１９６０年代、テレビ放送が始まってまもなくの頃、放送中のちょっとした言葉づかいの問題（例えば「朝鮮民主主義人民共和国」を“北朝鮮”と呼んでしまった、など）に対して、朝鮮総連から会社及び経営幹部の自宅に対して脅迫に近い抗議行動が繰り返される。抗議行動に対する「手打ち」として、採用枠に“在日枠”が密かに設けられる。
総連幹部の子弟を中心に入社試験無し（カタチだけの面接）での採用が毎年続く。
在日枠の密約を所轄官庁に対して内密にしてもらうよう局側から総連に「お願い」をしてさらに弱みを握られるなど、素人のような甘い対応で身動きがとれなくなっていく。
もちろん在日朝鮮人たちは日本戸籍をとり日本名で入って来る。いわゆる「なりすまし日本人」である。
その在日社員が昇進して主要な報道番組のプロデューサーや報道局長など1980年以降、決定的な権力を持ったポストを占めはじめた。
この脅迫で味を占めた朝鮮総連は、各局のテレビ局をTBSと同じように因縁をつけて脅し、在日枠を設けさせたのである。NHKも同じ。
１９７０年代、政府を叩きさえすれば世論が喝采する狂った時代。在日社員の「反日番組」を「権力に対するペンの戦い」「調査報道」と勘違いした経営幹部が社内で在日を積極登用。 「日本人社員と在日社員に昇進の差別があってはならない」などと理想論を述べたのは良かったが、結果を見れば昇進差別をしなかったのは甘い日本人幹部だけで、課長、部長と昇進した在日社員は、帰化した在日二世を理不尽なまでに優遇する逆差別人事を徹底。
異を唱えた日本人社員は徹底的にマークされ、営業や総務など番組制作の第一線から退けられる。
１９８０年～９０年代、昇進した在日社員が主要な報道番組のプロデューサーや報道局長など、決定的なポストを占める。
某サヨク週刊誌の在日編集長をキャスターに迎えたニュース番組が、学生時代に学生運動に没頭した団塊の世代の視聴者の支持により高い視聴率を得る。
１９８９年の参議院議員選挙では「土井社会党」「マドンナブーム」を「消費税反対キャンペーン」で徹底的に援護。宇野総理のスキャンダルを連日報道し社会党党首を徹底して「おたかさん」と呼ぶなど、あからさまな社会党支持。社会党が地すべり的な勝利。「山が動いた」と感動の報道。
１９９０年～２０００年代、偏向報道、捏造報道、取材情報を特定の勢力に提供するなど、報道機関として存在を否定されかねない不祥事が続発。
同様に「左翼的」と呼ばれるＡ新聞、系列のテレビＡが、どちらかといえば「北京の意」を汲んだ報道が多く、その手法が良くも悪くも緻密で計算高いのに対して、この時期に発生した数多くのトラブルは、ほとんどすべてが朝鮮半島絡み。
不祥事の内容も、テロを実行した朝鮮カルトの手伝いをした坂本弁護士一家殺人事件を筆頭に、粗雑で行き当たりばったり。（当時オウム真理教の批判をしていた坂本堤弁護士が同教団の岡崎一明と早川紀代秀に殺害された事件で、TBSがオウム真理教の上祐史浩・早川に坂本弁護士がオウム真理教を批判するビデオテープを放送する前に見せてしまった。）
TBSによるサブリミナル効果事件
バブル崩壊以降の景気低迷で、ただでさえ厳しい広告収入が、「サラ金」と「パチンコ」に大きく依存。ますます韓国・北朝鮮に偏って行く。
テレビ局だけでなくテレビ局を動かすことの出来る広告代理店にまでこの在日枠を設けさせた。そして電通のトップにまで「なりすまし日本人」がなってしまった。
各局のテレビ局、広告代理店を支配した「なりすまし日本人」は韓国制作のドラマを洪水のように流し、日本人を洗脳していったのである。
成田 豊
1993年から長年にわたり電通のトップに君臨した。
ソウルの南約100kmにある街 天安生まれ １９４５年に日本帰国 佐賀県に
１９５３年東京大学法学部卒業 同年電通に入社
テレビ局よりも力を持った、 日本最大の広告会社の会長を長年務めていた。
一時期TBSの役員も兼ねている
2009年3月24日 権哲賢（クォン・チョルヒョン）駐日大使より韓国政府の修交勲章光化章を授与される。
成田顧問は１９８８年のソウルオリンピック、１９９３年の大田国際博覧会、 ２００２年の韓日ワールドカップに寄与し、 ２００５年からソウルで毎年開催されている韓日交流おまつりなど 多彩な韓日文化交流事業にも積極的に参加するなど、３０年にわたり 両国の交流拡大と友好増進に大きく貢献した。 韓国政府は成田顧問の功労をたたえ、２月に勲章授与を決めた。
民団が５６万人の在日の内４７万人が働いていないというが、その人達は生活を日本が面倒を見ている事になる。また働く人達は在日枠が存在し、これでは差別されているのは日本人の方ではないのだろうか。
韓国語を自由に話せる日本人
岡本トミ子
前原誠司
国賊議員
外患援助罪：外国からの武力の行使において、外国の軍務に服すること又は軍事上の利益を与えることを内容とする（刑法82条）。
土肥隆一が、2011年2月に韓国に献金したと発表したが、その資金の寄贈先が”独島警備隊”である。
2007年（平成19年）8月14日、日韓キリスト教議員連盟の日本側代表として「2007釜山－板門店－平壌（PPP）十字架大行進」に参加し、「日本人は天皇を現人神とする偶像崇拝の罪を犯し、韓国人にも偶像崇拝を強要しただけでなく、植民地や占領地に神社や神宮を立て参拝を強要した。過去を振り返り、われわれ日本人が犯した罪を主の名の下に告白し、謝罪する」と発言した。 片山善博 北朝鮮の感謝状を大切に飾る。 日本海を「朝鮮東海」と呼ぶ。 鳥取県知事の時に、公用車をすべて韓国車にしようとして反対され、自分の車だけ韓国車にした。 お茶を飲む作法が朝鮮式国会議員 
天皇皇后両陛下の佐賀ご視察について、最低限の敬語も使用せず、呼び捨てで、佐賀県知事にその必要性や、かかる費用を傲岸不遜な態度で執念深く喰らい付く反日朝鮮人。天皇制云々以前にこのクソ朝鮮人達に在日特権として毎年支給されている数兆円の生活費（就業の有無は関係なく支給される）の方がはるかに税金の無駄なのは言うまでもない。毎日新聞の佐賀支局にはもう一人の在日朝鮮人も確認されており、毎日新聞の朝鮮人の汚染ぶりも深刻と言わざるを得ない。
毎日新聞 佐賀支局
朴鐘珠（ばく ちょんじゅ）
〒840-0811（佐賀支局）
佐賀市大財１－７－１１
TEL：(0952)23-8108 FAX：(0952)26-1284
携帯：(090)1851-0369
E-Mail：mail@parkchongju.com
朝日新聞
★『ばく進する馬』北朝鮮 一切保障された職と生活
朝日新聞の入魂の連載記事とは裏腹に、実際には経済の発展はゼロに等しく、その正体は粛清の嵐が吹き荒れる恐怖の独裁国家でしかなかった。しかも保障された職と生活どころか、明日の食事にさえ事欠く有様で、現在でも慢性的な食料不足と恐怖政治が続いている。
★カンボジア解放側．．．アジア的優しさを持つ．．．粛清の危険は薄い？
当時中国共産党の支援を受けていたカンボジア解放軍のポルポトは、アジア的な優しさどころか、カンボジアの全国民の1/6に相当する300万人以上の民衆を虐殺した。
上記のあきれたポルポト賛美は、昭和50年4月19日付の夕刊の記事。
| 1991 | ・従軍慰安婦捏造開始 親に売られたと言っているのに強制連行と捏造 さらに捏造本の著者吉田清治を善意の証言者に捏造('92) それに呼応した韓国、北朝鮮が政治問題化することに成功した |
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| 1989 | ・無傷のサンゴにイニシャルを刻み込んで、ダイバーにいたずらされたサンゴを捏造 |
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| 1984 | ・南京虐殺元上等兵の日記捏造 それに呼応した中国が政治問題化することに成功した |
テレビ朝日は・・・・・
テレビ朝日の人間はやはり韓国人ですね。
記者が韓国軍を「我が軍」と口走っているのも、局のテロップでも堂々と「我が軍」と出して気づかないとは。
朝日新聞やテレビ朝日には可成りの在日朝鮮人が居ることは分かっていましたが、これを見ると会社ぐるみと言うことでしょうね。
道理で反日ばかりの筈ですな。そこにCMを出すスポンサーも同様でしょうか。
週刊新潮
( ２００６年８月１７・２４日号 櫻井よしこコラム ）より
朝日は日本の新聞だろうか。否、それ以前に、そもそも、新聞としての機能を果たしていない。
安倍氏の靖国神社参拝が報じられた翌日、 各紙は中国が東シナ海の天然ガス田の一つ、白樺 ( 中国名・春暁 ) を 中国国家発展改革委員会の張国宝副主任が７月２３日に視察していたと報じた。
ところが全国紙の中でただ一紙、同ニュースを全く報じていないのが朝日である。
白樺ガス田は海底で日本側のガス田と繋がると見られており、 白樺での生産開始は日本の天然ガスを中国が不法に奪うことを意味する。
日本は領土領海を守るために中国の不法行為に大いに抗議しなければならず、 メディアには出来るだけ多くの情報を国民に提供する責任がある。
内政干渉に通ずる靖国問題で、１面２面、社説を使って大きく報じ日本叩きをしても、 中国の過去と現在の靖国神社問題についての豹変ぶりを伝えないし、 加えて、中国が真正面から非難されるべき東シナ海のガス田開発については絶対に報じない。
朝日はもはや、日本の新聞ではない 。
朝日新聞といえば、中国共産党の機関紙「人民網（人民日報）」の提携和紙であり、「人民網」（日本語版）のコラムは朝日新聞と同じ記事を掲載している。
朝日新聞東京本社の社屋内に「新華社」の日本支局が置かれ、記者がかつて中国共産党機関紙「人民日報」海外版の日本代理人となっていたことから、しばしば朝日新聞は親中共メディアだと言われてきた。７０年代、中国内外の報道機関に対する言論や報道の自由がない当時の中国において、日本メディアで唯一、朝日新聞だけが特派員を置いていた。
１９７０年１０月発表の研究座談会「あすの新聞」（日本新聞協会主催）の記録によると、当時の広岡知男・朝日新聞社長は現地特派員へ「こういうことを書けば、国外追放になるということは、おのずから事柄でわかっている。そういう記事はあえて書く必要は無い」といった報道の方針を与えていたという。
広岡氏のこの発言を、専門家は「中国共産党に都合の悪い真実を封殺することを、会社の経営陣自らが従業員に指示していたという趣旨に受け取ることもできる。
