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歌声失って14年の苦闘、仲間に支えられて復活 ミュージシャン・森友嵐士さん(産経新聞)

2010-03-18 17:33:44 | 日記
【ゆうゆうLife】病と生きる 

 ロックバンド「T-BOLAN」のボーカルとして活躍していた森友嵐士さんは平成7年、歌声を失った。原因不明の心因性発声障害だった。その後、バンドを解散。リハビリに励んだ森友さんはやがて声を取り戻し、今月にはソロシングルを発表する。復活を支えた存在、それは多くの仲間だったという。(文 森本昌彦)

 平成7年3月の大阪公演直前、東京で声帯に詳しい先生のところに行ったら、声帯に特別な異常が発覚してドクターストップがかかりました。ただ、そう簡単に引き下がれなかった。ちょうど神戸で震災があった年で、被害を受けた方たちから「チケットを地震でなくした」という問い合わせが寄せられていました。おれたちにできることを話し合い、チケット紛失については疑問を持たずに会場に入ってもらうことにしました。

 家までなくしているのにライブのことを気にしている。その人たちにとって、(ライブが)大きな存在になっていた。気持ちだけでも渡したかった。自分のことはすごく心配でしたが、出ないわけにはいきませんでした。

 公演後は1カ月ぐらい治療に専念し、先生から「完治」というお墨付きをもらいました。でも、そこからが問題でした。治ると思っていたら、一向に良くならないんです。

 一番ひどいときは会話もままなりませんでした。日本中、良いと言われているところに片っ端から行きました。西洋医学、東洋医学の医師、ボイストレーナー…。でも成果はなかった。あるとき、西洋医学の中では最高峰の先生に「心因性発声障害です」と診断されました。そのとき、「10年後にも治っていないかもしれない」と言われたんです。「この人何言ってんの? 二度と歌えないって言ってるのか」と思いました。

 メンバーのこれからの音楽活動を考え、解散を選んでからは声を取り戻すリハビリに励みました。数年ぐらい東京と富士山麓(さんろく)のスタジオとを一週間単位で往復していました。でも東京にいる時間がつらかった。街で音楽が聞こえ、おれは止まっているけど、周りは前に進んでいる。富士にいるときは本当の自分に向き合えました。そして生活拠点を富士に移しました。

 声が出なくなって何がつらいかというと、歌えなくてつらいというよりは、歌えていたものが歌えないこと、つまり過去なんです。新しい場所に行って、過去が前にないというか、おれが誰であろうと関係ないところで人とまた付き合いが始まったことがおれを楽にしてくれました。声はまったく回復しませんでしたが、元気になりました。

 5年ほど前、(T-BOLANのギタリストだった)五味(孝)と最後の挑戦という気持ちで週に2回、スタジオに入りました。奴がいることで継続する力になるし、くさらなくなったし、無理しなくなりました。「上を向いて歩こう」1曲を歌えるのに1年かかったけれど、歌えるようになって人に聴いてもらいたいと思いましたね。

 そのころは調子の良い日と悪い日がありましたが、ある時から悪い日が来なくなりました。そこまで来ると、人に聴いてほしい虫が自分の中で騒ぎ始めました。去年、(歌声を失ってから)14年間で出会った多くの仲間に歌を聴いてほしくて、告知なしのサプライズライブを30本ぐらいやりました。それをやっている中で表に立つ活動を意識し始め、色々な人と会い、今回新しいスタートを切れました。

 病気のつらさを超えるには一人じゃ大変です。一人じゃない、仲間がいるんです。おれもみんなが力を貸してくれました。それで超えられたとき、とんでもない景色が目の前にありました。自分の人生をもう一回ゼロから始められるとして、どこかで「違う人生を選びますか」と言われると、こう答えます。「このままでいいですよ」

【プロフィル】森友嵐士

 もりとも あらし 昭和40年、広島県生まれ。平成2年に「T-BOLAN」を結成し、11年の解散までシングル15枚、アルバム10枚をリリースし、総売り上げは1500万枚に上る。その後音楽活動を休止していたが、昨年から活動を再開。今月24日に両A面シングル「抱きしめていたい/キズナ」(トイズファクトリー)をリリースする。

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消費者庁、自転車の欠陥「発表待て」と指示(読売新聞)

2010-03-17 02:36:56 | 日記
 折りたたみ式自転車のハンドルが運転中に外れ、男性が重傷を負った重大製品事故を巡り、消費者庁所管の独立行政法人「国民生活センター」が、昨年11月の時点で製品の構造的欠陥について把握しながら、先月中旬まで発表していなかったことが分かった。

 同庁が同じ調査をしていた経済産業省所管の独立行政法人「製品評価技術基盤機構(NITE)」の結果発表を待つよう指示していた。同庁では「同じ事故調査で結果が違うと信頼性を損なうと考え、すりあわせた」と説明している。

 同庁は昨年9月、消費者行政の一元化を目指して9府省1委員会から職員を集めて発足したが、発足から半年を過ぎてもなお「縦割り」が解消されていない形。同庁では「消費者への迅速な情報提供という観点が欠如していた」として、今後、両法人の連絡体制などを見直す。

 問題となったのは、昨年9月2日、千葉県内で折りたたみ式自転車「アビスポーツA―101」のハンドルが運転中に外れ、乗っていた男性が転んで骨折した事故。NITEは2月16日、センターは同17日、それぞれ同じ製品について構造上の問題を指摘した。

 この事故では、事故後、被害者の男性から相談を受けた地元自治体の消費者相談窓口が、センターと自転車の輸入業者に連絡した。業者は同庁などに報告、NITEはこれを受けて調査に乗り出した。

 センターでは男性から自転車の提供を受けて調査を開始、終了後の同10月に事故の起きた自転車をNITEに渡していた。その後の検証や報告なども入れて、11月半ばには自転車の構造上の問題を把握したという。

 しかし、センターはその後も、他業者の製品も含めた5製品について同様の調査を行うなどして、結局、同庁がNITEの調査結果を発表した2月16日の翌17日まで、結果を発表しなかった。

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ビザなし交流 露、入港税を要求 北方領土、既成事実化狙う?(産経新聞)

2010-03-12 22:42:56 | 日記
 北方四島のロシア人住民と日本人の元島民の後継者らが相互に行き来する「ビザなし交流」に関する日露実施団体の代表者間協議が10日、ロシア極東サハリン州の州都ユジノサハリンスクで行われた。日本側関係者によると、ロシア側は日本船にかかる入港税を納付するよう事実上要請した。ビザなし交流をめぐり、露側が入港税問題を提起したのは初めて。「不法占拠」状態の北方領土に対する主権の既成事実化が狙いとみられる。

 この日の協議でロシア側は、ビザなし交流に関して「入港税の問題がある」と提起した。日本側は実施団体間で取り扱うテーマでないとし、今後外務省がロシア政府と協議していくことになった。

 日本側が提起を受け入れれば、北方領土に対するロシアの「主権」を事実上、容認することにつながる。前原誠司沖縄・北方対策相は昨年12月、「四島交流は両国の法的立場を害さないことを前提に行ってきた」として、入港税支払いには応じない姿勢を示している。

 ビザなし交流をめぐっては、今年度事業でもロシア側が日本側に出入国カードの提出を求めたが、日本側が拒否した経緯がある。

 代表者間協議は日露双方が翌年度の渡航計画案を提示し話し合う場で、毎年この時期に開催されている。日本からは「北方領土問題対策協会」「北方四島交流北海道推進委員会」、ロシア側からサハリン州の実施団体の代表者が参加した。

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【Web】ネットの主役は中高年?(産経新聞)

2010-03-11 01:35:55 | 日記
 ■利用しやすさ(アクセシビリティ)向上でユーザー増

 若者に比べ活動的で購買意欲が高いといわれる中高年が消費の主役となるなか、インターネットの世界でも中高年を取り込もうという動きが広がっている。背景には、パソコンや携帯電話などのハードとコミュニティーサイトなどのソフトが進化し、中高年に歩み寄った“アクセシビリティ”(利用しやすさ)の向上があるようだ。(道丸摩耶)

 「ソフトバンクの高性能携帯電話『iPhone(アイフォーン)』は若い人を中心にヒットしていますが、実は高齢者や子供にも使いやすい。この延長にある多機能端末『iPad(アイパッド)』も説明書いらずで、中高年にうってつけ」と話すのは、ネットコンサルティング会社「日本技芸」(東京都新宿区)のリサーチャー、濱野智史さん(29)だ。

 これまで「パソコンやネットが苦手」と思われてきた中高年だが、ここへきて変化が現れている。

 ◆サービスも充実

 総務省の「平成20年通信利用動向調査」によると、70代男女のパソコン利用率は20・6%(前年比6・3ポイント増)と5人に1人が利用している状況。80歳以上でも、19年調査で2・2%だった利用率が、20年には6・2%に伸びた。携帯の利用率はさらに高く、70代の40・6%(同7・1ポイント増)、80代以上の25・4%(同13・1ポイント増)が利用している。

 手元にあるマウスで離れた画面のポインター(矢印)を動かすなど、従来のパソコンや携帯は直感的に使うことができず、慣れるまでとまどうことが多かった。しかし、アイフォーンのように指で画面を直接クリックするタイプなら、高齢者も直感的に使える。

 携帯でも、例えば過去に打った文字から次の文字を予測する「予測変換機能」など、最小限の動きでメールが打てるすぐれた機能が搭載されるようになった。

 また、こうした端末の操作性の進化に加え、ウェブサービスも利用しやすくなってきた。

 ブログなどは字を入れるだけで画面にすぐ反映される単純なもの。これなら中高年もすぐ使えそうだ。

 中高年をターゲットにしぼったウェブサービスも増えている。

 携帯用ゲーム「モバゲータウン」を運営する「ディーエヌエー」(同渋谷区)は約2年前に、中高年向けSNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)の「趣味人(しゆみーと)倶楽部」を開設。今では月約20万人が利用し、俳句やゴルフ、登山など5500以上のコミュニティーができている。

 ◆世界のモデルに

 総務省の同調査では、70代でネットを利用しているのは27・7%。80歳以上でも14・5%と約7人に1人がネットを利用していた。趣味人倶楽部の広報担当者は「写真投稿コーナーなどの盛り上がりを見ていると、中高年も普通にパソコンを使いこなしている印象を持つ」と語る。

 「若くないからパソコンが使えないというのは社会的な思いこみ」と語る濱野さんは、「高齢者を巻き込んだウェブサービスの進化は、『高齢者社会先進国』として世界のモデルになれる可能性を秘めている」と期待を込めた。

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偽の国の安全マーク付け販売 レーザーポインター輸入業者(産経新聞)

2010-03-09 13:22:18 | 日記
 目を傷つける危険性の高いレーザーポインターが販売されていた事件で、摘発された大阪市の輸入雑貨販売会社の男性経営者(35)らが、国の安全基準に適合しない製品に偽の安全適合マークを付けて販売していたことが1日、大阪府警などへの取材で分かった。経済産業省は、安全と誤解して使われる恐れがあるとして販売状況を調べ、近く自主回収を指導する。

  [フォト]本物のPSCマーク

 府警や経産省によると、この会社は「ヒロ・ジャパンテック合同会社」(大阪市阿倍野区)。経営者らは昨年5~11月、インターネットのオークションに「car shop hiro」などの名前で、中国から輸入したレーザーポインターを出品、1200本以上を売り、約500万円を売り上げたとされる。

 消費生活用製品安全法では、経産省の指定機関の検査を受けて光線の出力の安全基準をクリアした製品に対し、安全性を示す「PSCマーク」を交付、販売を許可すると規定している。

 府警は昨年12月に同社を家宅捜索し、偽のPSCマークが印刷されたシール約370枚を押収。このシールを張り付けて梱包(こんぽう)した製品も見つかった。製品はいずれも安全基準を大きく上回る強さの光線を出していたという。

 府警によると、同社は当初、マークを付けずに販売していたが、昨年10月ごろに中国の業者に偽のPSCマークが印刷されたシールの製作を依頼。経営者は今年1月、同法違反容疑で逮捕され、偽マーク付き製品の販売を認めたという。経営者らはすでに略式起訴され、罰金50万円の略式命令を受けている。

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