ダイヤモンドオンラインを見ていたら、医療検査機器のCT(コンピューター断層撮影装置)、MRI(磁気共鳴画像装置)は「世界に存在する台数の半分が日本にあると言われています」(政策研究大学大学院の田中秀明客員教授「社会保障と税の一体改革~低所得者ほど重い社会保障」)と書かれていました。そこで、ネットで調べてみたら、OECD(経済協力開発機構)が、先進国が中心の参加30カ国を2009年度に調査した結果を見つけました。
それによると、人口100万人当たりのCTは日本が断然トップの92.6台になります。30カ国の平均は22.8台です。日本は平均の約4倍です。ちなみに2位がオーストラリアの56.0台、3位はベルギーの41.6台、お隣の韓国が4位で37.1台、米国は5位で34.3台でした。
MRIも日本が一番で40.1台です。OECDの平均は11.0台ですから、MRIも約4倍となります。2位が米国の25.9台、3位はアイスランドの19.3台でした。世界にある全台数の半数が日本にあるというデータはわかりませんでしたが、CTもMRIもOECDの平均の約4倍ですから、「そう外れていない」と思いました。CTは1台が一般的な全身用マルチ装置で1億円前後、MRIは高磁場の超伝導型で1億円~2億円といわれています。
私が整形外科研修に行った医院は一人院長でしたが、マッサージなどをする柔道整復師、マッサージ師らが20人もいて、MRI、三次元CTがありました。正確な検査をするためには、CT、MRIが必要であることはよくわかりますが、日本の医療機関は、世界にある全台数の半分も備え付けなければならないのでしょうか。「大金持ちニッポン」ならともかく、少子高齢化で「下山の思想」が叫ばれている日本なんですから‥‥。
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