ギャラリー酔いどれ

売れない絵描きの世迷い言&作品紹介

枝豆は地物Ⅲ

2015-07-30 11:01:00 | Weblog
 画は 川瀬 巴水(かわせ はすい)

 1883年(明治16年)~ 1957年(昭和32年)

 大正・昭和期の版画家、「昭和の広重」などと呼ばれる。      作


  「房州 めら」です。


☆曇、蒸し暑い。

死神としてのユダ米、三題です、


いい質問でしたな、核心を突き異彩を放っておった、

見逃した方は、ぜひご覧あれ!

https://www.youtube.com/watch?v=XlC-oyJKSFs&feature=youtu.be
山本太郎 安倍晋三を問いつめる 
 原発が弾道ミサイルで狙われたらどうするんだ!!  
 再稼働なんて出来ない
【全34分】


◆http://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/201507290000/
櫻井ジャーナル  2015.07.29
自国のためでなく、巨大資本やシオニストのために戦わされている米軍、
 その補完物にされる日本



アメリカ軍が自国のために戦っていると考えてはならない

2003年3月にアメリカ軍はイギリス軍などを引き連れてイラクを先制攻撃しているが、
アメリカの利益を考えたならば、この開戦は間違っていた。

これは結果論ではなく、開戦の前から指摘されていたことで、
だからこそ開戦が約1年間、延期されたのである。

ヨーロッパ連合軍(現在のNATO作戦連合軍)の最高司令官を経験した
ウェズリー・クラークによると、
☆https://www.youtube.com/watch?v=TY2DKzastu8
Wes Clark - America's Foreign Policy "Coup"

ソ連が消滅した1991年にネオコン/シオニストのポール・ウォルフォウィッツ国防次官は
イラク、シリア、イランを殲滅すると語り、2001年のうちに
ドナルド・ラムズフェルド国防長官の周辺では
イラク、イラン、シリア、リビア、レバノン、ソマリア、スーダンに対する攻撃を決定、
統合参謀本部へ伝えられていた。

2002年に攻撃しなかったのは、いわゆる制服組が抵抗したからだ。

ラムズフェルド長官のプランに反対していた将軍(退役を含む)には、例えば、
エリック・シンセキ大将(2003年退役)、グレゴリー・ニューボルド中将(2002年退役)、
アンソニー・ジニ大将(2000年退役)、ウェズリー・クラーク大将(2000年退役)、
ポール・イートン少将(2006年退役)、ジョン・バチステ少将(2005年退役)、
チャールズ・スワナック少将(2004年退役)、ポール・バン・リパー中将(1997年退役)、
ジョン・リッグス中将(2004年退役)が含まれている。

2002年にはイラク攻撃を想定した図上演習「ミレニアム・チャレンジ2002」
が実施されているが、その演習で赤チーム(イラク軍)の司令官に選ばれたのがリッパー中将。

赤チームは通信にオートバイを使い、モスクから流れる暗号化されたメッセージで
攻撃の準備をさせて16隻のアメリカ艦船を沈めてしまう。

慌てたのはJFCOM(アメリカ統合戦力軍)のウィリアム・カーナン司令官で、
沈没船を浮上させて青チームを勝利させるように誘導したとされている。

日本では短期間でアメリカ側が勝利、精密誘導爆弾で市民の犠牲はほとんどない
ように宣伝されていたが、情報を整理すれば 大量破壊兵器の話が嘘だと考えざるをえず、
統合参謀本部でもそう判断していたはず。

しかも戦闘が泥沼化して犠牲者は増え、戦費が膨らむことは目に見えていた。

フランクリン・ルーズベルトが大統領に就任した直後、
JPモルガンを中心とする巨大資本がファシズム体制の樹立を目指すクーデターを計画していた。

この計画を議会で暴いたスメドリー・バトラー少将は33年余りの軍隊生活について、
巨大ビジネス、ウォール街、銀行のための高級用心棒
と表現している。

国のためにではなく、巨大資本のカネ儲けを助けるために戦ったと言っているのだ。

こうした仕組みは当時より強くなっている。

イラク攻撃に関してはイスラエル/ネオコンの戦略を無視することはできない。

1980年代、ロナルド・レーガン政権ではイラクのサダム・フセイン体制をどうするかで
2派が揉めていた。ネオコンはフセインを排除すべきだと主張、
ジョージ・H・W・ブッシュやロバート・ゲーツたちのグループと対立したのだ。

イラクへの武器輸出、いわゆるイラクゲート事件が表面化した理由はこの対立にある。


アメリカ軍は今でも巨大資本やイスラエル/ネオコンのために戦わされ、
0.01%と言われる富豪が肥え太る一方で 庶民は疲弊、アメリカという国は衰退している


そのアメリカを支えるため、集団的自衛権で日本を軍事的な補完物として使い、
TPPで巨大資本が直接統治する体制 を築こうとしている


日本やアメリカという 国の単位で物事を理解しようとすると見えないだろうが、
支配者と被支配者、ふたつの階級の戦争は 最終局面に入っている





巴水、二枚目、



「別府 観海寺」です。



へばりついて離れぬ 居座り強盗、血塗れ893、

◆http://blog.goo.ne.jp/jpnx05/e/42584ce26c93bd1f8f95808190455fbc
原発問題  2012-04-23
日本人が知らない 恐るべき真実】 在日米軍に奪われる日本人の命


日本人が知らない 恐るべき真実 より
☆http://d.hatena.ne.jp/rainbowring-abe/

第6章 在日米軍に奪われる日本人の命


1.在日米軍

さて、在日米軍の基地は沖縄、三沢をはじめ、およそ140カ所ある。
北は北海道最北端の稚内、南は沖縄や小笠原諸島、硫黄島まで日本中に広がっている。

特に、日本の首都圏には、横田、横須賀、座間、厚木といった重要な米軍基地が配置され、
日本の首ねっこをおさえている。

在日米軍の基地面積を合計すると大阪市や名古屋市より広く、東京23区の半分にも及ぶ。

その中では日本の法律は通用しない。アメリカ合衆国の領土と変わらない
わけだ。

そして在日米軍の規模は実戦部隊だけで5万5千人。家族などを含めると11万人にもなる。

まさに日本はアメリカの植民地にほかならない。

日本にアメリカ軍が存在する法的根拠は日米安保条約である

この条約は、戦後連合国に占領されていた日本が アメリカに強引に結ばされたものだ。

この条約によれば、駐留米軍は日本の安全保障の義務はなく、

日本の内乱鎮圧にも出動する権利が与えられている


内乱鎮圧というと聞こえはいいが、パナマ侵攻に見られるとおり、
何を正義かと判断するのはアメリカであり、僕たちにとって正しくとも、
アメリカにとって都合が悪いことに対しては それを叩きつぶすことができる、

そんな口実を与える条約である。

この安保条約によって日本に居座ることになった米軍は、
夜間飛行訓練では騒音をまきちらし、電波障害を周囲に与え、
それどころか戦闘機の事故や爆弾のミス投下など、迷惑な存在である。

それだけでなく、いつ日本人に襲いかかってくるかわからないのである。

例えば、1988年にアメリカの駆逐艦タワ-ズが日本の巡視船を標的に射撃訓練を行なっている。



2.もくせい号事件

そして現実に日本人を殺した事件がある。

日本航空の「もく星号事件」がその一つだ。

1952年4月9日付けの新聞夕刊上で、日本航空の「もく星号」が浜名湖西の海上に不時着、
米軍救助隊により全員救助の報道がなされた。

翌10日、新聞各紙は一転して機体なお発見せずと報じ、米軍も救助報告なしと態度を変えた。

そして10日夕刊で、遭難機、三原山で発見、乗員乗客41名全員死亡の報がなされた。

翌11日には、その飛行機がもともと故障が多かったとか、レーダーがついていなかったためとか
報道された。

しかし真相は、アメリカ軍機が撃墜したのである。

この真相は、決して日本のマスコミで報道されることはなかった。

しかし、この事件を詳しく調査した松本清張は、マスコミの虚構を暴いた。


米軍が撃墜していた事実は次のことからも明らかである。

 1)当初米軍が発表した墜落場所と 実際の墜落場所があまりにも離れていた。

 2)当時の航空機事故年鑑に「もくせい号」事件が記載されていなかった。
  つまり、もくせい号事件を忘れさせようという何かの意図が働いていた。

 3)当時、もくせい号の近辺を10機のアメリカ軍戦闘機が飛行していた

 4)日本の捜索隊が到着する前に 飛行機の一部の部品が米軍に持ち去られていた。

 5)もくせい号の通信を記録していたジョンソン基地が、
  最後までパイロットの声が録音されていたテープを隠し続けた。

 6)日本政府発表の「もく星号事故調査報告」では、
  「東京モニター」という機関がもく星号の飛行を記録したことになっているが、
  現実には「東京モニター」は存在しなかった。
  これは、日本政府が調査報告をねつ造した証拠である。

このように米軍による撃墜事件であることを、米軍、日本政府、マスコミが隠し、
日本国民を騙した
のである。

 [『一九五二年日航機 「撃墜」事件』、松本清張(1992)、角川書店]



3.日航機事件

また、もくせい号事件と同様の事故が繰り返された。

1985年8月、日航のジャンボ機が墜落し、520人が亡くなった

日航機事故調査委員会は、事故の原因を、
その機体が以前に事故を起こしたときの修理が不完全だったためであるとした。

しかし、故障の修理をしたボーイング社も、万全な整備をすべき日本航空も、
起訴されて責任を問われることはなかった。

しかも事故調査委員会がまとめた報告では、
修理ミスにより機体後部の圧力隔壁が壊れ垂直尾翼が吹き飛んだことになっているが、
このようなことは科学的にありえないのである。

この事故の1年後、タイ航空機の機内後部で隔壁が破壊する事故があった。
隔壁の破壊による急激な減圧に乗客は耳をやられたという。

しかし、日航機事故の生存者はだれ一人耳に痛みを感じていない


また、事故を起こした日航機はその垂直尾翼の大半を失っていたが、
圧力隔壁の破壊だけでそのような破壊は生じない
ことが立証されたのである。

この日航機の墜落も米軍によるものだった。

その真相を隠すために、権力者たちは次々と証拠隠滅を図った。

まず、事件の当日、米軍や防衛庁の発表、NHKの報道は わかっていた墜落現場を隠し、
意図的に全然別の場所を墜落現場として示した。

その場所に人をひきつけている間に、米軍が撃墜した証拠を回収した


この図を見ていただきたい。 同じ地図なのに、重要な航跡は大きく異なっている。

米軍や自衛隊が正確な航路をレーダーで捉えていたにもかかわらず、
テレビ局や新聞社によって飛んでいた場所が異なるというのは
単なるミスではなく、意図的なものがあるとしか考えられない。[撃墜 p.59]

また、生存者が死ぬのを待つように、
墜落の翌朝まで民間の救助隊が現場に近づくのを地方の警察や自衛隊が阻止し、
妨害した


そして重要な証拠であるボイスレコーダーを生で公開することをせず、そればかりか、
その内容を都合のいいように改ざんした


そしてわざとらしくボーイング社に修理ミスを発表させたのである。

その他にも米軍、自衛隊、マスコミ、御用学者などが
事故の原因を隠すために様々な偽装工作を行なっているが、
8年の歳月をかけて詳細な原因究明を行なった角田(つのだ)氏は、
その著作で偽装工作の数々を暴露している。

 [『疑惑 JAL123便墜落事故』(PP.59,211-219)、角田四郎 (1993)、早稲田出版]

また、角田氏のみならず、日本航空機長組合、日本航空先任航空機関士組合は、
真の原因を隠ぺいする事故調査に対して、内部告発の声を上げているが、
マスコミでは全く報道されない。 そして僕たちはいつものようにだまされ続ける。



4.日本再占領

それでは在日米軍の目的は何か

それは日本を守るためではなく、植民地日本を脅し、監視し、

そして攻撃するために存在している
のである。

1991年、アメリカの大統領直属の情報機関であるCIAが中心にまとめた
「JAPAN2000」というレポ-トは、
日本人の異質性をことさらに強調し、日本を悪の帝国として位置づけるという内容であった。

そして92年1月にワシントンポストのスクープという形でリークされた、
アメリカ国防総省のアドバイザーグループである
「統一戦略目標研究会」がまとめたレポートでは、
戦略ミサイルのターゲットとして日本を挙げている。

なお、アメリカは日本の正確な重力分布を毎年調査している。

これはICBM、核弾頭を装備した大陸間弾道弾が正確に
日本の都市を攻撃できるように行なったもの
である。

さらに、92年3月ニューヨークタイムズに掲載された国防総省指針草案も
CIA筋の意図的なリークにより書かれたものであるが、
日本の軍事的台頭を防ぐには 在日米軍の駐留が必要だと述べている。

次に見るように、アメリカは意図的に国内世論を誘導し、反日感情をあおった。

さらに、1992年1月、当時衆議院議長の桜内が日米貿易摩擦について、
「アメリカの労働者の質が悪い」と述べたことをアメリカのマスコミは一斉に批判し、
反日キャンペーンを繰り広げた。

さらに日米貿易摩擦を背景とした、宮沢元首相のアメリカ車輸入の割当てに関する発言を
アメリカのマスコミは利用し、これも反日感情をあおることとなった。

このようにして、アメリカ人の反日感情が意図的に高められ、その結果、
1992年2月に中京大学の学長がアメリカに滞在中殺され、また、
アメリカで不動産会社を経営している社長が殺された。

このように反日感情による殺人が増加し、アメリカ人の間では、
NIPという日本人を軽蔑する呼び方さえできた。

 [『新しい日本人へ』(PP.45-64)、落合信彦(1994)、小学館]

彼らは太平洋戦争のときに真珠湾事件をでっちあげ、
日本に対する憎しみの感情をアメリカ人に植えつけることに成功した。
そして今回は貿易摩擦を利用している


「日本の貿易黒字は増える一方である。アメリカを中心に
海外からの日本への批判はますます高まっている」

――ゲッパート議員(対日強硬派)

日本に市場開放をさせることができればアメリカをよみがえらせ、
再び強くすることができるのだ


しかし、これもアメリカのいいがかりである。

例えば、日本人が、いくらIBMのコンピューターを買っても、
日本国内で造られたコンピューターだから、統計上の貿易赤字の解消にはつながらない。

コカ・コーラの場合も、日本人がいくらコカ・コーラを飲んでも、
日本コカ・コーラ社で造っているので輸入額にカウントされない。

日本人の70%が使っているシックの剃刀は香港で造っているから、
やはりアメリカからの輸入とは認められない。

リーボックも日本で販売する大半の製品を韓国で生産している。

アップル社のマッキントッシュも、日本で売っているものは、
ほとんどソニーか東芝がつくっている。

実際、アメリカの企業が海外で販売しているうちの、実に70%は、
アメリカ以外の国でつくられている
のである。

そして僕たちは、マクドナルドにしろセブンイレブンにしろ、
消費生活の大きな部分を外資系の会社に握られている。

 [『日本人はアメリカにだまされている』(PP.125-131)、ビル・トッテン(著)、
高橋呉朗(訳)(1994)、ごま書房]

それにもかかわらず、アメリカは、対日貿易赤字を錦の御旗として、
産業の空洞化という自国の問題を棚に上げ

日本の市場は閉鎖的だと強い非難を浴びせ、日米構造協議を行ない、
市場開放を叫び、さらにいっそう、日本人に、アメリカ製品を購入させ、
日本人の所得をアメリカ多国籍企業に移転しようとしている


また、パナマ侵攻のときはノリエガ将軍に悪のイメージをはりつけた。
湾岸戦争のとき、ブッシュ前大統領はフセイン大統領を悪役にすることに成功した。

ブッシュ「ノリエガは麻薬取引に手を染めた独裁者だ」

    「アラブの隣人を騙したのはフセインだ」

    「残虐な破壊者は、ナチ戦犯のように裁かれるべきだ」

    「世界は有罪判決を下すだろう」

    「これは善対悪、正義対不正の対決だ」

このようにターゲットに悪のイメージを植えつけて戦争をしかける
という歴史の前例
から僕たちは学ぶことができる。

アメリカが日本を敵国として自国民を扇動し、日本が悪の帝国というイメージを植えつける
ことによって、次に日米戦争が仕組まれている
という厳粛な事実を。



巴水、三枚目、



「品川」です。



吸血鬼でもある、

◆http://www.nikkan-gendai.com/articles/view/news/162167
日刊ゲンダイ 2015年7月29日
巨額損失処理の恐れ  東芝を襲う米ウエスチングハウス爆弾


本当の修羅場はこれからやって来る――。

「不正会計」で大揺れの東芝に対し、市場から不気味な声が漏れてくる。

「東芝の最大の爆弾は06年に買収した原子炉メーカーの米ウエスチングハウス(WH)です。

今回の不正発覚で、東芝経営陣が口をつぐんできた WH絡みの巨額損失が
表に出てくる可能性が高まっているのです」(市場関係者)

06年に東芝陣営は54億ドル(約6000億円)でWH社を買収。

東芝は42億ドル(約4800億円)を負担したが、買収額は相場の3倍ともいわれ、

市場は「高い買い物では?」と危惧した。

「当時のWH社の企業価値(純資産)が2000億円だとすると、
買収金額のうち4000億円が“のれん代”になります。

WH社が絶好調であれば、会計処理も難しくはなかったでしょうが、
東日本大震災で原発ビジネスは大きく落ち込んだ。

会計上、減損(損失を決算書に反映させる)する必要があったのに、
東芝は処理していないといわれています」(株式評論家の倉多慎之助氏)


東芝が採用する米国会計基準では、「価値が失われた時点で減損処理を行う」のがルールだ。

WH社の価値が大きく毀損したのだから、減損は当然だろう。

「東芝は毎年実施している減損テストで、WH社関連の大きな処理をしていません。
不思議なことに、第三者委員会の調査報告書もWH社の減損処理に関して
全く踏み込んでなかった」(証券アナリスト)

市場は、のれん代を含め3500億~4000億円規模の減損が生じかねないと囁く。

第三者委員会が指摘した 利益のかさ上げ1562億円 をはるかにしのぐ巨額さだ。

「WH社問題をつつかれたくない東芝経営陣と監査法人が手を組み、
歴代3社長の辞任で幕引きを狙ったという見方も浮上しています。

何らかの事情で監査法人が代わったら、WH問題は一気に表面化するでしょう」
(倉多慎之助氏)

“WH爆弾”が東芝にトドメを刺すかもしれない。



◆http://my.shadowcity.jp/2015/07/post-7560.html#more
ネットゲリラ  (2015年7月30日)
タダほど怖いものはない


マイクロソフトが、Windows10を無償で配っているんだが、
世の中、タダほど怖いモノはない。

アドビもそうなんだが、最近のトレンドは、買い切りでなく、月々徴収というヤツで、
将来的には毎月、マイクロソフトにカネを払わないと使えなくなるらしい


PCに詳しい人が口を揃えて10は入れるなと言ってるので、確かだろう。


  ☆http://news.livedoor.com/article/detail/10406138/
  日刊サイゾー 2015年7月29日
  ◎「Windows 10」正式リリースも更新できない不具合 利用者ら悲鳴

  ネットにも公式情報は出ておらず、
  掲示板などでユーザーが悲鳴を上げている状況。
  実は、対象ユーザーのPCには「$Windows.~BT」というフォルダが作成され、
  Windows 10の無償アップデート用のデータがダウンロードされているようだ。
  これが、なんと6GBを超えるサイズ。
  これが途中で止まっているユーザーも多いのだ。


おいらのOSはいまだにWindows7だし、フォトショップもCS4だし、
そうそう最新バージョンに付き合ってらんないよね。


  -----------------------
  なお、無料アップグレードの予約は
  いつでも取り消すことができる。
  具体的には、タスクバーの右端に表示される
  「Windows 10を入手アプリ」アイコンを右クリックし、
  アップグレード ステータスのチェックを選択、
  予約の取り消しを選択すればよい。
  -----------------------
  6GBはテロだろう
  -----------------------
  マザーボード組み替えたら
  ライセンス無効になるらしいぞ
  クソすぎだろ、死ね
  -----------------------
  OSがウイルス
  本物のウイルスで酷い目に遭ったことはないが
  アップデートで酷い目に遭ったことは何度もある。
  マイクロソフト死ね。
  -----------------------
  アップデートする
  ↓
  ハードウェアの構成を変える
  ↓
  無償アップデートでは認証できないので
  ライセンス買ってね!

  タダほど怖いものはない
  -----------------------


ハードウェアは壊れるが、ソフトウェアは壊れない。
つうか、壊れたら再インストールするだけw 
必要がなくても定期的に更新しないと、
ソフト屋さんも経営が成り立たないw 


コメント

*弦巻町 | 2015年7月30日 | 返信

  >将来的には毎月、マイクロソフトにカネを払わないと使えなくなるらしい。

  マイクロソフトもついに赤字だそうです。 
  いろんな新規ビジネスに大枚をはたいたあげく、
  二番煎じ扱いされてユーザをつかめず敗退の繰り返し。

  毎月課金するようになれば、いよいよGoogleかfirefoxか
  どっかのオープンOSに乗り換えが進んでしまい万事休すだろう。
 
  かといってソースコードまでオープンにするかというと、それもないのでは。 
  結局、どっちつかずのままなんだろうな。

  「Microsoftの次期OS「Windows 10」は、
  Windows 7とWindows 8などから無料で移行できることが既に発表されています。
  その無料アップグレード対象の中に、
  違法に入手された海賊版(中国)も含まれるという驚きの事実が判明しました。」
  ☆http://gigazine.net/news/20150320-windows-10-free-upgrade/ 
  ・・罠の臭いがプンプンしますねw




日航123便には17名のTRON技術者が乗っておったそうで。

☆http://richardkoshimizu.at.webry.info/201404/article_108.html
richardkoshimizu's blog  2014/04/10
◎JAL123便と 国産『トロンOS』の関係 には着目していませんでした。

  http://ameblo.jp/64152966/entry-11055224942.html
  日航123便の墜落が無ければ、
  今のマイクロソフトは存在し得無かった !

  <実は20年前に日本に無償のOSが存在した>


  無償OSというと耳新しいもののように感じるが、
  実は20年程前、即ち「Windows」の草創期の頃の
  この日本に「トロン」というOSがあったのである。
  「トロン」は坂村健・東大教授(当時、助手)が開発した基本OSで
  オープンソースであり無償なのであった。

  95年に「Windows95」が日本に上陸し
  パソコン市場を席巻し独占したわけだが、
  実はその当時、日本の多くのパソコンメーカーは
  OSとして「トロン」の採用を希望していたのである。
 
  それがWindows95の独占的な採用になったのは、
  米国政府からの圧力だったのである。
 
  即ち、米国政府からの 「スーパー301条」による
  報復関税や輸入制限の制裁措置をちらつかせた圧力に、
  当時の日本政府が屈した結果だったのである。

  もしもこのとき日本のメーカーが
  パソコンのOSを「トロン」にしていたなら、無償というメリット
  もあって 世界中のパソコンに採用されていたかも知れないのである。
  日本の基本OSが世界を席巻し、現在のマイクロソフト「Windows」の躍進や
  OS市場の独占も無かったかも知れないのである。


コメント

*hally 2014/04/10

  123便が墜落したのはプラザ合意の2ヶ月前です。
  偶然か必然かわかりませんけど自衛隊か米軍かに撃墜されて
  それをネタにプラザ合意をのまされたと思います。
  総理大臣はホモ曽根で大蔵大臣は竹下でした。
  ちなみに竹下はつぎの総理を禅譲されてめでたしめでたし。
  自衛隊員百人は墜落四時間後に救助そっちのけで
  一生懸命に何かを回収しているのを二人の青年に目撃されてます。
  トロンのこともふくめて一石四鳥位狙ったかも。


*ITRONはガラケーのOS  2014/04/10

  OSには、リアルタイム方式OS(TRONなど)と、
  ラウンドロビン方式のOS(WinowsやSafari-iOSなど)の
  2種類があると言われています。

  ガラケーというのはガラパゴス携帯電話の略で、
  日本で独自に発達したフィーチャーフォンのことです。

  欧米ではラウンドロビン方式のOSが主流です。

  リアルタイムOSはガラパゴス島のように日本独自の進化を遂げたので
  「ガラパゴスケータイ」などと呼ばれるのです。

  ラウンドロビン方式とリアルタイム方式の大きな違いは
  電源の入れ方です。

  たとえば、電子炊飯器で電源を切ったり入れたりして「温度調節」をする場合に、
  ラウンドロビン方式では一定時間ごとに温度センサーをOS側から見に行って
  「温度が高すぎたら電源を切る」とするわけですが、
  リアルタイム方式では「バイメタル(これも一種の温度センサーですが)」などにより
  電源を入れたり切ったりして「その結果」をOSに送り「コントロール」する訳です。

  火災報知器などではバイメタルセンサーなどで「一定以上の温度になると」
  センサーがリアルタイムOSを「起動」します。

  つまり、ラウンドロビン方式では
  常に微電流が流れていないと「センサー制御」が出来ないのですが、

  リアウタイム方式ではセンサーがOSを起動するので、
  電気代が節約出来るわけです。

  私はTRONは「省エネ」に貢献するOSだと考えています。

  これから活躍が期待出来るOSだと思います。


*穂咲青二才 2014/04/10

  もしこのとき日本のメーカーがパソコンのOSを「トロン」にしていたなら、
  無償というメリットもあって~。
  日本の基本OSが世界を席巻し、現在のマイクロソフト「WIndows」の躍進や
  OS市場の独占もな無かったかも知れないのである。

  <現在トロンは搭載数が世界一のOSである>
 
  この日本初の基本OSはその後消滅はしなかった。

  「トロン」には、「Windows」に遥かに勝る
  「省エネ能力」と「高速処理能力」というメリットがあったのである。~


*在日米軍は占領軍  2014/04/10

  マイクロソフトは、トロンが世界標準になるのを阻止する為に、
  仕方なく世界にネットを普及させた。
  しかしそのネットの力でユダ菌は追い詰められている。

  やはりユダ菌を滅ぼすのは、日本人のようですね。

  世界一優秀な言語「日本語」と、ネットが組み合わさったら、
  ユダ菌にとって非常に手強いでしょうね。



何度も申し上げておりますがw

国産OSとPCを! 「脱米」ですよ、いつまでもWINTELでもなかろうよ。

マッチ・ポンプのバクと、バックドアつきOSとは決別すべし!


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