ギャラリー酔いどれ

売れない絵描きの世迷い言&作品紹介

行く秋にⅤ

2019-09-10 10:15:35 | Weblog
 画は 歌川 廣重 (安藤 廣重)  

 寛政9年(1797年) ~ 安政5年(1858年)  

 号は 一立齋(いちりゅうさい)         作


  「江戸名所」  「五百羅漢 さざゐ堂」です。


 五百羅漢寺 三匝堂 (ごひゃくらかんじ さんそうどう):
 三匝堂とは、3回巡る堂の意味で、内部が3層の螺旋状をしており、
 同じ通路を通らずに上り下りができる構造を持つ。
 その形状がサザエのようであることから「さざえ(さざゐ)堂」として知られた。
 通路の途中には観音札所があり、堂内を一巡すれば
 観音の霊場巡りができるとされており、その珍しさから江戸の人々の人気を集めた。
 五百羅漢寺は 明治になって目黒へ移転、さざえ堂は現存していない。



☆曇り、蒸し暑い。

傀儡師は ユダ米=トランプ、いいとこ突いておる、

◆https://tanakanews.com/190906japan.htm
田中 宇(さかい)  2019年9月6日
日韓対立 の本質  


日本と韓国の関係が悪化するなか、関係悪化はトランプの米国からのさしがね

によるものだという見方が出ている。

トランプは安倍首相に「オレが 中国に対してやっている感じで、

お前も 貿易関係を武器として韓国に圧力をかけろ」

とけしかけてきたと指摘されている。

安倍がトランプの言いなりであることは、安倍政権の事務方として

経産省が重用され続け、外務省が外され続けている ことから見て取れる。

外務省は 戦後の日本の対米従属を維持してきた軍産傀儡の組織であり、

軍産複合体と戦うトランプは、安倍と個人的に親しくなってやる代わりに

「おまえの国内で、軍産傀儡の外務省 を外せ。

軍産の影響が少ない経産省あたりを 事務方にしろ。

日本独自の防衛力の増強の足かせ になっている戦争責任問題を

韓国との外交関係の柱にするのをやめろ。

オレみたいに貿易戦争でやれ」とけしかけ、安倍はその通りにやった。

安倍は今回、外相を、旧来型の日中友好系である河野から、

経産相の経験者で経産省と親しい茂木に替えるが、

これも経産省重用の一環だろう。

安倍政権は、すでのこの2年ほどの間に中国とすっかり親しくなり、

河野の役目は一段落した。

これからは韓国との貿易戦争や、日米貿易協定

(トランプの同盟国冷遇戦略からみて、これは日本の不利益を拡大する)

などをやるためもあり、経産系の茂木を選んだのだろう。


日本が貿易関係を使って韓国を制裁・敵視し始めたのに対抗し、

韓国は8月22日、日本との諜報分野の協力協定(GSOMIA)を

破棄すると発表した。 この破棄は、日本への敵視を強める文在寅大統領の

韓国政府が、米国が止めるのも聞かずに突っ走って挙行したことになっている。

米政府は、文在寅の突っ走りを批判している。

だが実のところ、日韓の諜報協定は 2016年に米国の極東戦略の一環として、

米国が日韓を動かして制定させたものだ。

諜報は、安全保障と軍事の基本であり、日韓の諜報協定は、

日米・米韓の安保関係や駐留米軍の体制と連動した、

日本と韓国の国家安全保障の根幹をなすものだ。

韓国政府の一存で破棄できるものでない。

北朝鮮を宥和するトランプのおかげで 緊張がかなり緩和されたとはいえ、

韓国は北朝鮮と戦争状態にある国だ。

米国が日韓にやらせている諜報協定を 韓国が勝手に破棄したら、

米国が有事の際に韓国の安全を守ってくれなくなる懸念が増す。

文在寅は、トランプの許可を取ったうえで、日本との諜報協定を破棄したはずだ


トランプの世界戦略を勘案すると「文在寅がトランプの許可を得て

日本との諜報協定を破棄した」のでなく

トランプ側が 文在寅をけしかけて 日本との諜報協定を破棄させた

可能性の方が高い。

トランプは当選前から、米国の世界覇権(冷戦体制、テロ戦争)を運営してきた

軍産複合体に 喧嘩を売り続け、軍産に勝って

米国と国際社会における軍産支配を破壊する「米覇権の解体・多極化」を進めている。

日韓の諜報協定は、米国が日韓を傘下に入れて

米日韓で北朝鮮や中露側と対峙する冷戦体制のための組織だ。

トランプは文在寅をけしかけて 日本との諜報協定を破棄させ、

軍産が運営してきた東アジアの冷戦体制 を解体し始めている



2016年に米国のさしがねで締結された日韓諜報協定の背後には、

1965年に米国のさしがねで締結された 日韓基本条約(日韓外交の基盤)がある。

終戦と朝鮮戦争の直後、韓国は旧宗主国で敗戦国の日本を嫌い、

日本は元植民地から独立した韓国を嫌っており、

日本と韓国は 別々(ハブ&スポーク型)に 対米従属していた。

だが1960年代に、米国とソ連の両方が財政的に疲弊して

冷戦体制を終わらせようとする動きがあり、冷戦を続けたい軍産は、

冷戦をやめたいケネディを 63年に暗殺して冷戦構造を何とか維持した。

軍産は、冷戦をやめたい米国内の勢力をなだめるため、

冷戦体制を安上がりに運営する「効率化」を迫られた。

その一つとして軍産は、米国が未発達な韓国経済をテコ入れするカネを出すのでなく、

高度成長期に入っていた日本が韓国にカネを出す新体制を考案し、

仲が悪かった日韓を交渉させて 65年に外交関係を結ばせ、

日本が戦後補償の名目で 韓国に経済支援する65年体制を作った
 
その後、ソ連は91年に崩壊したが北朝鮮は残り、極東の冷戦構造は残った。

01年の911テロ事件後、軍産の世界支配の主流として

「アルカイダなど 軍産がこっそり育てた国際テロ組織と 恒久対立する『テロ戦争』」

が出てきた。 北朝鮮の脅威を扇動して 在韓・在日米軍を維持する

旧来型の極東の冷戦構造は カネがかかりすぎると考えられ、

さらなる「効率化」を迫られた。

それで軍産は「日本と韓国が、米国の傘下で安保協定を結び、

日韓が対米従属を基本としつつも 日韓の協力で米国の負担を減らし、

対米自立気味にしていく」といった感じの新戦略を開始し、

16年に日韓の安保協定の一つとして諜報協定が結ばれた。


日韓 が諜報協定を破棄したことについて

「日韓が安保関係を強化して 対米自立していく方向性が破棄されて

65年体制以前のハブ&スポークに戻り、

日本が韓国抜きで米国との関係を深める(より強く対米従属できる)ので、

日本にとって良いことだ」という考え方が、

軍産傀儡の日本人の頭のなかにある。

だが、こうした考え方は浅はかだ。

トランプの目的は 米国覇権の解体であり、韓国だけでなく日本も

米国の傘下から外されていく。

トランプの米国が、韓国との安保体制を解体しているのは確かだ。

だがそれは、韓国を米国の傘下から切り離し、

北朝鮮との和解・連邦体制に移行させて朝鮮半島の全体を

中国の傘下に押しやり、在韓米軍を撤退するためだ。

トランプは、昨年6月のシンガポールでの米朝首脳会談以後、

北朝鮮への経済制裁を緩和して南北和解や北の核開発の凍結を

実現していきそうだと思われたが、実際は対北制裁を緩和せず、

北問題の解決を寸止めしている。

トランプは、その後も金正恩と繰り返し会ってほめたたえて宥和しているが、

金正恩が一番望んでいる 経済制裁の部分的な緩和 をやろうとしない。

トランプの意図的な寸止めはこれまで不可解だったが、

今回、私はようやく事情を理解できた。

トランプは、米国でなく 中国に 北問題の解決を主導させたい。

だが金正恩は、トランプの米国に北問題解決の主導役を続けてもらい、

北朝鮮を「米国と親しい国」 「米国の同盟国」の一つにしたい。

そうすれば金正恩は、自国の安全を米国に保障してもらいつつ、

トランプとの親しさを、周辺諸国のライバルである安倍晋三や文在寅、

さらには習近平やプーチンと張り合って、

北を米国中心の国際社会で台頭させていける。

このシナリオは、世界が米国覇権下であり続けることを前提としており、

90年代にクリントン政権が 北と「核の枠組み合意」を締結して以来の北の願望だ。

北は、米国が和解してくれるなら、米国の中国敵視策に同調して

在韓米軍が中朝国境に駐留することすら了承するだろう。


だがトランプは、北が狙うシナリオと正反対に、

米国の覇権体制を解体する米覇権を運営する 軍産を潰すのが目的で、

最終的に北を米国の傘下でなく、中国の傘下に押し込めたい

(6カ国協議を中国に主導させたブッシュ政権も同姿勢)。

トランプは、金正恩と親密にし続けることで

北に対する戦略を軍産に再び奪われることを防ぎつつ、

金正恩が「経済制裁の解除を、トランプがしてくれないので

中国に頼むしかない」と考えるようになるのを待っていた。

金正恩は今年の年頭演説で「米国が制裁解除してくれないなら

新しい道を進む」と演説していた。

この「新しい道」とは核兵器開発の再開だと思われていたが、

そうでなくて、米国でなく中国に頼む ということだった可能性がある。

今回、9月2日に中国の王毅外相が北を訪問し、

10月に金正恩の訪中が正式決定した。

平壌で 王毅は「中国は、国際舞台で、北と協力してやっていきたい」

と表明している。これは「(トランプに愛想を尽かした金正恩から頼まれたので)

国連安保理で 中国が北のために制裁緩和を提案し、可決させてあげますよ

(その代わり核廃棄に動いてくださいね)」という意味に受け取れる。

北への経済制裁が緩和されれば、寸止めされていた南北間の経済交流や

政治和解が進み「経済制裁を緩和してくれない限り 核廃棄にも動かない」

と言っていた北の強硬姿勢も終わる。

北問題は解決の方向に再び動き出し、その主導役はトランプの思惑どおり中国になるが、

南北間の緊張が緩和されるほど、在韓米軍の撤退に近づく。

文在寅はすでに この事態に備え、これまで北を敵視してきた韓国社会の矛先を

変えるため、日本との対立を扇動している。


北問題が解決した後の朝鮮半島は、中国の傘下に入る。

韓国は、これまでの米国の覇権下から、中国の(地域)覇権下に移る。

しかしそうなっても、日本は中国の覇権下に入らない。

「だよね。だから在韓米軍が撤退しても、在日米軍は撤退せず、

日本は今後もずっと米国の同盟国(対米従属国)であり続けられるじゃん。

日本万歳。 田中宇 死ね」

と思う人がいるかもしれない。残念ながら、そうはならない。

トランプ(もしくはその次の、極左的な民主党政権か、孤立主義的な共和党政権)

の米国は、北朝鮮の問題が解決して

朝鮮半島が中国の傘下に入っていく流れのなかで、中国やロシアと和解していく。

米国(や日本)は、大規模な金融バブル破綻を経験するだろうから、

中国やロシアと対立し続ける余裕がなくなる。

米国や日本にとって、北も中国もロシアも「敵」でなくなってしまう。

敵がいないと、米軍が日本に駐留し続ける 根拠が失われる。

トランプはすでに何度も「オレは在日米軍を撤退させたいんだ」

と言っている。在韓米軍だけでなく、在日米軍もいなくなる。

私はそのころ(2025年ごろ?) 多分 まだ生きている(笑)。


日本は 安保的な自衛と、政治的な対米自立 を迫られる。

米国に頼れなくなり、自前の安保戦略で 自国を守らねばならなくなる。

そうすると日本は、これまでの対米従属策の一環として、

官僚独裁機構が、国民を意図的に「弱っちい」 「薄弱な」存在 にしてきたため、

周辺諸国(韓国、北朝鮮、中国、ロシア)と対立し続けることなどできず、

平和主義を押し立てて 周辺諸国と和解し、不可侵や安全保障の協約を結ぶ道

を選ぶだろう。 今はえらそうに

「(日本には米軍がついているのだから)韓国なんか縁を切って戦争すればよい」

と言っている(マスゴミ軽信の)浅薄な人々も、

そのころには全く違うこと(もしかすると「私は 昔から平和主義者でね」とか。笑)

を言っているだろう。 日本万歳。




この論者は 何様、媚中の人ですw  割り引いて。



廣重、二枚目、



「江戸近郊 八景」  「玉川 秋月」です。


いよいよ、

◆https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/201909090000/
櫻井ジャーナル  2019.09.09
ドル体制の終焉を宣言した イングランド銀行総裁


ゴールドマン・サックス出身のイングランド銀行総裁、

マーク・カーニーは 8月23日に ドル体制の終焉を口にした。

各国の中央銀行が発行する デジタル通貨のネットワーク

ドルに替わるとしている。

日本で通貨のデジタル化が推進されている理由もこの辺にあるのだろう。

ドル体制の崩壊は何年も前から指摘されてきたが、

イングランド銀行の総裁が口にしたことは興味深い。

この構想が現実になった場合、アメリカの支配システムは崩れてしまう。


このシステムは 基軸通貨として認められてきたドルを発行する特権

によって支えられてきたからだ。

この問題について詳しく調べたわけではないので明確なことは言えないが、

巨大資本の通貨に対する支配力を強めようとはしているのだろう。

当初、そのドルは金に裏づけられていたが、

1971年8月にリチャード・ニクソン米大統領がドルと金との交換停止を発表、

その裏付けは消えた。

それ以降、ドルを基軸通貨として維持するため、

その流通量をコントロールする仕組みを整備する。

そのために作られたのがペトロダラー

(石油取引を利用した ドルの還流システム)。


大多数の国が必要とする石油に 目をつけたアメリカは

産油国と話をつけて 決済をドルに限定、

OPEC(石油輸出国機構)は ドルをアメリカへ還流させてきた。

これがペトロダラーの仕組みだ。

ドルを還流させるために 高額兵器や財務省証券の取り引きが利用される。

投機市場も だぶついたドルを吸い上げる仕組みのひとつだ。

金融規制が大幅に緩和された理由のひとつは そこにあるのだろう。

これは実社会から資金を吸い上げる仕組みであり、庶民の購入能力を低下させる。

当然、生産活動は停滞、あるいは破綻してしまい、資金は投機市場へ流れていく。

その流れをスムーズにすることが規制緩和の目的。

今のシステムでは、金融緩和によって生じるのはインフレでなく バブル。

その程度のことは 日銀総裁も理解していただろう。


かつてアングロ・サクソンが金本位制を採用したのは、

イギリスの金融資本が アフリカの金鉱山を支配して

世界の金流通量をコントロールできたため。

第2次世界大戦後は アメリカが世界の金を支配、基軸通貨を発行する特権

を手に入れた。

ところが1971年の段階で 金に基づく通貨支配の仕組みが崩れたわけである。

カーニーが働いていたゴールドマン・サックスは

世界の金融界に大きな影響力を持ち、金融スキャンダルでも名前が出てくる。

例えば ギリシャの経済破綻。

その切っ掛けは2001年に通貨を ドラクマからユーロへ切り替えたことにある。

この切り替えで ギリシャは経済的な主権を失い、

ギリシャ政府は独自の政策を打ち出せないまま 破綻したのである。


実は、EUのルールに従うとこの通貨切り替えはできないはずだった。

できないはずのことができたのは、そこに不正が存在していたからだ。

つまり財政状況の悪さを隠したのだ。

その隠蔽工作で中心的な役割を果たしたのがゴールドマン・サックス。

財政状況の悪さを隠す手法をギリシャ政府に教え、債務を膨らませたのである。

その手法とは、CDS(クレジット・デフォルト・スワップ) などを使って

国民に事態を隠しながら借金を急増させ、

投機集団からカネを受け取る代償として 公共部門の収入を差し出す

ということが行われていたという。

借金漬けにした後、「格付け会社」が

ギリシャ国債の格付けを引き下げて 混乱は始まった。

ギリシャを破綻させる作業が続いていたであろう2002年から05年にかけて

ゴールドマン・サックスの副会長を務めていたマリオ・ドラギは

06年にイタリア銀行総裁、そして11年にはECB総裁に就任している。

日本もゴールドマン・サックスと無縁ではない。

小泉純一郎政権が推進した郵政民営化に深く関与しているのだ。

その政策で中心的な役割を果たしたと言われている人物が 西川善文、竹中平蔵

ヘンリー・ポールソン、ジョン・セイン。

ポールソンはゴールドマン・サックスのCEO、セインはCOOだった。


イングランド銀行や アメリカのFRB(連邦準備理事会)は

こうした私的な金融機関によって創設されている。

中央銀行の仕組みは 金融機関を儲けさせることが目的だ。

イングランド銀行は 1694年にオラニエ公ウィレムが

銀行家によるカルテルの中枢として設立。

1815年にワーテルローでフランス軍が敗北して以降、

ネイサン・メイヤー・ロスチャイルドが イングランド銀行を支配するようになった。

FRBは 1913年に作られたが、その制度の設立を決めた会議は

1910年にジョージア州のジキル島で開かれている。

会議に参加したのはJPモルガンのヘンリー・デイビッドン、

ベンジャミン・ストロング、JPモルガン系のフランク・バンダーリップ、

チャールズ・ノートン、クーン・ローブのポール・ウォーバーグ、

そして上院議員のネルソン・オルドリッチと

財務次官補だったエイブラム・アンドリュー。

オルドリッチ議員の娘婿はジョン・D・ロックフェラーの息子、

ジョン・D・ロックフェラー・ジュニアだ。



廣重、三枚目、



「東海道五拾三次之内」 「岡部」 「宇津之山」です。



イカサマ・大本営発表、

◆http://my.shadowcity.jp/2019/09/post-15983.html#more
ネットゲリラ   (2019年9月 9日)
速報でプラス、修正でやや減らし確定でマイナス


大本営発表なんだが、時が経るにつれて声が小さくなる
という情けなさで、改定値で GDP増 1.3パーセントまで下がって来た
という事は、確定値では もっと下がるだろう。
捏造水増し分を考慮したら 完全にマイナスだ。
アベノミクスで 日本経済は 破綻した。


  ☆https://this.kiji.is/543582063954363489
  共同 2019/9/9
  ◎4~6 実質GDP、年1.3%増へ 下方修正

  
国を正常な姿に戻すためには、戦犯の処刑は欠かせない。
築き上げた日本の富を収奪して ユダ菌に献上したのは誰で、
その背後には誰がいるのか?
 

皇居前広場には 松の木が何本あるのか?


  ------------------------------
  安倍ちゃん、憲法改正 どころじゃないよね
  ------------------------------
  速報でプラス、修正でやや減らし、
  確定で 大幅マイナスは 安倍になってからの常識よ
  ------------------------------
  ソフトウェア投資とか
  入れてなかった項目まで 無理やり入れてるんだっけ
  投資やら投機の払い まで
  GDPに入れちゃってるから 
  どうやっても下がるわけないのに
  これでマイナスなら マジで国が終わるレベルだぞ
  ------------------------------
  安倍内閣になってから 統計なんて 誰も信じてないだろ
  ------------------------------
  中国の急成長が終わり、
  中国発の世界不況が始まっている。
  海外事業、海外投資、輸出、...
  日本経済は中国経済依存。

  すでに日本の経常収支黒字は
  対前年比 19%減、製造業の利益は 29%減。
  これから、もっと悪くなるよ。
  ------------------------------
  2019/08/25 埼玉県知事選・・・野党の勝ち

  2019/09/08 岩手県知事選・・・野党の勝ち
  ------------------------------
  台風の朝に 労働者が電車で疲弊してる
  ような国で GDP上がるわけないじゃん
  ちょっとは 頭使えよ
  ------------------------------
  ほんと反射的に 共産党と言うよね
  韓国カルト統一教会系の 工作員は
  ------------------------------
  年率1.3だろ
  で、10月から増税の2%で ー1.2%で ゼロ成長
  そこに米中貿易摩擦が加わり
  マイナス成長確定が 今年下半期
  ------------------------------
  これはもう、ダメかもわからんね
  ------------------------------


とりあえず、山本太郎首相 実現までは モノを買わない
というのが一番だな。セールスが来たらそう言って断ろうw


コメント


*アベキラーから誇り高きネトウヨへの返信 | 2019年9月 9日 | 返信

  埃まみれの バカウヨ
  自分で不正選挙で勝ってるって 暴露してやんの
  あの支持率で 何で地方の知事選や議会選が 
  自民負けまくりなの?
  つかふざけんなって これ内閣府=大本営安倍一味の発表
  なんだけど それ信じないの?w
  信者失格だな お前
  お前の存在自体が 悪なんだよ
  息する価値も無い ゴミ  要らない命
  保健所で 殺処分だな
  息を吐くように嘘をつく安倍
  統一教会のキムチ王子は 壺の中に漬け込まれて死ね
  
  
  

内閣改造らしい、萩生田とか 加藤勝信とか 西村康稔とか 

屑のオンパレードさw

類は友を呼ぶ・亡国内閣だ。

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