明日、ガンバ戦 文科系

残念。ナビスコカップ準決勝は、僕の予想通り大分の勝ち。詳細は、４日拙稿「ピクシーとシャムスカ」のご参照を。
大分はまだまだ強くなる見込みで、改めて僕は、今年のリーグ優勝候補に大分を上げたい。大分と名古屋と鹿島が３強ではないか。なんせＤＦの柱、森重が２１歳、攻めの柱、金崎にいたっては１９歳！　守備ばかりが脚光を浴びるが、攻めた時はけっこう厳しいのである。ただ、なんせ０点か１点しか点を与えないのだから、ここと言う時にだけ攻めればよいチームなのである。それが攻めた時は意外にけっこう厳しい。なんせウェズレーが凄く利いているし。ピクシーもさばさばとこんな総括をしていた。
「ウェズレーがいるかいないかの差であった」と。

こうして、ナビスコカップ決勝戦はとても興味深い。もう一方の清水がここに来て急な上昇気流に乗っているからである。もともと、Ｊリーグ屈指のクロス名手・市川大祐がいるうえに、岡崎、矢島と極めて有望なＦＷの最近の急成長もあって、守備さえ整備されれば強いチームなのである。そこで少々大胆な予測だが、ナビスコカップは清水の優勝と見た。ピクシー、シャムスカと同じ６５年生まれの監督・長谷川健太が最近になって積んだ苦労の度合いが、シャムスカよりも少々勝っているのではないか？

さて、ガンバ戦だ。これはグラが勝つと思う。むこうも必死だろうが、若さと勢いが違うし、ピクシー流の微調整の期間も十二分にあったと考えるから。なんせこのグランパスが、監督初体験なのだが、この初体験がまだ半年もたっていない。やり残している調整、鍛えたい事項、戦術も多かったはずだ。この休み期間にみっちりと練習できたと思うのだ。かなり歳上が多いガンバよりも、調整期間の伸び代も違うと思う。３０歳がＤＦ山口、ボランチ明神、２９歳の橋本、ルーカス、病み上がりの上に代表戦の疲労が溜まっているはずの遠藤ももう２８歳と半年である。例年になく失点が多いのは、守備陣の高齢化と無関係ではないだろう。なんせ、ここ２～３年のＪリーグは、世界で最も走り回らねばならない戦いを演じていると思う。３０歳が近づいた中心選手に故障が多いのも、このことに起因していると思う。

対するグラは、阿部、小川、竹内がレギュラーになって１～２年目、さらに急成長をとげているのではないか。サッカーを良く知っていて、各選手にそれを整理、特化して浸透させている監督の下で、砂に水が染みとおるような急成長をさらに重ねているはずだ。
小川の得点６、アシスト６、合計１２を上回る選手は、浦和・トゥーリオの９の４だけである。これに次ぐ選手が、外国人二人を置いて鹿島・小笠原の５の５。どれだけ大きい貢献か分かろうというものだ。
竹内はクロス数でリーグ１０位であり、これまた９位の小川、阿部とともに名古屋のクロス数リーグ１位を支えている。
また、阿部のパス数は１位中村憲剛、３位遠藤保仁にはさまれて堂々のリーグ２位。パス数が多いとは、ボールがそこに集まるということであって、正確なパス供給をチームから最も信頼されている選手ということである。

レギュラー１～２年目のこれらの選手が、トゥーリオ、小笠原、憲剛、遠藤保仁らと肩を並べているのである。それぞれチーム戦術の要の部分で。グランパスが快進撃をつづけるわけである。再三言ってきたように小川と阿部は日本代表候補にも選ばれたことだし、まだまだ急成長を遂げている真っ最中なのだろう。
たとえば、ヨンセンもこう言っている。
「小川と一緒にプレーするのは楽しい。凄い才能に溢れた選手だから」

派兵差止訴訟の会・弁護団の声明 ネット虫

★イラク撤退を戦い続けた「自衛隊イラク派兵差止訴訟の会・自衛隊イラク派兵差止訴訟弁護団」が、政府のイラク撤退方針について声明を出したので紹介したい。
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航空自衛隊の年内撤退方針に対する声明
　　　　　 ２００８年９月１１日　
　
　　　　　　　　　　　　　　　　　　自衛隊イラク派兵差止訴訟の会
　　　　　　　　　　　　　　　　　　自衛隊イラク派兵差止訴訟弁護団


１．政府は，本日９月１１日，現在もイラクのバグダッドとクウェートとの間で武装した米兵などの空輸活動を行っている航空自衛隊を、年内をめどに撤収させることを決定、高村正彦外相らが発表した。

２．政府は，撤退について様々な理由をつけているが，いずれもとってつけたようなものにすぎない。
　　空自のイラクからの撤退は，日本政府が行ってきたイラク派兵が日本国憲法９条に反し，イラク特措法にも反することを指摘し，撤退を求め続けてきた多くの市民の声によるものであり，日本政府が行政府として日本国憲法９条に従わねばならないという日本国憲法の政府に対する拘束力が発揮されたことによることを確認したい。

３．とりわけ，２００８年４月１７日，名古屋高等裁判所が，自衛隊がイラクで行っている空輸活動が憲法９条１項に違反し，イラク特措法２条２項及び同３項に違反するとの判断をしたこと，ならびに同判決を受けて，多くの市民が日本政府に対し，イラクから　の自衛隊の即時撤退を求める声を上げたことが，今回の日本政府の判断に大きく影響を　及ぼしたことは紛れもない事実である。
　　私たちイラク派兵差止訴訟弁護団及び訴訟の会は，イラクからの自衛隊の撤退は，憲法と市民の力が実現をさせたものであることにあらためて確信を持ちたい。

５．また，政府はこの間，特に航空自衛隊の活動については国民に対して一切情報を開示してこなかった。この撤退を機会に，イラクでの自衛隊の活動の情報を開示し，検証をすることを強く求めるものである。

６．併せて，現在，政府が「新テロ特措法」の再延長を実現させようと全力を挙げていることに対し，上記高等裁判所の判決に照らせば，憲法９条１項に違反する可能性は極めて高いことを指摘し，その実現に強く反対をするものである。
以　上

空自イラク撤退・・各紙の報道 ネット虫

　近藤ゆり子さんから早速イラク撤退について資料が届きました、総裁選で隠されていますが、私たちの運動が、あの名古屋高裁違憲判決が政府を追いつめたのでしょう！
（マスコミはそこを全く言及していないか、薄めている。中日新聞の川口弁護士コメント以外は、’傍論で’という共同通信配信に触れられているくらい）
しかし、米軍のアフガンへのシェフトによる米戦略への追従であることも確か。
　自衛隊の海外派兵を今後も阻止しよう。　

★中日新聞（＆東京新聞）
イラク空自、年内撤収　政府発表、国連決議失効で
2008年9月11日 15時52分
http://www.chunichi.co.jp/s/article/2008091190155259.html
http://www.tokyo-np.co.jp/s/article/2008091190155259.html

　政府は１１日、イラク復興支援特別措置法に基づき、イラクに派遣している航空自衛隊を、年内をめどに撤収させることを決定、高村正彦外相らが発表した。２００６年の陸上自衛隊の撤収後も継続してきた空自の活動が終われば、０４年に始まった自衛隊のイラクでの活動は完全に終了する。
　高村氏は撤収の理由を記者団に「イラク国内の状況が改善しつつあり、イラク特措法の目的を達成しつつあると認識した」と説明するとともに、空自が参加する多国籍軍の駐留の根拠である国連安保理決議が、年末に期限切れになることも指摘した。
　国連決議が失効すると、活動継続にはイラク政府と新たな地位協定を個別に締結することが必要となる。だが、衆院解散が迫って政治情勢が不透明な中、協定締結のめどは立たない。
　加えて、名古屋高裁が４月、空自活動に違憲判断を下したことや、ブッシュ米政権が駐留米軍を８０００人削減する方針を打ち出したことも、撤収へ政府を後押ししたとみられる。

　イラクでは、空自小牧基地（愛知県小牧市）のＣ１３０輸送機３機がクウェートを拠点にバグダッドへ国連と多国籍軍の兵員と物資を輸送している。９月１０日現在で輸送回数は計７６８回、輸送物資量は計約６４０トンに上る。

□憲法と市民の力
　▽イラク派遣差し止めの名古屋訴訟原告弁護団の川口創弁護士の話　憲法と市民の力が撤退を勝ち取った。裁判では、航空自衛隊のイラクでの空輸活動が違憲と判断されており、その影響が今回の撤退につながったのだろう。今こそ政府はこれまで明らかにしなかった自衛隊の派遣内容を情報公開し、検証し、市民に説明するべきだ。
（中日新聞）


★読売新聞（2008年9月11日11時32分 ）
イラク派遣の空自年内撤収、官房長官が方針表明
http://www.yomiuri.co.jp/politics/news/20080911-OYT1T00484.htm
　町村官房長官は１１日午前の記者会見で、イラクの復興支援活動に派遣している航空自衛隊を年内に撤収させる方針を表明した。
　多国籍軍がイラクに駐留する根拠となる国連決議の期限が１２月末に切れ、米国もイラク駐留米軍を来年初めまでに８０００人削減する計画であることを考慮した。２００６年７月には陸上自衛隊が撤収しており、空自が撤収すれば、５年近くに及んだ自衛隊によるイラク復興支援は終了する。
　町村長官は記者会見で、「イラクの政治、治安状況の改善や復興の進展状況などを勘案し、イラク、米国、国連とも協議し、年内をめどに空自の任務終了について検討に入ることにした」と述べた。高村外相は「イラク復興支援特別措置法の目的は達成されつつある。空自が退いても復興支援をきちんとやる」と強調した。
　空自は０３年７月に成立したイラク特措法に基づき、同年１２月からクウェートを拠点に多国籍軍や国連の物資・人員をイラク国内に空輸している。現在は約２１０人の隊員が、Ｃ１３０輸送機３機で業務にあたっている。
　イラク特措法の期限は来年７月末までだが、民主党は空自の撤収を主張しており、政府も撤収の時期や方法を具体的に検討することにした。今後、イラク、米国両政府や国連と調整し、撤収の具体的計画を決める方針だ。政府関係者によると、米国も空自撤収に理解を示しているという。
　空自の派遣については、自民党の麻生幹事長が１０日、総裁選の共同記者会見で、「イラクの現状を見た場合、引き揚げる状況が作られつつある」と述べた。


★朝日新聞（2008年9月11日11時33分）
イラク派遣の空自、撤収へ　国連決議、年内期限切れ
http://www.asahi.com/politics/update/0911/TKY200809110139.html

　政府は１１日、イラクで空輸支援活動をしている航空自衛隊を年内に撤収させる方針を明らかにした。多国籍軍派遣の根拠となる国連安保理決議が年内で切れることに加え、米国がイラク駐留米軍の削減方針を打ち出したことなどを受けて判断した。０４年から本格化した自衛隊のイラク支援活動は、０６年に陸自が撤収しており、空自の撤収で全面的に終えることになる。
　町村官房長官は１１日の記者会見で、「改善しているイラク国内の状況にかんがみて、イラク特措法の目的が達成されつつあるとの認識を強めている。年内をめどに航空自衛隊の任務を終了させる方向で検討に入った」と述べた。
　また、高村外相は「イラクを支援しようという気持ちは変わらない。さらに復興支援をきっちりやっていきたい」と述べ、空自撤収後も政府の途上国援助（ＯＤＡ）などの支援は継続する考えを強調した。
　イラクでの空自活動については、自民党総裁選に立候補している麻生太郎幹事長も１０日の会見で、「イラクの現状を見た場合、イラクから空自を引き揚げる状況が作られつつある」と言及していた。
　イラクへの自衛隊派遣の根拠となるイラク復興支援特別措置法の期限は来年７月末までだが、特措法で自衛隊の派遣根拠にしている国連安保理決議は今年１２月末で切れる。決議が切れても日本がイラク政府と地位協定を結べば、自衛隊の空輸活動は継続できる。ただ、イラク政府は自国による治安維持に自信を深めているうえ、国会承認が必要となる地位協定には、民主党の反対が必至だ。
　一方、米国も今月に入り、ブッシュ大統領がイラクの駐留米軍を来年２月までに約８千人削減する方針を示しており、こうした情勢を踏まえ、日本政府として、空自を年内に撤収させると判断した。
　政府がこの時期に撤収方針を明らかにした背景には、インド洋での給油支援活動の必要性を強調する狙いがあると見られる。町村長官は会見で「（国際社会は）アフガニスタンへの取り組みを強化している。我が国も積極的に取り組む必要がある。少なくともインド洋の補給支援活動を継続する必要がある」と語った。
　イラク特措法は米国などによるイラク戦争開始を受け、０３年７月に成立。同年１２月に空自の先遣隊をクウェートに派遣し、陸自部隊は０４年２月からサマワで本格的な支援活動を開始した。０６年７月には陸上自衛隊を撤収させたが、空自についてはＣ１３０輸送機による多国籍軍の物資や要員の輸送を継続していた。


★共同通信記事（2008年9月11日 11時02分）
政府、イラクの空自撤収へ　国連決議切れで年内にも
http://www.chunichi.co.jp/s/article/2008091101000250.html

　政府は１１日、イラク復興特別措置法に基づきイラクで空輸活動に従事している航空自衛隊を撤収させる方針を正式に表明する。年内にも完了する見通し。
　陸上自衛隊の２００６年のイラク撤収以降も続いた空自活動が終われば、０４年に始まったイラクでの自衛隊活動は完全に終了する。
　空自が参加する多国籍軍の駐留根拠となっている国連決議が年末に期限切れとな
る。
これに伴い、活動継続にはイラク政府と新たな地位協定を個別に締結することが不可欠となるが、政府はねじれ国会で国会審議が紛糾することを懸念したとみられる。
　イラクでの空自活動をめぐっては４月に名古屋高裁が判決の傍論で「憲法９条などに違反する」との判断を示した。
　ブッシュ米大統領は９日にイラク駐留米軍を計約八千人削減する方針を示したばかり。
（共同）