ギャラリー酔いどれ

売れない絵描きの世迷い言&作品紹介

色づく山

2011-10-22 10:37:05 | Weblog
 画は Michael Cheval (マイケル・シュヴァル)

 1966南ロシア生まれ、1997年よりNY を拠点に活動している画家。

 「Absurdity : 不条理、 荒唐無稽」を主題とする幻想シュールレアリスト。

 まぁ、画風はダリの子どもみたいだねw  http://chevalfineart.com/      作


  「Enigma of Generations」です。


☆雨模様。

朝飯食いながら、ABCニュース(ユダヤ放送局)を見てました。

年末にはイラクから完全?撤退するのだとか、ベトナムと同じ負け戦、

懲りないキチガイ国家です、軍産複合体そのもの。

カダフィもなぶり殺しだねぇ、何で黄金の銃で「自決」せぬのか?

まさに「生きて虜囚の辱めを受くる事なかれ」ですよ。 


当ブログ既報ですが、

◆http://yokodo999.blog104.fc2.com/blog-entry-419.html
陽光堂主人の読書日記  2011-10-21
世界権力に取り除かれたカダフィ大佐     より抜粋、

「中東の狂犬」と渾名されたリビアの独裁者カダフィ大佐は、20日にシルトで殺害された模様です。
死体とされる写真もネット上で流さていますが、これは例によって偽造されたものです。
YouTubeの映像は、どうやら本物のようです。あの特徴的な風貌の替え玉が、現段階において用意できたとは思えません。
死亡時の模様は、本日付のNHKの報道によれば、次の通りです。
(http://www3.nhk.or.jp/news/html/20111021/k10013409931000.html)

<略>

カダフィ氏が引きずり降ろされた理由は、豊富な石油・天然ガス資源が狙われたことや、
アフリカが新たな金融体制を敷いて欧米から独立する動きを見せていた点にあったと思われます。
カダフィ氏は、こうした反欧米の動きを積極的に推し進めていました。
落ち目の欧米としては、死活問題ですから放っておけません。

反カダフィ陣営の地盤は西リビアですが、リビアの資源は西側に偏在しています。
東部出身のカダフィ氏としては、力づくでも西リビアを手中に収める必要があったのです。
英仏や米国が反カダフィ陣営を援助したのは資源配分の利権が目当てで、
民主主義云々というのは(いつものことですが)世界のB層向けの説明に過ぎません。
米国などが本気で民主的なリビアを求めていたら、42年間もカダフィ氏の独裁体制が続くはずはありません。

米国やイギリスは、リビアの独裁体制を嫌うどころか、カダフィ氏と協力し合っていました。
9月4日付の「AFP BBNews」は、こう報じています。
(http://www.afpbb.com/article/war-unrest/2824219/7715527)

<略>

CIAやMI6は、リビア情報機関と繋がっていたわけです。
政権中枢は、もちろんこれを承知していました。ここに記された協力関係は近年のものですが、
それよりずっと前から水面下では繋がっていたと見られます。
カダフィ体制が崩壊した今、英仏や米国は堂々とリビアに乗り込んで利権漁りをしています。

クリントン米国務長官は、カダフィ氏が死亡する前日の19日に急遽リビア入りをしていますが、
これは反体制陣営(実際には米国の諜報部隊)がカダフィ氏の所在をつかみ、襲撃する手筈が整えられたからでしょう。
その確認に行ったと思われます。(実際に死亡したのは19日だったのかも知れません)

欧米は経済的に追い詰められていますので、最近はやることが露骨です。
世界中に何と思われようと構わないと開き直っている感じです。
次に狙われるのは、恐らくシリアのアサド大統領でしょう。
北朝鮮の金父子も、眠られない夜が続いていると思われます。(金正日は、既に中露に救いを求めています)

米国などに幾ら協力しても、都合が悪くなれば弊履の如く捨てられます。このことは、
わが国の中枢に巣食う売国奴にも当て嵌まりますが、軍事攻撃されて命を落とす心配はないので、
相変わらず太平楽を並べています。この者どもは、国民の手で放逐・断罪するしかないでしょう。


Michael Cheval 、二枚目、



「 Balance of Disparities, 2009」です。


アメポチおやじですが、いい記事ですな、

◆http://kkmyo.blog70.fc2.com/blog-entry-799.html
中韓を知りすぎた男 10月21日(金)
日本経済の逆襲             より抜粋、

グローバリゼーションを言い訳に超国家組織の為に動いているIMFも当初の主な機能は、
国際収支問題で行き詰った国々を援助することでした。

ところがアジア通貨危機で分かったことは、
IMFの目的は危機に陥った国々を救済することよりも、まず第一に、
海外投資家の損失を最小限に抑えることを中心に、
少ない資金で企業の乗っ取りを画策する利益集団に手を貸す

ことに重点が置かれていることが分かりました。

もちろんIMFはけっして強制していないと断言していますが、
だが実際は高圧的なIMFの官僚たちは
「経済が自滅する見通しや、西側諸国からの信用が全て剥奪されることになる」と
一種の脅迫めいたことを言った形跡があります。

しかしマハティール首相はこれを毅然と跳ねつけたが、
何故韓国だけがIMFの命令に100%従ったのか?


この答えは韓国は国際社会に対して弱みを持っていたからです。
その弱みとは外貨準備高を常に高めに嘘をついていたことです。

IMFが韓国に乗り込んだ時は貿易決済が出来る外貨準備金はわずか30億ドルしかなかったのです。
韓国は使用可能な外貨準備金は223億ドルと言っていました。


韓国政府はIMFに対して通貨防衛のための介入により60億ドルになった
と言い訳しましたが、実際貿易決済に使えるドルは30億ドル足らずしかなかったのです。

韓国はIMFに支援を要請するずっと前から、
都市銀行5行が外貨決済不能に陥り急落して、
1ドル1000ウオンを割り通貨当局も介入はすでにできなくなっていたのです。

韓国の嘘つきは国際的に有名ですが
経済に対する嘘は国際社会ではけっして許されない、

なぜなら財布に30億ドルしか入ってないのに、
100億ドルの買い物をすればそれは詐欺師です。
30億ドルしか無いのなら危なくて韓国に物を売るわけにはいかない、
もしわかれば資源のない韓国はそく日干しになります。
この外貨準備高を高めに言う嘘は現在も続いています。


12日野田首相が間抜け面で日韓通貨スワップ(外貨融資協定)の限度額を、
現在のおよそ5倍となる約5兆4000億円まで拡大しました。
これによって韓国が通貨危機に陥った場合、日本に紙屑のウオンを預入、
引換に日本円やドルを受け取って運用することができます。


つまり韓国は日本の保証をとったことによって経済破綻寸前で救われたのです。

ところが朝鮮日報の記事は
「韓国は外貨準備高が3000億ドル以上に達しており、
通貨スワップ協定を結ぶ理由がない、円高に苦しむ日本が、
円を外国に放出するために通貨スワップを推進している。
簡単に応じてはならない」
と書いています。只々呆れてものが言えません。

もし日本がスワップ協定を結ばなければ来年といわず年内に韓国は終わっています。

海外を安心させている韓国の外貨準備高3000億ドルの中身と嘘を暴いてみます。

元々信用がない韓国は外貨準備高が減少すれば、海外からの借入が出来にくくなり、
投資系の資金が流れ出てしまいます。
そこで韓国は
対外債務の返済は外貨準備高を取りくずさずに、
債務の借り換えと新たの借金で凌いできた
のです。


元々外貨準備高も外国から借金をして積み上げたのです。
詐欺師が金を借りに行くときは相手を信用さすために
立派な背広を着て高級車に乗って借りにいくのと同じです。


以前ブログでも取り上げたように、韓国は今年の2月以降、
貯蓄銀行がバタバタ倒れ、取り付け騒ぎが起き、
短期外債の総額は公表されていないが
短期外債の急増について海外から警告までされています。


断崖絶壁に立たされた絶体絶命の韓国の危機を救えるのは日韓スワップ協定なのです。
それなのに「円高に苦しむ日本が、円を海外に放出する為に通貨スワップを結んだ」と
まるで恩着せがましく日本がお願いしたかのごとく報じるとは腸が煮えくりかえります。


何故韓国が米韓FTAの不平等毒素条項を飲んだのか、
それは韓国の崩壊寸前の危機を察知したアメリカは
日本の野田を脅して日韓スワップ協定を命じたからです。

だから李明博大統領は米韓不平等条項を飲まざるをえなかったのです。


また1997年のアジア通貨危機の時韓国に舞い降りた利益集団たちも
損をせずに逃げ出すには状況が悪すぎる。
3000億ドルの外貨準備高の嘘が彼らもわかってきた。


韓国から資金を引き揚げるにはあまりにもドルが枯渇し円も無い、
そこで日韓スワップ協定を結ばせて
価値のある円で資金を徐々に引き揚げるつもりです。


韓国の嘘は海外だけでなしに国内に向かっても嘘を吐き続けています。
韓国のメディアを見ていますと韓国の経済学者は作られた嘘の経済指標に満足しながら、
まもなく日本に追いつくことができると常に楽観論を主張していました。

韓国経済がどれほど脆弱な基礎の上に立っているかを韓国経済学者は理解していません。



超国家組織は日本を経済植民地にすべく蠢きはじめました。
彼らとの長い戦いが始まります。しかし心配はいりません。
はっきりと言えることは
もの作りを軽視した超国家組織の野望は長続きしません。

経済の基本は人間が生存するために、豊かに暮らすために、
必要なモノを得ることです。
そのための先端技術の開発は技術大国である日本の使命です。


つまりテクノロジーを制するものが世界を制します。
結局超国家組織は強すぎる日本に蒼ざめるしかないのです。



まさに毎度申し上げておるとおり、「寄生虫にして疫病神」そのもの。

明治維新以降にまとわりついた、つかせた、性悪の「憑き物」、

遠因はどうやら「天皇」にあるのかも?  いづれそのうち。


Michael Cheval 、三枚目、



「On the Way Of Destiny」です。


◆http://latache1992.blog56.fc2.com/blog-entry-488.html
ラ・ターシュに魅せられて
◎13兆円の三次補正予算の責任者は、このワタシ!
 TPPを怖がるのは、TPPおばか・・いや、オバケです。 前原政調会長

より抜粋、      

マズゴミは相変わらずの、事実曲解報道です。
小沢 TPP参加へ前向き・・ 「TPPにはメリット」 朝非
小沢 TPP原則賛成 毎二次

見慣れた光景ですが・・
相変わらず酷い報道です。 (苦笑)
「一人で500万票集めるオトコ」 はこう言ってるのですね。

「自由貿易には賛成だが、弱い産業部門が突然・・関税撤廃だ・・自由競争だ・・
となったら成り立たなくなる。
国民生活を守る対策が取られないうちにやるのは早計・・


つまり、理念は良しとするが・・
交渉への参加は慎重に判断すべき・・と言う事です。

二国間で行うFTAとかEPAは気弱な地上げ屋は賛成です。
二国間ですから交渉や利害調整も比較的やりやすいでしょ?
ただ、このTPPというのは
要するに・・
5年間で輸出を倍増。国内雇用を200万人増やす・・という
アメリカの経済政策なんですね。

政府の発表する数字もバラバラです。
利害調整の達人である官僚が
これほど意見を異にするのも珍しいことですが・・
それほどまでに利害が抜き差しならない事の証左です。

内閣府は・・GDP2.4兆円以上の増加。

農水省は・・11.6兆円の損失と雇用340万人減。

経産省に至っては、TPPに不参加の場合
参加した場合に比べてGDP10.5兆円減と雇用81.2万人減。

参加した場合、不参加の場合に比べてGDP10.5兆円増・・
と言わないところがミソです。 (笑)

政治の世界だけでなく、
政府(行政)でも意見が真っ二つに割れてるTPP。
簡単にいくわけありません。 (苦笑)

ただ、国論を二分するような議論は大賛成です。
今までの
足して二で割るような・・
中途半端な政策が・・
この国の再生を妨げてきました。



甘いね、「アメリカの経済政策」などではありませんよ。

日本乗っ取り「再占領」計画です。

「On the Way Of Destiny」は日本を「完全植民地=奴隷国家」にするということ。

野豚は「米帝」のトロイの木馬です、木馬ならぬ豚ねw

小沢よ党を割れ、新党結成で、最後の勝負に出よ! それが最速の「救国」になるのだ。




追:1:45PM

悪だねぇ、ご覧あれ、

http://www.youtube.com/watch?v=UvWsFHBfEUc
リビア :  ゴールドマンサックス  カダフィへ支払い踏み倒し?   

ドナルド・トランプ:
はめ込め(screw)ばいいんだよ、リビアなんて!

これが奴らの本音ですよw  

はめ込め(screw)ばいいんだよ、JAPなんて!

        
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