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新聞の発行部数が激減!!グラフで一目瞭然!!「朝日」「読売」「毎日」・・

2018年07月18日 07時28分22秒 | 真実追求

新聞の発行部数が激減している
ま、朝日始めウソばかり流して不祥事が続いた以外に、
今や、pcやスマホで無料&素早いニュースを見ることができるのだから、

当然とはいえるが、ザマアミロ(口汚くて失敬)と思うのは僕だけではあるまい
新聞の凋落ぶりをグラフ化しておられるサイトを見つけたので紹介する

忙しい方は、パパッとグラフだけ見ればいいでしょう

ガベージニュースさんより
2017/08/24

新聞の販売部数などの推移をグラフ化してみる(2017年前半期まで)(最新)

主要メディアの一つである新聞は他国同様日本国内においても、大きな変動の渦中にある。
デジタル媒体の躍進に伴う紙媒体としての新聞の相対的重要性の低下に加え、メディア(に携わる人たち、伝えられる情報)そのものの信用性の低下と報道機関としての姿勢などが改めて問われている。

日本は紙媒体の新聞の発行部数が多いことで知られているが、やはり世の中の流れに逆らうことはできず、部数は漸減しているのが現状である。

今回は【新聞の発行部数などをグラフ化してみる】などで半年ごとに定点観測記事としてお伝えしている、
国内主要5紙、具体的には読売新聞・朝日新聞・毎日新聞・日本経済新聞(日経新聞)・産経新聞における、
朝刊の販売部数推移の精査を行うことにする。

順位変動は起きそうにない? 主要5紙販売部数推移


最初に示すのはデータが取得できる2005年前期以降の5紙における発行部数。
産経新聞は一部データが欠けているが、可能な限り補完している。


↑ 主要全国紙の朝刊販売数変移(万部)
↑ 主要全国紙の朝刊販売数変移(万部)


定点観測記事でも伝えている通り、読売新聞はかつて販売部数1000万部超を社是的なコピーとして掲げていたが、2011年前半期でこれを割り込み、以後復活は果たしていない。
とはいえ、元々部数が多かったこともあるが、大きな変化は生じていなかった。

ところが2014年に入ってから小さからぬ下落が生じている。
踊り場的な期間もあったが、下落傾向は継続中。
他方、朝日新聞は2010年前後から、毎日新聞は2007年後半から漸次減少が起きている。
特に朝日新聞は2014年以降の下げ幅の大きさが掌握できる。


日経新聞は現状維持、さらには増加する機会もあったものの、2011年以降はいくぶんの下落。
ただし2014年に入ってからはほぼ横ばいの動きに移行している。
電子版へのシフトが比較的堅調であり、コンテンツの購読者との視点で考えれば、実質的にはむしろプラス化しているとも見なせる。


産経新聞はやや気になる動きが目に留まる。
2008年後期から2009年前期にかけて、ダイナミックな下落を示している。
これについては当然産経新聞側から正式な発表はないものの、いわゆる「押し紙問題」(【新聞のいわゆる「押し紙」問題を図にしてみる】)に関して、他社に先駆けて解消したのが原因であると複数の報道が伝えている。
これが事実とすれば、その後の産経新聞における部数の増減傾向が、他社と異なる動きを示しているのもある程度納得が行く。


前半年期比で動きを確認する


元々各紙とも販売部数が大きいため、その変移だけでは動向が把握しにくいのも否めない。
そこでいくつか切り口を変え、その流れを確認していくことにする。

まずは前半年期比。
単半年期のグラフは半年ごとの定点観測記事で掲載しているが、その値をつなぎ合わせたものである……
が、上記で触れている通り産経新聞がイレギュラー的な値を示しており、やや見難いものとなったため、産経新聞をのぞいた版も併記する。


↑ 主要全国紙の朝刊販売数変移(前半年期比)
↑ 主要全国紙の朝刊販売数変移(前半年期比)


↑ 主要全国紙の朝刊販売数変移(前半年期比)(除く産経)
↑ 主要全国紙の朝刊販売数変移(前半年期比)(除く産経)


要は前回(半年前)販売数と比べてどれだけの割合で増えたか、減ったかを示すものだが、基準となるゼロ%より下の領域で多くの線が行き来していることから分かる通り、新聞の販売部数は総じて減少傾向にある。
また個別の新聞における傾向を見ると、


読売新聞…健闘はしていたが1000万部割れの2011年前半期以降失速へ。特に2014年に生じた下落ぶりが著しい。

朝日新聞…2010年から下落加速化。2014年後期から2015年前期は前例のない下げ幅で、その後も前半期比マイナス2%内外の低迷は続く。

毎日新聞…2008年以降は下落。2010年前半期の下げが一つのピーク。最近は下げ幅縮小だったが、2015年後期から下げ幅が拡大。この1年はやや戻すも底深い低迷感は否めず。

日経新聞…2011年前半期に一時持ち直すも再びマイナス圏に。2013年が下げ幅ピークで最近は持ち直しを見せる。ここ2年ほどはぎりぎりマイナスという程度で、有料電子版も考慮すれば大健闘。

産経新聞…押し紙制度廃止の影響(?)が極めて大きい。その後は復調・横ばい。ここ1、2年は部数上乗せの機会もしばしば見られる。


など、各紙の状況の違いが見えてくる。

2014年における読売新聞の下落ぶりや、2013年後半期の日経新聞の下げ方、そして2016年前期の毎日新聞の急降下ぶりなど、先の産経新聞の大きな下落同様に何らかの事案が影響したと考えられる大きな下落の動きも見られるが、現時点ではその原因は特定できない。

あるいは大きな動きを示した各紙は「押し紙」に関し、何らかの施策を講じた可能性もある。
ただし産経新聞の2009年における下げ方が「押し紙」制度の廃止によるものならば、他社も同レベルの下げ幅(マイナス10%超)を示してもおかしくはなく、それに届いていない実態を合わせ見るに、単なる購読者離れと見た方が確からしい感はある。

他方、朝日新聞における2014年後期から2015年前期にかけて生じた大きな下げは、2014年後半期に相次ぎ露呈した不祥事と、それへの対応・結果によるところが大きい。

谷は超えたものの下げ幅が大きなままで推移しているのは、新聞の読者及び読者予備軍からの認識として、根本的な問題は解決していない、購読価値の回復はなされていないとする人が多分に及んでいるのだろう。
またそれを裏付ける品質の実情も、現状に至るまで否定はできない。
むしろさらに悪化しているとの指摘も少なくない。

続いて比率では無く単純な販売部数の変移を確認する。
こちらは元々部数が少ない新聞ほど増減する数も少なく、多い新聞ほど何かの影響を受けた時に増減する部数も多くなるので、一概に「変化部数が多い」=「大きな影響を受けた」とは言い切れないことに注意。
元々の部数が大きければ、統計上のぶれによって生じる増減数も大きなものとなる。

とはいえ、大部数を抱える新聞でも、10万単位での部数が半年で増減すれば、その絶対数に対する衝撃は小さくあるまい。

↑ 主要全国紙の朝刊販売数変移(増減部数、前半年期比、万部)
↑ 主要全国紙の朝刊販売数変移(増減部数、前半年期比、万部)


産経新聞の押し紙問題解消に伴うものと思われる部数減少が非常に大きかったこと(部数そのものは後の読売や朝日と同レベルだが、産経の元々の総販売部数の少なさを考えれば大きな影響であることは、上記の比率推移からも分かる)、その直後に起きている毎日新聞の部数減がかなりの規模に登ること、朝日新聞も10万部単位で部数を減らす半年期が複数回生じていること、そして2014年後期以降の朝日新聞と2014年、そして2015年前半期までに渡る読売新聞の減少部数がいかに大きいものであるかが把握できる。

また全体的な流れとしては、産経新聞のイレギュラーな動きをのぞけば、2010年あたりから新聞の販売部数の減退傾向が起き、以降はうねりを見せながら段々とその勢いを増している雰囲気がつかみ取れる。
プラスとなることはあっても、5万部を超えた増加の動きは(少なくとも今件の観測期間内では)皆無である。




元々日本の主要新聞は部数が多いため、半年単位の動向精査でも部数の変動そのものにはさほど大きな違いは見られない。とはいえ経年で確認すると、少しずつ、そして確実に変化を示していることが分かる。

販売部数が減れば、世帯数が漸増しているのと合わせ、世帯普及率が減るのも当然。
やや余談ではあるが、世帯普及率の推移も示しておく。
なお2011年が暫定値なのは、震災の関連で世帯数が特定できないためである。

↑ 主要全国紙の朝刊世帯普及率変移
↑ 主要全国紙の朝刊世帯普及率変移


じわりじわりと、そして確実に世帯普及率が減少していく読売新聞、朝日新聞、毎日新聞、やや横ばいで推移する日経新聞と産経新聞、各社の動向がよく把握できる。

また、東日本大震災が与えた影響、震災以降変化した社会動向との関連性を精査する時に必要となる可能性を考慮し、2011年後期以降に限った形で、前半年期比の部数変移をまとめておく。

↑ 主要全国紙の朝刊販売数変移(増減部数、前年半期比、万部)(震災以降)
↑ 主要全国紙の朝刊販売数変移(増減部数、前年半期比、万部)(震災以降)


とりわけ震災以降は新聞の存在意義そのものが問われる事案が相次いでいるが、それがどのような影響を及ぼしているのか、あるいは影響していないのか、それが透けて見えてくる、かもしれない。

あるいはほぼ同時期に進行している、デジタル系の技術革新と浸透、特にスマートフォンの普及の影響の方が大きいのかもしれないが。


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6 コメント

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Unknown (新聞不要)
2018-02-06 11:03:35
ニュースは所詮が昨日の出来事、あとは個人の感想の羅列。これが嘘混じり洗脳混じりと来たら金出してまで取る阿呆はいない。
(経営構造) (somebody)
2018-04-08 01:50:07
株式を上場していない新聞社は株主からチェックされないから経営トップの暴走を許してしまう。新聞が売れなくなった原因はスマホの普及も大きいけど、まるで政党の機関紙と見紛うような偏った記事や上から目線の記事ばかり書いてきた経営姿勢にも原因があるのでは?
孤独死など (淡水真珠)
2018-04-16 14:09:01
新聞取ってたらおかしいと思って通報してくれるよね?読売新聞は月一に古新聞や段ボール、雑誌など玄関前に置いといたら持って行ってくれるから助かりますねm(__)m。友達は新聞代が勿体無いと言いますが。
淡水真珠さん (shig)
2018-04-16 14:56:49
今ではネットの方が情報は早いですよね
しかも、マスメディアは
情報をわざと流さないか
嘘を報道します

届けられて瞬間に「古新聞」になっているのでは
とる意味がないですね
嘘洗脳だから (社会系)
2018-07-03 01:42:37
新聞購読数が激減したのは、
インターネットが普及したことで、真実が暴露され、
これまでの新聞は嘘や洗脳だったことがばれたから。

特に、2015年前後に、多くに日本人が気付いた。
そして、社会も激変している。
Unknown (Unknown)
2018-09-14 13:06:32
中々興味深い記事をググってたら見つけて読ませていただきました。
2014年に急激に下がったのは消費税増税が影響してるのだと思います。我が家も2014年の増税のタイミングで新聞解約しました一人でございます。

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