水徒然

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再生可能なエネルギーに係る記載を調べました。(その8:世界の電源別普及率)

2011-09-15 | 日記

'11-09-15投稿、強調
 既報にて今までの再生可能なエネルギーに係る投稿を個人的に整理しています。
 本件、ブログテーマとは直接関係しないかもしれませんが、既報に記載した観点に着目して新規に提案されている技術を都度、断片的に調べています。
(着目点)
1)発電時に地球温暖化ガスCO2を発生しない 製造時に発生するCO2のペイバックタイムが短い2)多量な廃熱を出さない3)部品に使用する原材料の枯渇がない4)低コストな原材料費5)部品製造時にオゾン層破壊ガスなど有害成分を未排出6)低コストな部品組立て、取付けなど7)排他的経済水域の有効利用8)低コストなエネルギーの備蓄、供給が可能

 島国であるが故に電力不足時の融通が利かない、および震災による財政面の逼迫、税収入の漸減を抱えているわが国の現状、2020年までに再生可能なエネルギー20%のシナリオも含めて、どのように政策補助して展開するのか?
 島国であるデメリットをメリットにする周辺の排他的経済水域を有効利用した蓄電技術を含めた画期的な新技術に期待しています。

今回は従来までとは異なる観点で全世界における再生エネルギーの普及率に係る記載を調べました。

 参考までに既報までで断片的に調べました普及率に係る引用図を記載しました。

引用:WWF


  
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⇒技術的に廃棄物利用のバイオマス関連のエネルギーの比率が多いことと、太陽光関連のエネルギー、風力、地熱関連の伸びを現状では予測しています。
 また、航空機分野での
再生可能エネルギーでつくられた水素エネルギーの開発に期待しているようです。

引用:日刊温暖化新聞


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⇒日本のエネルギー源別の発電電力量の割合をみると、火力発電が約7割を占め、次いで原子力(22.5%)、大規模水力(5.8%)となっています。再生可能エネルギーは全体のたった3.2%に過ぎません。

 47トピックスプレミアム(2011年9月8日)
▽ 意外な真実 電力源の構成比率」によれば、  
(一部抜粋しました。)
「・・・エネルギー政策を議論していて、比較対象としてよく取り上げられるのはヨーロッパ諸国。特にドイツ、スペインや北欧の自然エネルギー政策が、一定の成果を収めており、いい点、悪い点双方で参考になる。こうした事例から、ヨーロッパは自然エネルギーで、電力をたくさん賄っており、原子力発電は必要ないという印象がある。
 一方、「ドイツなどの自然エネルギー比率の高い国は、フランスなどの原子力大国から電力を買っており、そこに依存しているため自然エネルギーだけだとやはり難しいのではないか」などという意見もある。しかしこの点はある側面から見たものであり、ドイツ自体は他の国にはエネルギー輸出も行っているため、自然エネルギーの割合をある程度上げたところでエネルギー危機になるとも思えない。
 ヨーロッパの電力事情を見ていると、電力自由化が相当進んでおり、国境と電力の発電・送電ネットワークが強く結びついていないように見える。国境は日本で言えば、各電力会社の管轄地域程度なのではないか。・・・

一方日本の比率はこうである。



 よく見ると、ヨーロッパ電力圏では、依然として原子力の比率が比較的高いことに驚かされる。また日本の電力源はイメージとして水力が他の国に比べ多いのかと思っていたが、ヨーロッパの方が大きい。日本のその他(自然エネルギーなど)はとても少ないが、ヨーロッパでもイメージ程大きくない。

 大きな傾向としては、どちらも火力が主役で、次に原子力が電力の主柱を担っており、水力が1割前後となっている。どちらも大きな違いがなく、世界の脱原発の道は険しいことがわかる。

 参考に世界全体の電力源比率も見てみよう。今後、中国やインドなど人口の多い国のエネルギー消費量は劇的に上がることが予想される。こうした中でエネルギー供給をどのようにしていくか、人類全体で考える問題なのではないだろうか。

※ データは総務省統計局 世界の統計2011より、2007年の電力発電量から作成。 

<<本文詳しく読む>>

(個人的な見解)
 上記引用は2007年度の統計データであることであり、ここ数年における日本の再生エネルギーへの普及率の立ち遅 は否めない。
 また、CO2増加による温暖化、化石燃料の枯渇は「五十歩百歩」で、必ず、近未来に遭遇します。
 原子力発電と比べて電気変換効率の高いメタンなど天然ガス、石油、石炭、メタンハイドレイドなどの回収および電気変換の高効率化に当面、頼らざるを得ない状況であります。
 別報でも記載しましたが、化石燃料の掘り尽くしによる資源枯渇の問題以上に、地異(地震、地盤沈下、陥没、シンクホールなど)への影響を危惧しています。

 同様に、原発に比べて倍以上の熱電変換効率の火力発電にしても、低開発国を含む世界各地から未利用の廃熱による海水温の上昇による地球温暖化は進むと思われます。

参考投稿:
地異に影響する要因に係る記載(メタンハイドレイド)
地異に及ぼす要因に係る記載(シンクホール(地殻沈没)現象)
地異に影響する要因に係る記載(メタンガスが出る都会の地盤)
日本近海の海水温度の経年変化に係る要因

⇒現行の再生可能なエネルギーの進展と50年、100年後に安価な水からの光触媒による「水素」、微生物を利用したCO2からのメタンなど変性ガスの合成を視野に入れた研究開発、実用化が望まれます。
関連投稿:
今までの「再生可能なエネルギーに係る投稿」の整理


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