育て方

面白いことだ。
事務所も、育て方で、育つは、崩壊するか。




「ＡＫＢ４８の「第５回選抜総選挙」で、まさかの逃げ切り１位で初のセンターを勝ち取った福岡・ＨＫＴ４８所属の指原莉乃（２０）。歴代１位を見ると、卒業生の前田敦子（２１）も大島優子（２４）も指原と同じ太田プロダクションの所属だ。いったいナゼ？


　指原は昨年、４位に上昇した総選挙のすぐ後に、恋愛スキャンダルが報じられ、ＡＫＢ４８からＨＫＴ４８へ移籍処分となった。だが、転んでもただでは起きない。持ち前の「ヘタレキャラ」を武器に、トークの技に磨きをかけた。

　その後押しをした太田プロは、アイドルから文化人まで幅広いタレントを抱えるが、もともとお笑い芸人に強い老舗の芸能プロダクション。１９６３年、新宿松竹文化演芸場の支配人から転身した磯野勉氏が設立した。

　同プロに詳しい演芸関係者が社風を明かす。

　「他のプロダクションが守って育てようとするのと反対に、芸人を叩いて叩いて鍛える。ライオンの子を崖から突き落すような、愛のムチです」

　かつて「猿岩石」で大ブレークした後、鳴かず飛ばずになり、悲哀を味わった末、毒舌キャラを開花させたタレントの有吉弘行（３９）は這い上がった好例。後に移籍したビートたけし（６６）や爆笑問題も、この事務所の出身だ。

　アイドルの世界もお笑い同様、弱肉強食であることはＡＫＢの総選挙を見れば明らか。アイドルウオッチャーが語る。

　「前田と大島は、秋葉原のＡＫＢ劇場が埋まらなかった頃からの叩き上げ。呼び込みやビラ配りの苦労を知っている。“放牧”の太田プロらしく雑草魂で１位を競い合った。指原が入った２００７年にはＡＫＢは軌道に乗り紅白初出場を決めているが、指原の場合はスキャンダルの洗礼を受けた」

　太田プロといえばリーダー格の「ダチョウ倶楽部」上島竜兵（５２）が主宰する「竜兵会」が芸能界では有名だ。

　「行きつけの居酒屋で“太陽さま”の愛称を持つ上島を、土田晃之、劇団ひとり、カンニング竹山ら事務所を超えた後輩芸人が囲む。互いにダメ出し、叩き合いで伸びてきました」（先の演芸関係者）

　有吉は、かつてイベントで指原に
「もう１回トラブル起こした時は、いつでも竜兵会に入っていいよと言ってるんですよ」と毒舌エールをおくっていたが、その必要はなくなった。」



叩かれて、しごかれて、這い上がった者が、芸能界に生きる。
別の分野でも、生きる。
考えてみると、いい事務所かもしれない。
結婚、離婚、結婚、不倫も、無様な姿で、自分で尻拭いもしない、タレントも多い。
育て方で、自立と、苦労を知っていること、忘れない、事務所は、いいのかもしれない。

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日本も悪いが、
韓国も、大変だろう。



「ソウル株式市場で、最高値をうかがっていたサムスン電子株が急降下している。

　なにしろ時価総額で、韓国の上場企業全体の20％を占める巨人企業の株価急落に、総合株価指数（KOSPI）もつれて下落。市場は混乱に陥った。

■きっかけは、JPモルガン証券のレポート

　サムスン電子株が急落したのは2013年6月7日。終値で、前日比9万4000ウォン（6.18％）下げて142万7000ウォンだった。下落幅は、2012年8月に米アップルとの知的財産権訴訟で負けたときの7.5％に次ぐ大きさとなった。

　きっかけは、この日明らかになった米証券大手のJPモルガンによる投資家向けリポート。朝鮮日報日本語版は 6月10日の社説で、「外資証券のリポートだけで混乱した韓国株」と報じた。

　JPモルガンはリポートで、サムスン電子が販売する主力スマートフォンの「ギャラクシーS4」の販売台数が予想を下回るとし、目標株価を当初の201万ウォンから190万ウォンに引き下げ、「今年第3四半期（7‐9月）からは業績が後退局面に入る」と予測した。

　2012年のサムスングループ全体の営業利益は39兆ウォンで、このうち携帯電話事業の利益は約半分の19兆ウォンを占める。そのため、「外資系証券会社が一気にサムスン電子株を売り浴びせた」（朝鮮日報）と指摘する。

　週明けの10日は2000ウォン（0.1％）安の142万5000ウォンと、少し落ち着いたかにみえたが、翌11日には3万6000ウォン（2.5％）安の138万9000ウォンと、140万ウォンを割ったのは1月28日以来のこと。11日の終値ベースの時価総額は204兆5980億ウォンで、6月4日の終値ベースと比べると、わずか1週間で時価総額が22兆ウォン超も吹き飛んだことになる。

　さらに、12日は前日比4000ウォン（0.3％）安の138万5000ウォン。13日は再び下げ幅を広げて、2万8000ウォン（2.02％）安の135万7000ウォンで、5日続落した。

　海外投資家の「売り」が続いているようだ。」




他の国より、自分の国のが、大切に見える。
日本市場は、韓国など、関係なくのが本当。

スマートフォンも、売れないのかもしれない。
円高のお陰で、78円時代は、売れたこと。
日本は、まだ、円高でも、95円前後は、経済がよくなるかもしれない。
90円でも、去年より、去年の野田内閣時代より、いい。
すべては、政権のせいかもしれない。

今後

内乱は、わからない。
企業は、生き残り、かけるより、
維持する職場なのかもしれない。




「川崎重工業は１３日、臨時取締役会を開き、長谷川聡社長（６５）ら３役員を同日付で解任する人事を決めた。また、三井造船との経営統合交渉について、従来の説明を覆して事実関係を認めたうえ、「交渉を打ち切る」とした。役員間で意見が対立し、積極的な立場だった３人を解任することになったという。

　取締役会で解任の緊急動議が提出され、残る取締役１０人全員が賛成した。後任の社長には、村山滋常務（６３）が就いた。村山氏らが同日夜、東京都内で記者会見して発表した。解任されたのは長谷川氏のほか、高尾光俊副社長、広畑昌彦常務。３氏は同日付で社長付の取締役に降格し、定時株主総会を開く２６日付で退く。

　三井造船との経営統合交渉について同社は４月、「当社が発表したものではなく、そのような事実はない」と説明した。だがこの日、「交渉の事実はあるが、何も決まっていない」と訂正。そのうえで交渉を打ち切り、白紙に戻すことを取締役会で決めた。

　経営上の重要案件について、投資家へ誤った説明をしてきたうえ、経営トップらの解任という事態に、川崎重工への市場からの信認が揺らぐのは必至だ。 」



三井造船は、そういうものだ。
面白いのは、維持できる経営なのか、今後。
株主総会は、もめるだろう。