画は 再掲ですが、拙作にて
「能 半蔀 (はじとみ) 」です。
水彩 32cm x 40cm 紙
☆雨模様、蒸し暑い。
PCR検査の 過剰増幅か、
◆https://tanakanews.com/200902corona.htm
田中 宇(さかい) 2020年9月2日
◎コロナのインチキが 世界的に バレていく
米政府の上層部に近い 権威ある新型コロナの専門家が匿名で、
ＮＹタイムスなど英米の大手マスコミに対し、
米国（や世界）で行われている新型コロナのPCR検査が
感度を過剰に上げて行われており、PCRで陽性になった人の ９割が
コロナに感染していない 誤判定である ことをリークし、報道させている。
新型コロナは、ウイルスが咽頭に 100万から1億個ぐらいの単位で
付着していないと感染しない。 ウイルスの発祥から何か月も経ち、
世界に普遍的にウイルスが存在している状態なので、
咽頭にウイルスが10個とか千個ぐらい付着するのはよくあることだが、
この程度の数だと免疫力が落ちている人でも 感染せずに終わる。
PCR検査は、検査対象者の咽頭から ぬぐいとった体液に含まれている
遺伝子類を何回も増幅して増やし、検出しやすい状態にして染色するが、
この増幅をやりすぎると、決して感染に至らないごく少数のウイルスの付着でも
検知して陽性の結果を出してしまう。
感染者だけを陽性者と判定するには、増幅回数を30回未満にするのが良い。
だが、米国でのPCR検査の多くは 37-40回の増幅をしている。
１回の増幅で２倍になるので、25回の増幅で3300万倍になる。
30回の増幅で10億倍、40回の増幅で１兆倍になる。
30回と40回では千倍違う。
25回と40回では3万倍違う。
倍率を上げすぎると、ウイルスの遺伝子の破片だけの存在でも
陽性反応が出る。
NY州の検査施設で行われたPCR検査では 今年7月、794人が陽性になったが、
これは40回の増幅の結果だった。 同じ対象者に対し、増幅を35回にすると
陽性者数が半分に減り、増幅を30回にすると陽性者の数は３割に減ってしまう
ことがわかった。 またマサチューセッツ州の検査施設の計算によると、
40回の増幅で陽性になった人の85-90%は、増幅を30回にすると陰性と判断される。
米政府（CDC）は、米国内のPCR検査で 何回の増幅をしているか発表していない。
増幅回数は、検査キットのメーカーや各地の検査施設に任せているという。
実際は、PCR検査の増幅回数が 検査キットメーカーや検査施設によって
バラバラなはずがない。CDCは、増幅しすぎなことがバレないよう、
増幅回数を隠している。 NYタイムスなどにリークした専門家は、
米国での増幅回数を「37から40回」と明らかにしている。
35回以上は過剰だ との指摘も載っている。
米政府は、過剰に増幅することで コロナ陽性者の数を 数倍から10倍に
膨らませている。 過大な増幅が 「枯れすすき」を怪物に仕立てている
米国だけでなく、日本の政府も、これまで一度も PCR検査の増幅回数を
明らかにしていない。 マスコミも問題にしない。
世界は 米国のやり方に準じることが多いので、日本など他の諸国、
とくにコロナを ことさら深刻な問題と誇張してきた先進諸国は、
米国と同じ過剰な増幅回数だろう。
先進諸国は、米国主導で PCR検査で過剰な増幅を行い、
そのことを全く発表しないことで、統計上のコロナの感染者を何倍にも
水増ししてきた。 日本では徳島大学の大橋眞・名誉教授が以前から、
ユーチューブでの発信で、PCR検査の増幅回数が 明らかにされていない
ことを繰り返し指摘し、過剰な増幅で 陽性者を水増ししているのでないか
と疑ってきた。
PCR検査の過剰な増幅と並んで、コロナ以外の持病などで死んだ人の死因を
コロナにしてしまう インチキについても最近、米政府のCDCが認め始めている。
CDCが発表したデータを、米元下院議員のロン・ポールの研究所が調べたところ、
米国の統計上の「コロナによる死者」16万5千人のうち、
コロナが主たる死因だった人は 6%にあたる1万人にすぎなかった。
残りの人々は 他の重篤な持病をいくつも持っていて、
平均すると一人あたり 2.6個の持病を持っており、
しかもほとんどがとても高齢の人々であり、加齢と持病による死だった。
これまで現場の医師などの話を総合する形で、コロナの死者のほとんどは
他の持病を持った とても高齢な人々であり、
コロナ死者統計の中で コロナが主たる死因の人はごくわずかだ
と言われてきたが、そのことを8月27日にCDCが統計として初めて発表した。
このように、これまでマスコミ以外のオルタナティブメディアの人々が
指摘してきた コロナ危機を誇張する手口について最近、米当局者自身が
間接的に認めるようになっている。 世界的に、もともと少数の
発症すべき人が発症して 獲得免疫を得て、残りの人類は自生の自然免疫によって
新型コロナに感染しないかたちで、全人類が集団免疫をほぼ達成し、
実際にはコロナの感染者がほとんどいない状態になっても、
PCR検査で 過剰な増幅を行い、病院に補助金を与えたりして
死因をごまかせば、コロナの統計を何倍にも水増しし続けられる。
実際の感染者がゼロになっても、感染者や重症者や死者がどんどん出ている
かのような構図を維持し、危機を永続化 できる。
ワクチンが作られて 全人類に強制的に接種されても、
コロナ危機自体が 実際の感染者の多寡と関係なく
永続化される構図なので、統計上のコロナ感染者は減らず、
このワクチンは効かない、次のワクチンが必要だ
という話になる。 笑えない笑い話の状態 が続く。
だが最近、今回紹介したように、歪曲の構造を 米当局自身が認め始め、
コロナ危機のインチキが 世界的にバレていく流れになっている。
コロナ危機のインチキを 米当局自身が間接的に認める流れは
今後も続くと私は予測している。
それがトランプと共和党を 優勢にするからだ。
米国では、民主党が コロナ危機の歪曲を真に受けて
都市閉鎖やマスクの義務化を積極的にやる傾向が強い。
民主党は「大きな政府」を好み、コロナ危機はそれに合致している。
実際に米当局を握っているのは 共和党のトランプであり、
民主党だけがコロナ危機を誇張したがっても
トランプの協力がなければ具現化しない。
世界的にコロナ危機を誇張して永続化させる策略を
最初に考案したのは多分、トランプ以前に世界を支配していた
米英の軍産複合体・諜報界だ。
バイデンら民主党の中道派もそこに属している。
軍産は以前から、世界を変えるパンデミックの話をしていた。
軍産はトランプの敵だが、トランプはコロナ危機の誇張と長期化を
いったん認め、今のような状況になってから、
コロナ危機が誇張されたインチキであることが ばれていく流れを誘発し、
民主党と軍産を自滅させる策をとっている。
トランプは、自分の傘下にある CDCなどに
コロナのインチキをやらせる一方で、共和党の草の根勢力に対しては、
インチキなコロナ危機に負けずに乗り越えろ と扇動している。
米国全体では、コロナ対策をインチキだと言って反対する市民運動が
まだ強くない。 欧州の方が強い。
米国の市民運動は 民主党系の方が強く、民主党はすでに書いたように
コロナの歪曲を飲み込んでしまう方針だからだ。
欧州では最近、ドイツや英国で、都市閉鎖が愚策であるとして
反対し、 マスク義務化もコロナを抑止する効果がないのにやっていると
反対する市民運動が急拡大している。
欧州の運動の主流は今のところ、コロナ自体をインチキと言わず、
コロナを重篤な感染病として認めた上で、都市閉鎖やマスク義務化などの
対策を 愚策で間違っている と主張している。
私の予想通りに トランプが今後さらにコロナ危機の歪曲構造を
隠然と暴露していく策略を続けると、欧州のコロナに関する市民運動は
コロナ自体のインチキ性に気づき始め、
コロナの重篤性を真に受ける状態から脱し、コロナ自体の歪曲性を
批判するようになる。 欧州の反コロナの市民運動は
いずれ米国にも飛び火していく。
この変化が日本や韓国まで来るかどうかはわからない。
マスコミは世界的に今後も コロナ危機を誇張し続けるので、
これらの展開を知らないままの人も 多くなる。
再掲ですが、拙作二枚目、
「能 三井寺」です。 水彩 32cm x 40cm 紙
媚中の 老害、
◆https://www.nikkan-gendai.com/articles/view/news/278156
日刊ゲンダイ 2020/09/02
◎二階幹事長 “私利 私欲” 密室総裁選主導 の裏に
選挙区での 危機
自民党総裁選は、日程や方式を一任され、キーマンとなった
二階幹事長の独壇場となってきた。
１日、党員投票をせず、両院議員総会で次の総裁を選ぶことが決定。
主導したのは、安倍首相の辞意表明直後から 党員投票なし
の流れをつくってきた二階執行部だ。
菅官房長官の有利な戦いを確実なものにしようという狙いだが、
ここに至るまでも、二階氏の動きは素早かった。
辞意表明翌日の土曜（先月２９日）に、
二階氏は 菅氏と密会。 日曜には菅氏が出馬の意向を固め、
二階派が支援すると報じられた。
週明けから本格的な動きになると見ていた他派閥は狼狽。
麻生派や安倍首相の出身派閥である細田派は、
乗り遅れないように 菅支持で追随するしかなかった。
■「お家断絶」 の危機を回避
恐るべき電光石火の仕掛けと密室談合。
これは二階氏が「キングメーカーになることが絶対だ
と考えて動いた」（二階派関係者）結果だという。
二階氏がキングメーカーにこだわるのは、幹事長続投で権力を維持し、
党のカネや国政選挙の公認権を握り続けることにあるのは
想像に難くないが、加えて、地元事情も関係しているという。
「安倍首相は、９月の党役員人事で 二階氏を幹事長から外そう
としていました。実はそれだけでなく、８１歳という高齢の二階氏を、
次期衆院選で公認しない方針でも動いていたのです。
二階氏の選挙区（和歌山３区）では、
世耕 参院幹事長が衆院への鞍替えを狙っていると言われてきた。
しかし、安倍首相サイドが 二階氏の代わりの公認候補として
想定したのは、世耕氏ではなく県議。
複数の県議の中から選ぼうとしていました」（安倍周辺の関係者）
これに二階氏は大慌て。
というのも、二階氏は自身の後継として
秘書をしている三男を想定しているとされる。
地盤を確実に息子に引き継ぐためにも、次期衆院選は自ら出馬し、
次の次に息子に譲るシナリオを描いているという。
そのためには、何が何でも幹事長を続投する必要があるということだ。
「安倍政権のままなら 『お家断絶』の危機だった。
自らが主導する菅政権の誕生には、二階家の生き残りがかかっているのです」
（前出の安倍周辺の関係者）
醜悪な派閥の論理だけじゃなく、二階氏の私利私欲で
次の首相が決まるのか。
国民は次の選挙で 自民党に鉄槌を下さなきゃ おかしい。
再掲ですが、拙作三枚目、
「能 砧 (きぬた)」です。 水彩 32cm x 40cm 紙
武装漁船など ものの数 ではないよｗ
空から（高速武装ヘリなど) 攻撃されたら、 ひとたまりもない、
◆http://blog.livedoor.jp/wisdomkeeper/archives/52056436.html
日本や世界や宇宙の動向 2020年09月03日
◎メイカさんからの 続報
世界はこのまま中国共産党の武装漁船を
野放しにさせておくのでしょうか。
何もしないと海賊と同じ武装漁船は
世界中の海を荒らし魚を略奪していきます。
海洋資源が彼らによって破壊されてしまいます。
メイカさんによると：
・内モンゴルの学校では 9月1日に入学式があったが、
中国政府のモンゴル語禁止に激怒したモンゴル人の
子供たちは学校に行っていない。
しかし中国政府は漢民族の子供たちに
モンゴルの服を着せて入学式に出席させ、
教室にはモンゴルの飾り物を置き、
机の上には造花を飾り、モンゴル人の子供たちが
学校に行っているかのように見せた写真を公開した。
しかし彼らはモンゴル人の子供ではない。
漢民族の子供ばかり。そして教室では、
子供たちの背後に人民解放軍兵士が立っていた。
モンゴル人が教室に入ってくるとヤバいので
人民解放軍が教室の後部で見張っていた。
中国政府はこのように捏造してまで
世界を騙している。
内モンゴルには大量の戦車が入った。
人民解放軍が内モンゴルに配備される。
・8月29日にインド国境線でインド軍と
中国人民解放軍の衝突が 再度勃発。
今回はインド軍とチベットの特殊部隊（非常に強い）
が協力して中国側と戦うことになった。
この地域は 1950年代にダライラマが亡命したところ。
ここで国境線の戦争を繰り返した。
侵略者の中国共産党に立ち向かうために
チベット人は特殊部隊を結成させた。
今回、解放軍からの発砲で
1人のチベット人が死亡。
1人のインド人が重症とインドのメディアが報道。
中国のメディアは 米国と戦うことを報道し続ける。
インドについては殆ど報道しない。
・中国国内で6月、7月から中国政府による
人民の財産没収のうわさが出ていたが、
山西省政府は、8月29日に山西省の個人（高齢者）
の財産が国の財産になることを発表。
祖父母の財産は孫に相続されない。
その発表直後に山西省の高齢者の家（３０棟）が
封鎖された。人民は2週間以内に
家の中のものを片付けるよう命令された。
しかし片づけ途中で警察が来て家を封鎖した。
共産党（地方政府）はお金がなくなっているため、
人民の財産を略奪している。
今後、２００棟以上の家が封鎖されてしまう。
中国共産党は、人民の財産を略奪した後に
外国人の財産を略奪するだろう。満州時代と同じ。
満州の日本人の財産が 全て略奪された。
中国の日系企業や日本人従業員は
早く財産を売却し 帰国したほうがよい。
そのうち、満州時代のように
中国政府に財産を略奪されるだろう。
早く中国から撤退すべき。
トランプは 2年前から米企業に
中国から撤退するように呼びかけていた。
中国共産党のやり方は 昔から全く変わっていない。
・オーストラリアの専門家によると、
中国は 10万隻の武装漁船を持っている。
これらの漁船は武器が搭載され
攻撃できるようになっている。
彼らは武装漁船で全世界（特にアジア）の
海洋資源を略奪している。
彼らは漁民ではなく訓練された民兵や退役軍人。
中国全土には特別訓練された民兵が
3000万人いるが、若い民兵は1000万人いる。
彼らが武装漁船に乗って漁をしている。
8月に武装漁船が尖閣諸島の周辺に
１７回も領海侵犯し魚を獲っていた。
エクアドルでも３４０隻の中国の武装漁船が
領海侵犯し魚を獲っている。
特に尖閣諸島周辺には大量の武装漁船が
領海侵犯し大量の魚を獲っている。
今後は日本から大量の食糧が奪われるだろう。
☆https://www.youtube.com/watch?v=SHOhwLQYnIc
↑
過大評価は 支那を利する。
「自分さえ生きれれば良い」、 徹底した自己中の 塊、
ドーンと一発で 雲散霧消ですからｗ
「能 半蔀 (はじとみ) 」です。
水彩 32cm x 40cm 紙
☆雨模様、蒸し暑い。
PCR検査の 過剰増幅か、
◆https://tanakanews.com/200902corona.htm
田中 宇(さかい) 2020年9月2日
◎コロナのインチキが 世界的に バレていく
米政府の上層部に近い 権威ある新型コロナの専門家が匿名で、
ＮＹタイムスなど英米の大手マスコミに対し、
米国（や世界）で行われている新型コロナのPCR検査が
感度を過剰に上げて行われており、PCRで陽性になった人の ９割が
コロナに感染していない 誤判定である ことをリークし、報道させている。
新型コロナは、ウイルスが咽頭に 100万から1億個ぐらいの単位で
付着していないと感染しない。 ウイルスの発祥から何か月も経ち、
世界に普遍的にウイルスが存在している状態なので、
咽頭にウイルスが10個とか千個ぐらい付着するのはよくあることだが、
この程度の数だと免疫力が落ちている人でも 感染せずに終わる。
PCR検査は、検査対象者の咽頭から ぬぐいとった体液に含まれている
遺伝子類を何回も増幅して増やし、検出しやすい状態にして染色するが、
この増幅をやりすぎると、決して感染に至らないごく少数のウイルスの付着でも
検知して陽性の結果を出してしまう。
感染者だけを陽性者と判定するには、増幅回数を30回未満にするのが良い。
だが、米国でのPCR検査の多くは 37-40回の増幅をしている。
１回の増幅で２倍になるので、25回の増幅で3300万倍になる。
30回の増幅で10億倍、40回の増幅で１兆倍になる。
30回と40回では千倍違う。
25回と40回では3万倍違う。
倍率を上げすぎると、ウイルスの遺伝子の破片だけの存在でも
陽性反応が出る。
NY州の検査施設で行われたPCR検査では 今年7月、794人が陽性になったが、
これは40回の増幅の結果だった。 同じ対象者に対し、増幅を35回にすると
陽性者数が半分に減り、増幅を30回にすると陽性者の数は３割に減ってしまう
ことがわかった。 またマサチューセッツ州の検査施設の計算によると、
40回の増幅で陽性になった人の85-90%は、増幅を30回にすると陰性と判断される。
米政府（CDC）は、米国内のPCR検査で 何回の増幅をしているか発表していない。
増幅回数は、検査キットのメーカーや各地の検査施設に任せているという。
実際は、PCR検査の増幅回数が 検査キットメーカーや検査施設によって
バラバラなはずがない。CDCは、増幅しすぎなことがバレないよう、
増幅回数を隠している。 NYタイムスなどにリークした専門家は、
米国での増幅回数を「37から40回」と明らかにしている。
35回以上は過剰だ との指摘も載っている。
米政府は、過剰に増幅することで コロナ陽性者の数を 数倍から10倍に
膨らませている。 過大な増幅が 「枯れすすき」を怪物に仕立てている
米国だけでなく、日本の政府も、これまで一度も PCR検査の増幅回数を
明らかにしていない。 マスコミも問題にしない。
世界は 米国のやり方に準じることが多いので、日本など他の諸国、
とくにコロナを ことさら深刻な問題と誇張してきた先進諸国は、
米国と同じ過剰な増幅回数だろう。
先進諸国は、米国主導で PCR検査で過剰な増幅を行い、
そのことを全く発表しないことで、統計上のコロナの感染者を何倍にも
水増ししてきた。 日本では徳島大学の大橋眞・名誉教授が以前から、
ユーチューブでの発信で、PCR検査の増幅回数が 明らかにされていない
ことを繰り返し指摘し、過剰な増幅で 陽性者を水増ししているのでないか
と疑ってきた。
PCR検査の過剰な増幅と並んで、コロナ以外の持病などで死んだ人の死因を
コロナにしてしまう インチキについても最近、米政府のCDCが認め始めている。
CDCが発表したデータを、米元下院議員のロン・ポールの研究所が調べたところ、
米国の統計上の「コロナによる死者」16万5千人のうち、
コロナが主たる死因だった人は 6%にあたる1万人にすぎなかった。
残りの人々は 他の重篤な持病をいくつも持っていて、
平均すると一人あたり 2.6個の持病を持っており、
しかもほとんどがとても高齢の人々であり、加齢と持病による死だった。
これまで現場の医師などの話を総合する形で、コロナの死者のほとんどは
他の持病を持った とても高齢な人々であり、
コロナ死者統計の中で コロナが主たる死因の人はごくわずかだ
と言われてきたが、そのことを8月27日にCDCが統計として初めて発表した。
このように、これまでマスコミ以外のオルタナティブメディアの人々が
指摘してきた コロナ危機を誇張する手口について最近、米当局者自身が
間接的に認めるようになっている。 世界的に、もともと少数の
発症すべき人が発症して 獲得免疫を得て、残りの人類は自生の自然免疫によって
新型コロナに感染しないかたちで、全人類が集団免疫をほぼ達成し、
実際にはコロナの感染者がほとんどいない状態になっても、
PCR検査で 過剰な増幅を行い、病院に補助金を与えたりして
死因をごまかせば、コロナの統計を何倍にも水増しし続けられる。
実際の感染者がゼロになっても、感染者や重症者や死者がどんどん出ている
かのような構図を維持し、危機を永続化 できる。
ワクチンが作られて 全人類に強制的に接種されても、
コロナ危機自体が 実際の感染者の多寡と関係なく
永続化される構図なので、統計上のコロナ感染者は減らず、
このワクチンは効かない、次のワクチンが必要だ
という話になる。 笑えない笑い話の状態 が続く。
だが最近、今回紹介したように、歪曲の構造を 米当局自身が認め始め、
コロナ危機のインチキが 世界的にバレていく流れになっている。
コロナ危機のインチキを 米当局自身が間接的に認める流れは
今後も続くと私は予測している。
それがトランプと共和党を 優勢にするからだ。
米国では、民主党が コロナ危機の歪曲を真に受けて
都市閉鎖やマスクの義務化を積極的にやる傾向が強い。
民主党は「大きな政府」を好み、コロナ危機はそれに合致している。
実際に米当局を握っているのは 共和党のトランプであり、
民主党だけがコロナ危機を誇張したがっても
トランプの協力がなければ具現化しない。
世界的にコロナ危機を誇張して永続化させる策略を
最初に考案したのは多分、トランプ以前に世界を支配していた
米英の軍産複合体・諜報界だ。
バイデンら民主党の中道派もそこに属している。
軍産は以前から、世界を変えるパンデミックの話をしていた。
軍産はトランプの敵だが、トランプはコロナ危機の誇張と長期化を
いったん認め、今のような状況になってから、
コロナ危機が誇張されたインチキであることが ばれていく流れを誘発し、
民主党と軍産を自滅させる策をとっている。
トランプは、自分の傘下にある CDCなどに
コロナのインチキをやらせる一方で、共和党の草の根勢力に対しては、
インチキなコロナ危機に負けずに乗り越えろ と扇動している。
米国全体では、コロナ対策をインチキだと言って反対する市民運動が
まだ強くない。 欧州の方が強い。
米国の市民運動は 民主党系の方が強く、民主党はすでに書いたように
コロナの歪曲を飲み込んでしまう方針だからだ。
欧州では最近、ドイツや英国で、都市閉鎖が愚策であるとして
反対し、 マスク義務化もコロナを抑止する効果がないのにやっていると
反対する市民運動が急拡大している。
欧州の運動の主流は今のところ、コロナ自体をインチキと言わず、
コロナを重篤な感染病として認めた上で、都市閉鎖やマスク義務化などの
対策を 愚策で間違っている と主張している。
私の予想通りに トランプが今後さらにコロナ危機の歪曲構造を
隠然と暴露していく策略を続けると、欧州のコロナに関する市民運動は
コロナ自体のインチキ性に気づき始め、
コロナの重篤性を真に受ける状態から脱し、コロナ自体の歪曲性を
批判するようになる。 欧州の反コロナの市民運動は
いずれ米国にも飛び火していく。
この変化が日本や韓国まで来るかどうかはわからない。
マスコミは世界的に今後も コロナ危機を誇張し続けるので、
これらの展開を知らないままの人も 多くなる。
再掲ですが、拙作二枚目、
「能 三井寺」です。 水彩 32cm x 40cm 紙
媚中の 老害、
◆https://www.nikkan-gendai.com/articles/view/news/278156
日刊ゲンダイ 2020/09/02
◎二階幹事長 “私利 私欲” 密室総裁選主導 の裏に
選挙区での 危機
自民党総裁選は、日程や方式を一任され、キーマンとなった
二階幹事長の独壇場となってきた。
１日、党員投票をせず、両院議員総会で次の総裁を選ぶことが決定。
主導したのは、安倍首相の辞意表明直後から 党員投票なし
の流れをつくってきた二階執行部だ。
菅官房長官の有利な戦いを確実なものにしようという狙いだが、
ここに至るまでも、二階氏の動きは素早かった。
辞意表明翌日の土曜（先月２９日）に、
二階氏は 菅氏と密会。 日曜には菅氏が出馬の意向を固め、
二階派が支援すると報じられた。
週明けから本格的な動きになると見ていた他派閥は狼狽。
麻生派や安倍首相の出身派閥である細田派は、
乗り遅れないように 菅支持で追随するしかなかった。
■「お家断絶」 の危機を回避
恐るべき電光石火の仕掛けと密室談合。
これは二階氏が「キングメーカーになることが絶対だ
と考えて動いた」（二階派関係者）結果だという。
二階氏がキングメーカーにこだわるのは、幹事長続投で権力を維持し、
党のカネや国政選挙の公認権を握り続けることにあるのは
想像に難くないが、加えて、地元事情も関係しているという。
「安倍首相は、９月の党役員人事で 二階氏を幹事長から外そう
としていました。実はそれだけでなく、８１歳という高齢の二階氏を、
次期衆院選で公認しない方針でも動いていたのです。
二階氏の選挙区（和歌山３区）では、
世耕 参院幹事長が衆院への鞍替えを狙っていると言われてきた。
しかし、安倍首相サイドが 二階氏の代わりの公認候補として
想定したのは、世耕氏ではなく県議。
複数の県議の中から選ぼうとしていました」（安倍周辺の関係者）
これに二階氏は大慌て。
というのも、二階氏は自身の後継として
秘書をしている三男を想定しているとされる。
地盤を確実に息子に引き継ぐためにも、次期衆院選は自ら出馬し、
次の次に息子に譲るシナリオを描いているという。
そのためには、何が何でも幹事長を続投する必要があるということだ。
「安倍政権のままなら 『お家断絶』の危機だった。
自らが主導する菅政権の誕生には、二階家の生き残りがかかっているのです」
（前出の安倍周辺の関係者）
醜悪な派閥の論理だけじゃなく、二階氏の私利私欲で
次の首相が決まるのか。
国民は次の選挙で 自民党に鉄槌を下さなきゃ おかしい。
再掲ですが、拙作三枚目、
「能 砧 (きぬた)」です。 水彩 32cm x 40cm 紙
武装漁船など ものの数 ではないよｗ
空から（高速武装ヘリなど) 攻撃されたら、 ひとたまりもない、
◆http://blog.livedoor.jp/wisdomkeeper/archives/52056436.html
日本や世界や宇宙の動向 2020年09月03日
◎メイカさんからの 続報
世界はこのまま中国共産党の武装漁船を
野放しにさせておくのでしょうか。
何もしないと海賊と同じ武装漁船は
世界中の海を荒らし魚を略奪していきます。
海洋資源が彼らによって破壊されてしまいます。
メイカさんによると：
・内モンゴルの学校では 9月1日に入学式があったが、
中国政府のモンゴル語禁止に激怒したモンゴル人の
子供たちは学校に行っていない。
しかし中国政府は漢民族の子供たちに
モンゴルの服を着せて入学式に出席させ、
教室にはモンゴルの飾り物を置き、
机の上には造花を飾り、モンゴル人の子供たちが
学校に行っているかのように見せた写真を公開した。
しかし彼らはモンゴル人の子供ではない。
漢民族の子供ばかり。そして教室では、
子供たちの背後に人民解放軍兵士が立っていた。
モンゴル人が教室に入ってくるとヤバいので
人民解放軍が教室の後部で見張っていた。
中国政府はこのように捏造してまで
世界を騙している。
内モンゴルには大量の戦車が入った。
人民解放軍が内モンゴルに配備される。
・8月29日にインド国境線でインド軍と
中国人民解放軍の衝突が 再度勃発。
今回はインド軍とチベットの特殊部隊（非常に強い）
が協力して中国側と戦うことになった。
この地域は 1950年代にダライラマが亡命したところ。
ここで国境線の戦争を繰り返した。
侵略者の中国共産党に立ち向かうために
チベット人は特殊部隊を結成させた。
今回、解放軍からの発砲で
1人のチベット人が死亡。
1人のインド人が重症とインドのメディアが報道。
中国のメディアは 米国と戦うことを報道し続ける。
インドについては殆ど報道しない。
・中国国内で6月、7月から中国政府による
人民の財産没収のうわさが出ていたが、
山西省政府は、8月29日に山西省の個人（高齢者）
の財産が国の財産になることを発表。
祖父母の財産は孫に相続されない。
その発表直後に山西省の高齢者の家（３０棟）が
封鎖された。人民は2週間以内に
家の中のものを片付けるよう命令された。
しかし片づけ途中で警察が来て家を封鎖した。
共産党（地方政府）はお金がなくなっているため、
人民の財産を略奪している。
今後、２００棟以上の家が封鎖されてしまう。
中国共産党は、人民の財産を略奪した後に
外国人の財産を略奪するだろう。満州時代と同じ。
満州の日本人の財産が 全て略奪された。
中国の日系企業や日本人従業員は
早く財産を売却し 帰国したほうがよい。
そのうち、満州時代のように
中国政府に財産を略奪されるだろう。
早く中国から撤退すべき。
トランプは 2年前から米企業に
中国から撤退するように呼びかけていた。
中国共産党のやり方は 昔から全く変わっていない。
・オーストラリアの専門家によると、
中国は 10万隻の武装漁船を持っている。
これらの漁船は武器が搭載され
攻撃できるようになっている。
彼らは武装漁船で全世界（特にアジア）の
海洋資源を略奪している。
彼らは漁民ではなく訓練された民兵や退役軍人。
中国全土には特別訓練された民兵が
3000万人いるが、若い民兵は1000万人いる。
彼らが武装漁船に乗って漁をしている。
8月に武装漁船が尖閣諸島の周辺に
１７回も領海侵犯し魚を獲っていた。
エクアドルでも３４０隻の中国の武装漁船が
領海侵犯し魚を獲っている。
特に尖閣諸島周辺には大量の武装漁船が
領海侵犯し大量の魚を獲っている。
今後は日本から大量の食糧が奪われるだろう。
☆https://www.youtube.com/watch?v=SHOhwLQYnIc
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過大評価は 支那を利する。
「自分さえ生きれれば良い」、 徹底した自己中の 塊、
ドーンと一発で 雲散霧消ですからｗ