心のこもったメール
心のこもった私信は、相手の方の心を動かすものと思います。http://nezu621.blog7.fc2.com/blog-entry-944.html
ねずきちのひとりごとさんから。。抜粋しました。全文はブログへ
。。我が国はきわめて逼迫した事態であると考えるものですが、我が国のマスコミはすでにしてジャーナリズムを抛擲し、敵性国の政治宣伝機関に堕していると考えます。
これほど情報が氾濫している中で、実は多くの日本人が、信頼できる判断材料から隔離され、いわば情報弱者にされているのです。なぜかといえば、適正なる情報を提供すべき使命を帯びたマスコミの大部分がおそらく敵性国の工作と敵性国に阿ったスポンサー企業などの圧力によって主体性を失ってしまったからだと考えられます。今や反面教師としての価値しかないマスコミと、発行部数からみれば数万部の保守系論壇誌、そして、無慮数千万にも上るインターネット・サイトのうちわずかに残る真摯な憂国サイト、そして、無組織のまま徒手空拳で巨大な反日組織と戦いを始めた憂国の人々の運動が、かろうじて保守派の情報源であり、わずかに残った日本再生の希望の灯なのです。マスコミの劣化について、このように述べても、ごらんの皆様にはむしろ単なる煽動、アジテーションにしか見えないだろうと思いますので、後に例証を挙げて説明いたします。略
論理的に破綻した反対者が、しばしばとる行動・・・個人攻撃、罵倒、悪口雑言は、何ら改善にも進歩にも打開にも寄与しないだけでなく、当事者とその周辺まで不快にし事態を悪化させるだけですので、かかる行為は、テロと同じ精神構造と断じ、警告または無視、排斥、削除などで応じます。ではここから本論に入ります。私は、我が国の現下の危うさについて、強い危惧というより崖っぷちに追いつめられた危機だと感じています。そのことに少しでも関心を持って頂きたい、できれば危惧、危機感を共有し、何らかの行動を起こして頂きたいと願い、我らが愛するこの国“日本”を共に護りたいと願うものであります。先日、山梨市に於いて、売国奴の筆頭の一人と目される山教組出で参院のドン、輿石東を決して参院に二度と送ってはならないとのネガティブキャンペーンがあり、参加して参りました。多くの弁士が熱弁をふるいましたが、中でも高名な作曲家でもあるスギヤマコウイチ氏は、“今の日本は、日本が嫌いな反日軍（反日勢力）と日本を愛する日本軍の武器なき内戦状態である・・・”と喝破されました。強く共感するとともに、私としては“イヤ、もしかしたら、外国（敵性国）に呼応した反日勢力と日本を愛する愛国勢力とのせめぎ合いであり、きわめて残念ながら、
表現手段と影響力で圧倒的に優勢な反日勢力の前に、愛国勢力の敗色が濃い”ように見えてなりません。と言うのも、実はこの戦いは1945年8月15日の敗戦以来、無抵抗の我が国に対して絶え間なく続けられてきた戦勝国と特亜による情報戦争とも言うべきものであり、それも日本人の大部分には、戦いの自覚もないままに攻められ続け、敗退し続けているように見えるからであります。
こう言うと、常識的日本人であるあなたは、なにやら怪しい物の怪に取りつかれた右翼じゃないか・・・と引いてしまうかもしれません。読む前にそのような評価を下さず、是非もう少し読み進めてから判断して下さい。60年の長きに亘って着々とこの国を内側から腐らせ崩してきた敵の作戦と戦果は、膨大なものであり、全てをお伝えすることはできませんし、このメールくらいでは、ご理解もいただけるはずもありません。関心を持って頂くために最近の出来事をお知らせすることが精一杯です。
是非ご自身で情報を集めて見て下さい。略
マスコミが信用できるか否か、どうかできるだけ多くの情報を集め判断して下さい。“日中記者交換協定”“NHK一万人訴訟”“天安門”など（もちろん他にも無限にあります）をキーワードにして、それから更に展開していくことをお勧めします。さて、
①永住外国人地方参政権付与法案、
②人権侵害救済法案、
③靖国に代わる国立追悼施設の設置、
④選択的夫婦別姓案、
⑤国会図書館法の改正案（恒久平和調査室の設置）
などの言葉を聞いたことがありますか？いずれも民主党の裏マニフェストと言われるインデックス2009に含まれ早期成立を目指している法案です。現在は、民主党内の一部と野党の大部分、および国民運動の反対に遭い、与党は参議院選挙に不利と見て提出を見送っていました。しかし、参議院で過半数を得れば、間違いなく上程され成立するでありましょう。これらは、民主党、および左翼政党、さらには自民党の一部にも賛同者がいる、いわば亡国法案の数々であり、先の総選挙では、はじめマニフェストに掲載しながら、選挙に不利とみるや、インデックス2009に引っ込めた代物です。たとえば、人権侵害救済法案は、その美名の陰に、治安維持法よりも酷い、日本人の言論弾圧機能を秘めています。人権委員会を設置、人権委員は裁判所の許可も必要なく、訴えた側の証言だけで、加害者とされた者の家宅捜索から尋問拘束の権限を持ち、その就任条件には国籍条項がありません。
略。詳細については、http://www.hiranuma.org/new/note/note20091006_02.html http://blogs.yahoo.co.jp/success0965/4830983.html
http://ameblo.jp/kkkskobecco/entry-10306047048.html
http://www.dpj.or.jp/policy/manifesto/seisaku2009/index.htmlなどをご参照下さい。秋葉原などで日本産品を買い漁るシナ人観光客を嬉々として歓迎する様を報道していました。一方で同じ日にシナ共産党は“中国国防動員法”を施行しました。
参考 http://www.youtube.com/watch?v=8UmizwwpJ8I
http://yoshiko-sakurai.jp/中国『国防動員法』の脅威を認識せよ
http://www.youtube.com/watch?v=SOpYjZw5Ttg&feature=related
略
日本全体が知らず知らず左傾化した中で、知らない人には胡散臭さを感じさせるかもしれません。でもたとえば一時マスコミに多く出演した著名な論客も、保守派と目されるとマスコミから締め出されている現実に気がつきますし、彼らがこれらの保守派論壇誌に健在だと言うことは、マスコミの腐敗を象徴しています。今のマスコミに露出している評論家の類に、コリアンとチャイナ、そしてリベラルやサヨクが異常に多いことにも気がつくでしょう。さらに言えば、東京大学の教授陣にコリアン、コリアン系が多いこと、民主党議員にもコリアン系、チャイナ系のなんと多いことか・・・？数日後の参院選は、与党勢力の過半数を阻止することが最低限、救国の一歩になります。逆に言えば、もし与党に過半数をとらせたら、日本は終わるか、暴力的に反革命戦争に突入するかしかないのではないかと危惧するのです。
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