夢をかなえるキャッシュフロー表

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地球が花々で満ち溢れている理由。

2014-06-30 08:59:37 | FP

地球は花々で満ち溢れているのだが、なぜ、こんな素晴らしいプレゼントを自然は私たちに与えてくれたのだろうと思うことがある。夏の高山に登れば、そこは一面のお花畑なのである。さて、それを解き明かすような実験結果がある。イチゴの実はハチなどの昆虫を介して、受粉する場合と風に運ばれて受粉するケースがある。だが、不思議なことに、ハチが花々を回って受粉し、実をつけたイチゴは、風に運ばれて実をつけたイチゴの実よりも、色も赤味が濃く、重さも11%ほど多く、甘みも強いものだったのである。これによって分かることは、植物は花によって、呼び集めた虫たちの助力を得たほうが、実の鮮度を長持ちさせ、子孫を増やすチャンスが増えることになる。これは結果において、植物だけに有益なのではない。虫にとっても良いことだし、何よりも、人間にとって、素晴らしいことなのである。

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中国の不動産バブルが崩壊しそうだ。

2014-06-29 06:48:12 | FP

中国の不動産事情がおかしくなっているという報道が相次いでいる。中国の不動産事情を語るときには、二つの要素を分けたほうが良いと思われる。一つは、地方政府の財政を支える不動産開発事業である。これは中国各地に発生しているというゴーストタウン化(鬼城)というとんでもない事態を引き起こしているので、中央政府も、その規制に乗り出したところである。だが、地方政府にとっては、その規制が死活問題にもなるらしく、内モンゴルのある市では公然と、規制緩和を進めると発表しているほどである。もう一つは、都市部の、特に、上海や北京と言った大都市での不動産売買が減少に転じ始めたのではないかということである。購入者がバブル化に神経質になり始めたということもあるし、高級官僚が習政権の腐敗撲滅運動の動きを嫌気して、高級住宅を投げ売りし始めたというニュースもある。つまり、景気の減速に伴って、売り手が買い手を上回り始めたようだ。中国人と言うのは利にさといので、一旦、火がつけば、瞬く間に、崩壊への道を進むことになる。

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雇用情勢の好転

2014-06-28 10:01:20 | FP

日本経済の雇用情勢は好転しているようだ。完全失業率は3.5%に低下し、5月の有効求人倍率は1.09倍に上昇している。人手が足りないという業界は、最初に、建設業で起こったのだが、徐々に、他の業種に広がり始めている。その代表例はバブル期と同様に、飲食業、とりわけ外食産業、フアーストフード店である。だから、女性店員の言葉で、この人は外国から来た人だと分かる場面が多くなった。何度も、申しあげているが、顔立ちや服装、化粧などは、日本人女性のそれとほとんど変わらなくなってきたので、外見からは判断できないのだが、明らかに外人の雇用が進んでいる。だが、バブル期の外人雇用は人件費の圧縮が目的であったが、今回は明らかに、人手不測の解消が目的である。ただ、残念ながら、この種の雇用増は若年層が中心である。失われた10年、20年の間に、職を失った人たちの雇用機会が復元されたわけではない。

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今、イギリスは不動産バブルに突入したのかもしれない。

2014-06-27 10:02:18 | FP

イギリスでは、現在、住宅市場が活況らしい。記録的低金利や失業率の改善、政府による融資促進策の導入が奏功し、急速に回復して、直近の高騰率は、全国平均で前年比10%、ロンドンでは20%近い数字になっているそうである。こうなると、ある意味、不動産バブルである可能性も高いので、イングランド銀行の金融行政委員会(FPC)は26日に公表した金融安定報告書の中で、住宅ローンの規制強化策を明らかにした。特に、リスクの高い住宅ローンの貸出額に上限を設定し、各銀行の新規住宅ローン件数のうち、返済額が借り手の所得の4.5倍を超えるローンの比率を15%以内に抑えるよう義務付けたのである。世界は日本もそうだが、これまでの不景気循環から脱して、好景気循環へと向かいそうな半面、潤沢な中銀からの貨幣流通量によって、資産バブルがあらゆるところで、頭を持ち上げる。各国の中銀は今、資産バブルの芽を摘もうと、モグラたたきのような動きのしなければならないところにいるのかもしれない。

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幕引きを急ぐ人たち。

2014-06-26 15:16:04 | FP

カネボウ化粧品が販売したロドデノールを含んだ化粧品を使用した人たちに発生した白斑事件が明るみになったのは昨年の9月のことである。いくつかの法律事務所が集団訴訟を行っているのだが、その後の被害者の経過が次第に明らかになってきた。今年の5月末時点で、この症状が確認された人の数は1万8900人。このうち、あくまでも会社側の発表だが、回復、もしくは回復に向かっている人の数は7144人。38%である。一方、回復していない、もしくは回復が遅れている人はおよそ4000人いるということで、この人たちに対して、カネボウ化粧品社は、後遺症を含めた慰謝料を検討しているそうだ。つまり、治すことをあきらめたか、あるいは、あまり、今後にこの問題を引きずっていたくないと判断したかである。幕引きを急ぐ人たちは東京都議会ばかりではなさそうである。

    Y-FP Office Japan

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