1月効果を考える

昨日のNY市場は年末で閑散、差し当たり節税対策で損失を売却して年間の売買益を減らすという行動をとった大手機関投資家やヘッジファンドが見送りの姿勢をとった。
2015年の投資戦略に関心を向ける。
ウォール街には1月相場にはJanuaryEfffect(1月効果)という言葉がる。これまでの経験則では1月は株価には上昇する習性がある。1980年以来では年間では12月、4月11月に次ぐ上昇率（+8.2％）である。
投資家は気分一新して株式投資に臨む。
いま関心があるのは2015年という新しい年がどのような展開になるかということである。
足元には大きな変化がでてきる。まず原油価格の暴落で、それがインフレ沈静をもたらし消費者にはガソリン安という形で減税に等しい好影響をもたらせる。
一方、米国では金融政策の転換という大きな節目を迎える。2009年のリーマンショック対策で発動されたゼロ金利政策が転換時を迎えたことは万人が認めるところ。どのような形でイエレン米連銀議長が出口を通過するかである。幸い米国景気は底入れ世界をリードしはじめた。GDPは4半期ベースでは+5.0％という上昇する事態になってきた。このようにみると2015年のマクロ環境は悪くない。
1月は歴史的にみて中小型株が動く習性がある。ことしもすでに12月からこの傾向が出てきた。
東京市場でも1月はウォール街でのこの2つの材料を参考にして投資戦略を考えよう。