杉並からの情報発信です

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【週間レポート】①衆議院の解散権②独裁政治③法律の起案権④人間は退化している

2016年01月17日 16時19分27秒 | 政治・社会

いつもお世話様です。                          

【杉並からの情報発信です】【YYNews】【YYNewsLive】【市民ネットメデイアグ ループ】【家族勉強会】【草の根勉強会】【山崎塾】 【1000万人情報拡散運 動】を主宰するネットジャーナリスト&社会政治運動家の山崎康彦です。

☆本日日曜日(2016年1月17日)午後2時より【ツイキャスTV】で放送しました【YYNewsLive週間レポート】の放送台本です!

1)No1 94分51秒 http://twitcasting.tv/chateaux1000/movie/233759645

飛び先の説明 

☆今日の画像

■ 1,000円札の裏に描かれている富士山の本栖湖の湖面に映る【逆さ富士】はよく見ると富士山とは全く違うのは、何を意味するのか?

20170117富士山ではないbis

その山は、旧約聖書の【ノアの箱舟】が漂着したと言われるトルコ東部にある富士山そっくりのアララト山なのだ!

日銀が発行している1000円札の裏には富士山が描かれているが、本栖湖の湖面に映っている【逆さ富士】はよく見ると富士山ではない。この山は、 ダヤ教の聖書でありキリスト教教原理主義福音派の聖書でも【旧約聖書】の『創世記』(6章-9章)に登場する【ノアの箱舟】が大洪水の中で漂着し たと言われるトルコ東部のアララト山(標高(5137m)を巧妙に細工して富士山に見せかけ差し替えたのだ。

【説明】

▼アララト山とは?(Wikipediaより抜粋)

アララト山(アララトさん)は、トルコ共和国の東端にある標高5,137mの山であり成層火山である。主峰の東南にあたる標高3,896mの頂上 を小アララト山と呼んでおり、それに対して標高5,137mの主峰は公式には大アララト山という。アルメニアとの国境から32km、イランとの国 境から16kmである。

『旧約聖書』にでてくるノアの箱舟が大洪水の後、流れ着いたとされる山と目されて、12世紀以降にヨーロッパ人により命名 された。

現在のアララト山頂から見つかった古い時代の木の化石や、航空写真から見出だした方形の船の跡らしいものをノアの箱舟の痕跡だとし、ノアの箱舟伝 説が実証されたと 主張する人もいるが、一般的には受け入れられてはいない。

(説明終わり)

▼1000円札の裏の【逆さ富士】が巧妙に細工されたアララト山であるという事実は、日銀が米FRBと同じくユダヤロスチャイルド国際金融マフィ アに100%支配・管理されていることを示している!

ユダヤロスチャイルド国際金融マフィアは、100%支配・管理する米FRB(連邦準備制度理事会)発行の米1ドル札の裏にも彼らのメッセージを印 刷している。

米1ドル札の裏の正面左には、未完成のピラミッドと頂上部分に、秘密結社【フリーメーソン=イルミナいー】のシンボルマークの一つである古代エジ プトの天空神フォルスの左目眼が【全視眼】=『万物を見通す目』として描かれいるのだ。

またピラミッドの上部には、以下のラテン語が書かれている。

ANNUIT COEPTIS=「我々の計画に同意せよ」

またピラミッドの下部には、以下のラテン語が書かれている。

NOVSU ORDO SECLORUM=「新しい世紀の秩序」

これは「新世界秩序という我々の計画に同意せよ」というメッセージなのだ。

新世界秩序は、言うまでもないNWO(ニュー・ワールド・オーダー)すわなち彼らが目論む「世界統一政府」のことなのだ。

日銀の1000円札の裏の【逆さ富士】が旧約聖書の【ノアの箱舟】が漂着したアララト山に巧妙に差し替えられていることは、日銀は米FRBと同じ く、ユダヤロスチャイルド国際金融マフィアに100%支配・管理されていることを示しているのだ。

すなわち、黒田をはじめとする戦後の歴代日銀総裁すべては、ユダヤロスチャイルド国際金融マフィアが選んだ、彼らの命令を忠実に実行する工作員で あり【金融テロリスト】なのだ。

我々【市民革命派】は一日も早く日銀を100%国有化してすべての決定権を国会に設置する【日銀政策決定監視委員会(仮称)】に移して【国民化】 し、国民資産である【円の印刷権】を日銀からはく奪すべきなのだ!

☆(1)今日のメインテーマ (一週間のまとめ)

①何度でも言う!憲法第41条の規定に従えば『首相には衆議院の解散権はない』のだ!2016.01.12 杉並からの情報発信です

http://goo.gl/n73yNM

安倍晋三ファシスト&キチガイ首相が今密かに画策しているのは、今年7月10日投開票予定の参議院選挙を、直前に衆議院を解散して衆参の同日選挙 を行い、 自民+公明=創価学会+橋下大阪維新+αの『改憲勢力』が、衆参それぞれで議席の
2/3以上を確保し、来年2017年初めに衆参で『国民 投票発議』を行い、再来年 2018年に『憲法改正国民投票』を実施して、投票総数の過半数の賛成を得て尊敬 する祖父岸信介と歴代自民党の悲願で あった日本国憲法を破棄して『自民党憲法改正草案』=『大日本帝国憲法』に差し替えることだろう!

そのために、菅官房長官は昨年末の文化放送の番組の中で[衆議院の解散権は安倍首相の専権事項である]と歴代自民党政権が繰り返してきた憲法違反 の大うそを付き始めたのだ。

驚くべきことは、安倍晋三ファシストの[衆議院の解散権は首相の専権事項である]との大うそに対して、野党政治家も市民活動家も憲法学者も大手マ スコミも評論家の中で、憲法第41条【国会は国権の最高機関である】に違反しおり【首相には衆議院の解散権はない】と全面否定し反論する人が誰も いない事だ。

本来であれば、憲法第81条【最高裁判所の法令審査権】の規定に従って、寺田最高裁長官と15名の最高裁判事は真っ先に『憲法第41条違反してお り首相には衆議院の解散権はない』と意見表明すべきなのだが、彼らは沈黙し容認しているのだ。

ご存じのとおり、日本の最高裁長官と最高裁判事は歴代自民党の憲法無視、憲法違反、憲法無視、憲法破壊を黙認し容認してきた最悪の犯罪者集団なの だ。

憲法第41条は、国会と内閣と最高裁判所の三つの国権の中で、国権の最高機関は国会であり、内閣と最高裁判所の上位に位置していることを規定して いるのだ。すなわち、最上位に位置する国会の下にある内閣の首相が、最上位に位置する国会を勝手に解散できるはずがないのだ。

『首相に衆議院の解散権がある』ことの根拠を憲法第7条【天皇の国事行為】第3項【衆議院を解散すること】に求める輩がいるが、先程の日本国憲法 のコーナーで私が説明したように、もしも天皇が内閣の助言と承認の上で衆議院を解散するのであれば、これはもはや国事行為ではなく国政そのものと なり憲法第4条【天皇の権能の限界】に明確に違反するのだ。

憲法第7条第3項の表現は、天皇が衆議院の解散という重大な国政行為そのものを行うことになり完全に間違っているのだ。正しい表現は、[衆議院の 解散を宣言すること]なのである。

憲法第41条【国会は国権の最高機関である】の規定に従えば、内閣に衆議院の解散権がないにもかかわらず、歴代自民党政権は『衆議院の解散は首相 の専権事項』と大嘘をつき、最高裁長官と最高裁判事が違憲表明を決してしないこと、野党政治家も憲法学者も大手マスコミも評論家も労働組合も市民 運動家も誰一人として違憲表明しないできたために、自分たちの都合の
良い時に衆議院を解散して莫大な税金を使い、政権与党の持つあらゆる権力を駆使して世論誘導し、選挙運動を有利に展開し、野党候補者を潰してきた 結果、2度の例外を除いて自民党が政権を独占してきたのだ。

したがって、安倍晋三自公政権と歴代自民党政権はすべて、憲法違反の違憲政権であり、非合法政権であり、無効政権なのだ。

安倍晋三は『首相には衆議院の解散権はない』ことを十分知っており、それだからこそ【自民党憲法改正草案】第54条【衆議院の解散と衆議院議員の 総選挙、特別国会及び参議院の緊急集会】の冒頭に『衆議院の解散は内閣総理大臣が決定する』の一文を付け加えたのだ。

もしも現憲法が『首相に衆議院の解散権がある』ことを保障していれば、安倍晋三は【自民党憲法改正草案】にわざわざ付け加える必要は全くないの だ。

(終り)

②なぜ自民党は2度の例外を除いて政権を独占して独裁政治ができたのか?

2016.01.13 杉並からの情報発信です

http://goo.gl/hCIgRu

第一の理由は、岸信介に代表されるように、戦後自民党に結集して国会議員や首相になった人材は、戦争犯罪を免責・免罪された戦前の戦争犯罪人たち (軍人、 政治家、特高官僚、財界人、国家神道宗教家、学者、右翼・暴力団など)であり、戦前から権力基盤がそのまま温存されて自民党を勝たせたのだ。

第二の理由は、米国支配層が戦後の日本を植民地支配するために、米国支配層の言うがままの傀儡政権として自民党に長期独裁政権をとらせてきたから である。

第三の理由は、歴代自民党政権が『衆議院の解散権は首相の専権事項である』と大うそをついて憲法41条【国会は国権の最高機関である】の規定に違 反して、首相が自分たちに有利な時を選んで勝手に衆議院を解散して総選挙を強行し、政
権与党の立場を最大限利用して、警察や検察や裁判所や選挙管 理委員会や大手マスコミや金融機関や大企業や行政機関などを総動員して与党に圧倒的に有利な選挙戦をしてきたからであり、選挙に勝利するのは当た り前なのだ。

第四の理由は、違憲立法審査権を持つ日本の最高裁判所が、歴代自民党政権による衆議院解散・総選挙に対して憲法違反であることを一切表明しせず、 黙認・ 容認してきたからである。

第五の理由は、野党政治家や憲法学者や大手マスコミや評論家や市民運動らもまた、歴代自民党政権による衆議院解散・総選挙に対して憲法違反である ことを一切表明せず反対運動を一切してこなかったからである。

第六の理由は、生活の党の小沢一郎や民主党の岡田卓也や維新の党の松野や新党大地の鈴木宗男など日本の主要野党の代表がほとんどが自民党出身者で あり、自民党を本気で打倒する気がもともとない政治家が代表を務めているからである。

第七の理由は、日本国民の政治意識の低さと危機意識の希薄さだろう。自民党政権や大手マスコミによる『国民は政治と宗教はプロに任せてビジネスに 専念すべきだ』との世論誘導に騙され、憲法を学ばず、家庭を犠牲にし、個人の自由や人権の尊重に無頓着な、エコノミック・アニマルが跋扈する社会 を国民が作ってきたからだ。

戦後70年たった今こそ、米国支配層をバックに憲法を破壊し、戦争に誘導し、国民を弾圧のファシスト独裁政治を強行する安倍自公ファシスト政権を 打倒し自民党政治を解体する時なのだ!

③何度でも言う!憲法第73条の規定に従えば『内閣には法律の起案権も国会への提出権もない』のだ!

2016.01.15 杉並からの情報発信です

http://goo.gl/MRbZ1V

私は、1月11日の放送のメインテーマを『何度でも言う!憲法第41条の規定に従えば『首相には衆議院の衆議院の解散権はないのだ!』にして、歴 代自民党政権が繰り返してきた信じられない程の重大な憲法違反を取り上げた。

■日本国憲法第41条【国会の地位・立法権】

国会は、国権の最高機関であって、国の唯一の立法機関である。

すなわち歴代自民党政権は、選挙が近づくと必ず『衆議院の解散権は首相の専権事項である』と大嘘を言いはじめ、憲法第41条『国会は国権の最高機 関である』の規定に違反して自分たちに有利な時を選んで衆議院を解散し、750億円もの莫大な税金を使って総選挙を強行し、政権与党のあらゆる権 力を総動員して野党候補を攻撃して総選挙に勝利し、2度の例外を除いて戦後日本の政治・軍事・経済・金融・社会のあらゆる部門を独占し、自民党独 裁体制を敷いてきたのだ。

歴代自民党政権は、大手マスコミを使って世論誘導し、警察・検察・裁判所を使って野党候補者への国策捜査をやり、選挙管理委員会や投票集計ソフト 会社ムサシや創価学会を使って不正選挙をやり、経団連大企業や行政官庁を使って組織ぐるみ選挙をやり、政権与党のあらゆる権力を総動員刷れば総選 挙に 勝利しするのは当然なのだ。

この歴代自民党政権による重大な憲法違反に対して、『憲法の番人』である最高裁判所長官と最高裁判事はもとより、憲法学者、野党政治家、大手マス コミ、 評論家、労働組合、市民活動家らから批判が全然出てこないのは全く不思議なことだ。

憲法第41条の規定を良く読めば、首相に衆議院の解散権がないのは小学生でもわかる自明のことだが、同じように憲法第73条【内閣の職務】の7つ の【内閣の職務】を良く読めば、内閣の職務に【法律の起案】が入っていないのは誰にでもわかるのだ。

歴代自民党内閣が当然のように法律を起案し、閣議決定して国会に提出し成立させてきたことを憲法違反であると誰も問題にしてこなかったのは、全く 不思議なことなのだ。

■日本国憲法第73条【内閣の職務】

内閣は、他の一般行政事務の外、左の事務を行ふ。

一 法律を誠実に執行し、国務を総理すること。

二 外交関係を処理すること。

三 条約を締結すること。但し、事前に、時宜によつては事後に、国会の承認を経ることを必要とする。

四 法律の定める基準に従ひ、官吏に関する事務を掌理すること。

五 予算を作成して国会に提出すること。

六 この憲法及び法律の規定を実施するために、政令を制定すること。但し、政令には、特にその法律の委任がある場合を除いては、罰則を設けること ができない。

七 大赦、特赦、減刑、刑の執行の免除及び復権を決定すること。

すなわち、1947年5月3日の日本国憲法施行以降に内閣が起案し国会に提案し成立したすべての法律は、憲法第73条に違反した非合法の法律であ り無効なのだ。

これらの無効な法案すべては、国会議員が最初から起案して国会に提案して審理して成立させるべきなのだ。

(終り)

④(加筆訂正版) 人間は進化ではなく退化しているのではないのか? 

2016.01.16 杉並からの情報発信です

http://goo.gl/qgbVBP
                         
NHKスペシャル『生命40億年はるかなる旅』によれば、地球が誕生したのが約45億年前、原始的な生命が誕生したのが約40億年前、魚→両生類 →鳥類→昆虫→哺乳類→恐竜→類人猿を経てチンパンジーと人間の祖先が枝分れたのが約500万年 前、そして今の人間が誕生したのが約20万年前 と言われる。

番組では、人類は40億年をかけて今の人間に【進化】してきたと説明しているが本当にそうなのか?

人間があらゆる生態系の頂点に君臨して【文明】を築いた紀元前4000年の時点から、人間の【進化】は止まり【退化】が始まったのではないのか、 と私は思う。

なぜならば、【文明】は、少数の支配者が大多数の大衆を支配し搾取することで富が蓄 積されて生まれたからだ。

メソポタミヤやエジプトや中国やギリシャやローマなどの【文明】は、過酷な奴隷制度があってはじめて可能になった。

すなわち、人間は【文明】を築いた時点で、生態系の中の一員にすぎないという謙虚さを失って【進化】を止めた。

人間はその強欲さと支配欲の無限の拡大によって高度な文明を築いたが、同時に、地球を何回も破滅できるほど強力な核兵器を生み出し、そして世界の 1%以下のごく少数の『神に選ばれた』と称する【選民】が、99%以上の一般大衆を【家畜】として支配・搾取する基本構造を生み出した。

今我々が生活している日本および世界全体は、一握りの狂信的な世界支配階級が世界を完全に支配するために【世界統一政府】を樹立するという彼らの 最終目的を実現するために、、意図的に世界金融恐慌と第三次世界大戦を勃発させる全面的な攻撃を開始したと見て間違いないだろう。

地球が誕生してから45億年、原始的な生命が誕生してから40億年、チンパンジーと人間の祖先が枝分れしてから500万年、今の人間が誕生してか ら20万年、そして最初の【文明】が誕生してから7000年が経過した今我々は、人間自身が生み出した【核兵器】と人間が人間を支配し搾取する 【支配と搾取の基本構造】によって、地球と人間社会が同時に【全面破壊】されるという、地球と人類が今まで経験したことのない空前絶後の重大危機 に立たされていることは間違いないだろう。

この未曽有の危機を乗り越えて人間が更に【進化】するには、私が常に訴えているように、世界各国の『利権特権を拒否する賢明で騙されない戦うフ ツーの市民』が【市民革命派】として政治の中心勢力として登場して多数派を形成し【市民革命政権】を樹立することだ。そして世界支配階級による 【政治支配】【金融支配】【軍事支配】【宗教支配】【天皇・王族支配】【メディア支配】【教育支配】などを根底から解体する戦いに勝利すること だ。

世界各国で【市民革命派】による【市民革命運動】が拡大して各国で【市民革命政権】が樹立すれば、【市民革命政権】がまず最初にすべきことは、世 界支配階級の力の源泉である、民間銀行と政府と中央銀行に独占的に与えられている以下の【信用創造特権】を廃止することだ。

①民間銀行の信用創造特権:無から金を生み出す壮大な詐欺しシステム【準備預金制度】
②政府の信用創造特権:国債発行の権利

③中央銀行の信用創造特権:国民資産のである紙幣の印刷権

世界各国で【市民革命政権】が世界支配階級の力の源泉である三つの信用創造特権を廃止すれば、世界支配階級による【政治支配】【金融支配】【軍事 支配】【宗教支配】【天皇・王族支配】【メディア支配】【教育支配】などは解体される。

そうすれば、我々を永年苦しめてきた戦争や虐殺や貧困や失業やバブル発生やバブル崩壊や景気循環や大格差社会などの悲劇はなくなる。

そうすれば、我々は地球と人間社会の全面破壊の危機を回避でき人間の進化を再び続けることができるのだ。

【参考資料】

■NHKスペシャル【ドキュメンタリー】40億生命のはるかなる旅

1)第01集 「海からの創世」

https://www.youtube.com/watch?v=BcsXoLX7WUQ&feature=youtu.be

2)第02集 「進化の不思議な大爆発」

https://www.youtube.com/watch?v=EGd-nlctEAQ

3)第03集 魚たちの上陸作戦


4)第04集 花に追われた恐竜

https://www.youtube.com/watch?v=5PZ87zRk97I

5)第05集 大空への挑戦者

https://www.youtube.com/watch?v=PZNJCNqBf7U

6)第06集 奇蹟のシステム"性"

https://www.youtube.com/watch?v=10EverkfUp8

7)第07集 昆虫たちの情報戦略

https://www.youtube.com/watch?v=WUtsAEd1GZ8

8) 第08集 ヒトとサルが分かれた日

https://www.youtube.com/watch?v=YJrfSWMAK6U

(終わり)

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情報発信者 山崎康彦
メール:yampr7@mx3.alpha-web.ne.jp
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