夢逢人かりそめ草紙          

定年退職後、身過ぎ世過ぎの年金生活。
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「老後は1億円必要」におびえなくてもいい理由、年金生活13年生の私は学び、内容に余りにも楽観的と微苦笑して・・。

2016-10-18 14:46:51 | ささやかな古稀からの思い
私は東京の調布市の片隅に住む年金生活している72歳の身であるが、
昨夜、たまたま毎日新聞の公式ネットを見ている中で、初めて見る【経済プレミア 】を見たりした。

こうした中で、『くらし』と題されたコーナーに、『20年後の暮らしとお金』と副題があり、
【 「老後は1億円必要」におびえなくてもいい理由 】見出しがあり、
私はセカンドライフに要する資金と思いながら、やはり年金生活をしている私は、気になり精読してしまった。

この記事は、久留米大学商学部教授・塚崎公義さんが寄稿され、2016年3月18日に配信されていたが、
現代40歳前後のご夫婦の方が、『20年後の暮らしとお金』に対して不安を払拭するような内容目的と思ったりし、
これを現代に時代を置き換えて、セカンドライフに要する資金を明記されていた。

しかしながら年金生活まもなく13年生となる私としては、この内容は余りにも楽観的と感じ、
微苦笑させられた。無断であるが転載させて頂く。

《・・「老後は1億円必要」におびえなくてもいい理由 
            

☆知っておきたい公的年金

私たちの老後の生活は、大丈夫なのでしょうか? 
老後の生活費は、一体どれくらい必要なのでしょうか? 

世の中には、不安をあおるような本や雑誌が数多く売られています。
「老後は1億円必要だ」と言われて、「定年までに1億円もためるのは無理だ」
と不安におびえている人もいるかもしれません。

「老後の生活に1億円必要だ」というのは、その通りです。
しかし、心配いりません。

世の中に、「定年の時に1億円以上の貯金を持っていた高齢者」は、ほとんどいませんが、
高齢者の多くは、何とか暮らしています。
(政府の2014年版高齢社会白書によると、80歳以上の高齢者の暮らし向きについてのアンケートで、
「心配ない」と感じている人の割合は全体で80%となっています。 )

読者の多くも、老後は何とか暮らせるでしょう。
それは、年金や退職金や親からの遺産などが、見込めるからです。
            

はじめに、老後に必要な生活資金について見てみましょう。

90歳まで生きるとすると・・。

総務省の家計調査(「家計調査年報家計収支編」14年版)によれば、
2人以上の高齢無職世帯の1カ月の生活費は、60歳代で31万円、70歳以上で26万円です。

60歳代の10年間で3720万円、90歳まで生きるとすると、70歳以降で6240万円かかります。
合計すれば1億円です。

調査対象の世帯当たり人数が、2人より少し多いので、その分は割り引いてもよいのですが、
一方で今後はインフレになるだろうと考えれば、やはり1億円は必要だと考えておくべきでしょう。

一方の収入は、個人差が大きいです。
特に自営業者とサラリーマンでは、大きな差があります。

自営業者は退職金がなく、年金も不十分ですが(夫婦合計で最大で毎月13万円程度)、
定年がないので、元気な間は年齢を重ねても、収入を稼ぐ事ができます。

自営業者は個人差が大きいので、本稿では詳しく論じません。
ですが、とにかく健康に留意して、長く働けるように頑張っていただきたいと思います。
            

☆サラリーマンは年金が充実

サラリーマンは退職金があり、年金も比較的充実しています。
定年まで同じ職場で勤めた場合の退職金は、勤務先によって大きく異なりますが、
平均すれば大卒で2000万円強、高卒で2000万円弱といったところでしょう(厚生労働省の13年「就労条件総合調査結果」)。

年金は、現役時代の所得にもよりますが、夫が標準的なサラリーマンとして40年間働いて、妻が専業主婦の場合、
夫婦2人で毎月22万円程度を受け取れると言われています(厚生労働省の試算)。

年金は、原則として65歳から受け取ることができますが、
受取開始時期は60歳から70歳の間で選ぶことができ、
70歳からの受取開始を選ぶと毎月の受取額が42%増額されます。

そうなると、毎月31万円程度の受取額となります。
上に70歳以上の生活費は26万円と記しましたので、年金だけで十分に生活できることになります。

26万円というのが世帯当たり2.36人の家計の支出である事を考えると、更に余裕です。
もっとも、今後年金支給額が目減りしていく可能性を考えて、
70歳以降は年金でギリギリ生活できる、という事にしておきましょう。
            

☆「老後は何とかなる」の方程式をどう描くか

60歳で定年を迎え、65歳までは何とか働いて生活費を稼ぎ、
65歳から70歳まで預金を取り崩しながら生活するとすると、1500万円ほど必要です。
これは上記31万円という生活費が2.57人の世帯人数のものであることを勘案した試算です。

葬式代を500万円残すことを考えると、老後は2000万円必要だということになります。
これはおおむね退職金の金額です。
要するに「退職時点で住宅ローンの残高と金融資産残高が同じであれば、老後は何とかなる」という事になります。

最後に、期待するのは不謹慎かもしれませんが、親からの遺産を受け取れる人も多いでしょう。
高齢者の多くは、長生きした場合に備えて、結構な金額の蓄えを持っていますから、
そこそこの遺産相続が発生する事も多いのです。

本稿を読んで、それほど老後の生活資金についておびえなくてもよい、という事がご理解いただければ幸いです。・・》

注)記事の原文に、あえて改行を多くした。
            

私は読み終わった後、まず第一に定年とされる60歳まで、殆どの人は勤めている会社で迎えられるか、
と疑問がある。

少なくとも国家・地方公務員は論外であるが、民間会社はそれぞれの時代に淘汰、或いは飛躍する熾烈な競争の中、
ここ10数年でも、短期成果が求められ、正社員でも常時リストラ時代となっている。

こうした状況は20数年前から水面下で実施されてきて、再就職を出来たとしても、以前のように年収は低下して、
一部には不幸にも大病も加わり、下流に陥る人もいる。

或いは親御さんの介護で、やむなく離職し、やがて当人自身が下流に陥る人もいる。


年金に関しても、あくまで厚労省のモデル試算であって、高い人、リストラなどに遭遇して低い人もいて、
単純に平均されることは、平均値の怖さであり、
その上、実態としてはモデル試算より一割ぐらい低下している、と私は感じ入る。

私が危惧させられたのは、《・・「退職時点で住宅ローンの残高と金融資産残高が同じであれば、老後は何とかなる」・・》
相殺方法は殆ど年金生活をしている方の実態を知らない。
            

殆ど年金生活をしている家庭は、年金を基盤として生活し、不足した場合はやむなく貯金を取り崩しているのが、
実態である。

従って退職以前に住宅ローンの残高はゼロにして、
退職金などを貯蓄して生活予備金としてセカンドライフを始めなければ、
大半の人は長寿になればなるほど、貯金は底をついて生活が下流化していく、
と民間の中小業に勤めていた私、知人は話したりしている。

或いは70歳からの受取開始を選らべる人は、殆ど皆無に近い。
もとより65歳から就職できたとしても、突出した人以外は、低額で職務状況も悪く、
そして体力も衰え、余程の意志、事情のある方以外は困難である。

私は短絡的に思案したことを記したが、平素はプラス思考でも、
今回の塚崎公義さんの寄稿文は、余りにも楽観的と微苦笑させられた・・。

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