事だと思うものだ。
編集で変えれば、小説であり、漫画である。

凄い数字だが、考えさせられる。

面白いもの。
視聴率が上がるは。
一時間では、勿体無い内容。





「米倉涼子（３９）が主演を務めるテレビ朝日「ドクターＸ～外科医・大門未知子～」（木曜後９・００）の第８話が２７日に放送され、平均視聴率は２１・８％（ビデオリサーチ調べ、関東地区）だったことが２８日、分かった。初回から８週連続して２０％の“大台”を突破した。

　第１話２１・３％、第２話２０・９％、第３話２０・８％、第４話２３・７％、第５話２２・２％、第６話２３・６％、第７話２２・８％と推移。ここまで全８回平均は２２・１％。今年７月クールのフジテレビ「ＨＥＲＯ」（月曜後９・００）の全１１回平均は２１・３％。今年の民放ドラマのうち、全話平均１位にまた近づいた。

　また、民放の連続ドラマのうち、８週連続２０％超えは昨年７月クールのＴＢＳ「半沢直樹」（第２話～第１０話）以来。初回からの８週連続２０％超えとなると、２００８年４月クールの日本テレビ「ごくせん」以来の快挙となった。

　米倉はこのほどドラマの高視聴率に言及。「意識していないからいいのかな」と“無欲の勝利”を強調し「ありがたい気持ちでいっぱいです」と視聴者に感謝した。

　孤高のフリーランス外科医・大門未知子（米倉）が金と欲にまみれた病院組織にメスを入れる人気シリーズの第３弾。今回は日本医学界の頂点に立つ「国立高度医療センター」を舞台に、未知子が東西を代表する大学病院の覇権争いに巻き込まれる。

　第１弾（２０１２年１０月クール）は全話平均１９・１％。第２弾（２０１３年１０月クール）は全話平均２３・０％、最終回２６・９％と大ヒットを記録した。

　第８話は、完治不能と診断された難病「肺静脈閉塞症」を患う少女を救うべく、未知子が自らオペを担当。いつになるか分からない脳死肺移植のドナーの出現を待てない未知子は、無謀とも言える生体肺移植をしようとする…という展開だった。 」



場面展開が、面白い。
速いのか、流れがあるのか。

移植の話は、今の時代に、子供の脳死に移植、関わるような、物語を連想。
移植とは、あんなふうに、するのかと、考える映像かもしれない。

医者は、原点は、地位、収益ではなく、最期は、助けるか、助けられないのは、
他の病院に盥回しが、現実かもしれない。
健康保険の収益は、病院の収益は、盥回しかもしれない。

考えると。

そうなのか、海外では、評価。
そうだよ、誰が、考えても。
アベノミクスは、成功だろう。




「高島修 シティグループ証券　チーフＦＸストラテジスト

［東京　２８日］ - 海外投資家の間では、安倍首相が決めた消費増税先送り解散について、２００５年の小泉首相（当時）による郵政解散のような熱狂を期待する向きもある。だが、各種世論調査を見る限り、日本国民は総じて増税延期には賛意を示しつつも、
今回の解散・総選挙に大義はないと考えているようで、９年前のような熱気は感じられない。

一方、経済面では実質国内総生産（ＧＤＰ）が２四半期連続でマイナス成長となり、形式的にはリセッションに陥ったことから、アベノミクスへの懐疑論が国内外で台頭している。
だが、そうした中でドル円相場は１２０円に迫るドル高円安となっている。

強まるアベノミクスへの懐疑論に対して、このドル高円安はむしろ為替市場がアベノミクスの成功を織り込む動きを見せていることを暗示している。なお、アベノミクスの成功の定義にはいろいろあろうが、ここではひとまずデフレ克服と定義したい。

＜レーガノミクスとの類似性＞

約１年前にもこの場で議論したが、まず指摘したいのが、アベノミクスとレーガノミクスとの類似性（と相違点）である。安倍首相が最終的に目指しているものは、政策ビジョンを示した著書「新しい国へ」でも明記されている通り、経済の回復ではなく、強い安全保障の確立である。経済回復、デフレ克服はアベノミクスの中間目標に過ぎない。

この点は１９８０年代の米国におけるレーガノミクスとの重要な共通点である。当時、米国はソ連との東西冷戦、軍拡競争に勝利するという安全保障上の課題を持っていたが、それを達成するには経済が弱く、特にインフレの克服が喫緊の課題となっていた。そこで、レーガン大統領（当時）は自ら強い米国、強いドルの復活を掲げる傍ら、金融政策に関しては、ボルカー議長（当時）率いる米連邦準備理事会（ＦＲＢ）の超金融引き締め策を黙認した。

ボルカー氏は１９７１年のニクソンショック（金ドル交換停止）を指揮するなど、米通貨政策のトップを務めた経歴を持つ人物である。このボルカー議長の下での超金融引締め策は事実上のドル高政策であり、ドル円相場は当時２５０円前後に位置していた消費者物価ベースの購買力平価（７３年基準）を超えてドル高円安が進んだ。その結果、米国はインフレという慢性疾患を克服し、経済構造改革も達成。東西冷戦にも打ち勝つことができた。
ドル円はその後、米国の経済政策の焦点がインフレ克服から経常赤字縮小に移り、１９８５年にプラザ合意がなされたこともあって、９５年まで急激なドル安円高を経験することになる。８０年代後半以降は、当時２００円前後に位置していた生産者物価ベースの購買力平価が今日まで上限（レジスタンス）となり、約３０年間にわたって、ドル高円安の行く手を阻んできた。

＜購買力平価で見たアベノミクスの評価＞

現在、生産者物価の購買力平価は１００円に位置している。日米政策金利差がゼロ％の金利環境下で、過去３０年にわたって上限となってきた、この購買力平価を超えてドル高円安が進むのは、極めて異例の事態である。

こうした異常事態の発生は、恐らく１９７０年代から続いた長期ドル安円高トレンドが、２０１１年から１２年にドル円が７５円台へ下落したところで、長期ドル高円安トレンドに転換したことを暗示している（１１年は東日本大震災、１２年は団塊の世代の公的年金受給が始まった、日本にとって非常に重要な年である）。

一方、消費者物価で見た購買力平価は現在１２５円前後に位置する計算になる。１０月末の黒田日銀の追加緩和を受けて１２０円台に迫るドル高円安は、レーガノミクスの時以来、約３０年ぶりにこの消費者物価ベースの購買力平価に達そうとする動きとなっている。

あたかも当時、レーガノミクスが消費者物価ベースの購買力に達するほどのドル高によってインフレを克服したのと同じように、今日のアベノミクスがその購買力平価に達する円安によってデフレという「慢性疾患」（１１月５日黒田総裁講演で使われた単語）を克服しようとしているように見える。

奇しくも、アベノミクスのキーマンである日銀の黒田総裁は、財務省で事実上の日本の通貨政策のトップである財務官を経験しており、レーガノミクスのキーマンであったボルカー氏と非常によく似た経歴の持ち主である。

＜アベノミクス「第２の矢」は当然の成り行き＞

一方、足元では、前述した通り、１１月１７日に発表されたＧＤＰ統計が予想外に２期連続のマイナス成長（テクニカル・リセッション）となったことで、国内外にアベノミクスに批判的・懐疑的な声が強まっている。特に「第３の矢」である成長戦略について中身がないとの批判は根強い。

ただし、１９８０年代の米国が６０年代以降に肥大化した財政赤字という、言わば「政府の失敗」の副産物を克服する必要があったのに対して、アベノミクスが克服を目指しているデフレは、これまで政府の失敗があったことも事実だが、その根本的な原因は８０年代後半のバブル形成と崩壊、つまり「市場の失敗」がその底流にある。

レーガノミクスが規制緩和や減税で小さな政府を目指したのに対して、アベノミクスが「第２の矢」で財政刺激策（今回の消費増税先送りを含む）も用いて、拡張色の強い政策を行っているのは、当然の成り行きのようにも思える。レーガノミクスが当時、米国の労働組合を骨抜きにしたのに対して、アベノミクスが政労使会議などで、労働組合を取り込みながら、政府の実体経済への関与を深めようとしているのも興味深い対比である。

＜ドル円の下値は最大で１１０円程度か＞

正直なところ、筆者は消費者物価ベースの購買力平価に達するようなドル高円安は２０１７年までは起こらないのではないかと考えていた。戦勝国である米国が経済政策面でも自由度が大きいのに対して、安全保障面を含めて米国への依存度の高い日本が、円安ドル高を伴うデフレ克服策を遂行するには、そうした政策に対する米国の支持、少なくとも黙認を得ることが必要になるが、対中政策が定まらないオバマ政権の下では明確な対日政策も見えてこないと思っていたからである。

米国が明示的にドル高円安を容認するようになるのは、２０１７年に誕生するポスト・オバマ政権の誕生を待たねばならないというのが筆者の見解だった。

だが、実際にはドル円はすでに１２０円に迫るドル高円安となっており、しかも、海外投機筋を含めて市場はまだ相当な円売り余地を残している公算が高い。年内に１２０円台乗せはおろか、消費者物価ベースの購買力平価水準（１２５円前後）までドル高円安が進んでもおかしくない状況だ。少なくとも現在１００円前後に位置する生産者物価ベースの購買力平価が従来のレジスタンスから長期的なサポートに転換することが期待できる状況になってきている。

今回の消費増税の２０１７年への先送りで、黒田日銀の金融緩和が早期に打ち切られるリスクは後退し、恐らく１８年頃まで継続、場合によっては再度強化される可能性さえ浮上した。ＦＲＢの利上げと相まって、これは１７年、１８年頃まで長期的なドル高円安が進行するとの筆者の相場観を補強するものだ。今回の消費増税先送り、過去数カ月の原油安、追加緩和後の円安はいずれも来年以降の日本の景気下支え要因となる。来年１月の中間評価の際、日銀は従来の経済・インフレ見通しを上方修正することだろう。」



そうなのか、よくよく、分析すると、そうか。
120円は、そうかもしれない。

何か違う。来年は、出ないと、売れないだろうな。

この記事は、しらないのかもしれない。
晩年の歌手の生活、地方周りの収益。
紅白で出るか、でないか、ただの歌手に戻ることだろう。




「歌合戦という番組自体のコンセプトはすでに崩壊しており、一年の締めくくりにふさしい音楽番組として体をなしていない。衆院選同様、『大義なき』紅白といった印象です」

　のっけから厳しい意見なのは音楽評論家の富澤一誠氏だ。

　２６日、大晦日のＮＨＫ紅白歌合戦の出場歌手発表会見が同局で行われ、初出場のＨＫＴ４８、Ｖ６、ＳＥＫＡＩ　ＮＯ　ＯＷＡＲＩ、Ｍａｙ　Ｊ.らが出席した。今年のテーマは「歌おう。おおみそかは全員参加で！」。大ヒットした「アナ雪」のテーマ曲が想起されるが、日本語版を歌った松たか子は不出場。他にも常連組ではコブクロ、浜崎あゆみ、ａｉｋｏ、ゆず、ドリカムなどが出場せず、昨年までとは違った景色になっている。

　レコード会社幹部が解説する。

「“落選”と“不出場”は雲泥の差です。浜崎は落選ですが、コブクロはＮＨＫ側と中継などの演出方法を巡って折り合いがつかず不出場。ゆずも同様の理由です。
つまり、人気も実力もあるアーティストにとって紅白自体にかつての重みも栄光もなく、暮れの音楽番組のひとつと同じになっている。むしろ、ギャラも安くて拘束時間も長い紅白は敬遠されている」

　その結果がジャニーズとＡＫＢグループの偏重だろう。熱狂的ファン以外は知らないメンバーがずらりではお茶の間も興ざめである。

　会見では総合司会の有働由美子アナが「あさイチ」でタッグを組む井ノ原を招き寄せて即興漫才のように会見を進行。有働アナの当日のドレスにまで話題が及んでいたが、手前味噌もいいところ。

　また、人気アニメ「妖怪ウォッチ」の企画コーナーも設けられているが、これも他局で放送されているアニメに“丸乗り”で誇れたものではない。

　前出の富澤一誠氏がこう言う。

「サプライズはなし。しいていえば、中島みゆきがよくぞ引き受けた。朝ドラさまさまですね。もはや８０年代半ばごろまでは確実にあった『紅白出場のステータス』がなくなってしまったこと自体が問題です」

　ＮＨＫは公式には認めていないがサザンオールスターズは“別枠”として横浜からの中継で出演予定。しかし、海外アーティストの中継などを含めて「紅組」「白組」と関係のない特例ばかりでは、「歌合戦」のコンセプトはとっくに崩壊している。

　ちなみに今回の出場歌手は両軍合わせて５１組４３１人……。質を量で補うつもりなのだろうか。

　もはや終わり方の問題だ。」


曲は、入れない時代、流れるも、NHKの番組に出ると、地方まで、影響。
紅白は、視聴率がどうのこうのというが、千差万別みる。
興行が、影響することだ。

NHKともめると、それは、今後、敬遠される。
晩年、どんな生活が、あるのか、視聴率の悪い、民放のテレビでは、
なかなか、売れないものだ。

歌手も、タレントも、NHKに出ると、地方で、知られる。

来年は、どうな売れない歌手が、増えていくか。
CD100万枚とか売れるのは、無理なこと。
インターネットの見る、聞いて、するも、
売れないか、売れるか。

面白いことだ。

新しい、新人が、NHKに、使われることかもしれない。
みんなの唄で、ヒットするも、大きな、市場である。

来年は、紅白でないと、地方の公演、イベントも、来ないことだ。
NHKから消えるものだ。
その恐さは、来年、不況が、始まると、曲など、売れない。

体重かな。

知らなかった。
体重かな。


「オペラ歌手でテレビ番組のコメンテーターとしても親しまれた歌手の中島啓江さんが今月２３日、呼吸不全のため亡くなりました。
５７歳でした。

中島さんは鹿児島県出身で、昭和音楽大学のオペラ専攻科を卒業後、国内でもっとも古い歴史のある「藤原歌劇団」に所属し昭和６１年、初めて単独でのコンサートを行いました。
その後、演出家の宮本亜門さんのミュージカルなど数多くの舞台にも出演し、安定した歌唱力で高い評価を受けました。
また舞台活動だけでなく、テレビ番組のコメンテーターとしても持ち前の明るさと陽気なイメージで親しまれました。
中島さんは阪神・淡路大震災や東日本大震災の追悼のため、チャリティコンサートを毎年行い、被災地の支援にも力を入れていました。事務所の関係者によりますと中島さんは今月１７日、体調を崩して東京都内の病院に入院していましたが、今月２３日、呼吸不全のため亡くなりました。
中島さんをしのぶ会は、来年の年明けに行われる予定だということです。」


ご冥福を祈ります。