天皇陛下の靖国神社御親拝を希望する会会長

日本人の歴史認識は間違っています。皇紀2675年こんなに続いた国は世界の何処を探しても日本しかありません。

天皇、教育勅語、靖国神社vol3

2017-03-20 10:21:31 | 歴史

前号に於いてポツダム宣言を受諾した事に対する無条件降伏の主語は日本軍であり、ポツダム宣言自体は米国の諸条件のついたものである事、というあくまで米国の条件付き宣言であり、それば日本側の条件を包み隠す為の条件であることを示した。

詔にも明記してある「國體は護持された」ことに対して戦後の日本はGHQの意向に逆らわず寧ろそれを利用して今日まで軍国主義として否定してきた。

ご存知の通り軍国主義の否定はポツダム宣言にも明記され、シビリアンコントロールと自衛隊という形を保持し、違憲状態としながらも存続し続けてきた。

GHQの最大限の"成果"は教育勅語を禁止し、国家神道を解体、11宮家を臣籍降下させ、靖国神社を焼き払うか宗教法人とするかの二択とした。

これを基盤として日本人の手によって国民主権を十二分に発揮せしめたのである。

つまり、東京裁判という集団リンチのような報復で処刑された戦犯をヒトラーと同一視することが日本人が日本国民として存続していく足枷とし、
反省として"GHQの成果"を受け入れその意思を組む後継者となることを強いたのである。

それを先導し戦後をコントロールしてきた代表が朝日新聞と言っても過言ではない。

要するに中韓の歴史認識問題こそが戦後レジームであり、その体制、東京裁判史観から脱却しようとする安倍政権に襲いかかっている最後の
"抵抗"が森友騒動であり、最終"目標"が皇室の自然解体にある。

しかも、東京裁判史観の"目標"を阻止出来得る勢力は野党でも与党公明党でも自民党ですらなく安倍政権でしか成し得ないかもしれない。

従って日本の安寧と平和と発展は23日の籠池泰典氏の証人喚問に掛かっていると言っても言い過ぎではないだろう。

ジャンル:
ウェブログ
コメント   この記事についてブログを書く
この記事をはてなブックマークに追加
« 天皇、教育勅語、靖国神社vol2 | トップ | 月とスッポン »
最近の画像もっと見る

コメントを投稿


コメント利用規約に同意の上コメント投稿を行ってください。

数字4桁を入力し、投稿ボタンを押してください。

あわせて読む

トラックバック

この記事のトラックバック  Ping-URL