面白い本を読みました。
表紙を見ただけで面白そう。
ドン底の不景気で幸せになる秘訣はこの２つ！
①新聞・テレビを見ない
②お金に翻弄されない
マスコミとお金に惑わされない真の幸せと健康な人生はそれえらがいかに嘘で
塗り固められたものか心底実感しなければ成し遂げられない。
本書はその入門書である。
これらは全てつながっている！
不景気・天皇・原爆・国連・ワクチン・フッ素・戦争・アスパルテーム・
地球温暖化・原発・大麻・化学調味料を結ぶ一本の線。
科学や医療は驚異的なスピードで進歩しているのに
なぜ、病気はなくならないのだろう
もう繰り返したくない悲惨な歴史を知っているのに
なぜ、戦争はなくならないのだろう
これまで多くの人々が手をさしのべてきたのに
なぜ、貧困はなくならないのだろう
さまざまな問題を考える糸口を
例外なく誰にとっても重要な情報を
みんなが楽しく生きられる世界を
THINKER
THINKERとは
職業を別に持つ数人の有志による市民グループ。
マスコミ（新聞・テレビ）が伝えない情報を発信すべく、２００９年夏に
ホームページを開設。
《本書より転載》
マスコミ報道の常套手段「叩き・そらし・宣伝」
参考までにニュースを装った世論誘導のよくあるパターンを三つ取り上げてみたい。
「叩き・そらし・宣伝」である。
ニュースのほとんどがこのパターンに当てはまり、多くの場合、これらの手法が
組み合わせて用いられる。
このパターンには「ミラーマン」の汚名を着せられた経済学者の植草一秀教授の
例などが当てはまる。
２００４年、手鏡を持って女子高生のスカートを覗き見したとして国策逮捕された
植草氏は、テレビでお笑い芸人の格好の餌食になった。
彼が国策逮捕されたのは、郵政民営化の裏側を伝える本を出版する直前である。
当時の日本の郵便局は国営だったため、海外での資産運用ができない。
そこで日本人の貯金を奪い取るためにアメリカ側は小泉首相と竹中金融大臣に働き
かけ、日本国民を騙して郵便局を民営化することを画策した。
株式会社にしてしまえば、海外での資産運用という形で資産が奪い取れるからだ。
３００兆円を超える国民の貯金は、民営化後にアメリカ国債やヨーロッパの
外債の購入に当てられる予定である。
その大元は国債銀行家なのだから、郵便局をいったん民営化してしまえば、日本人の
貯金を吸い取ることができるのである。
その危険性を訴えようとした植草氏は、アメリカ政府やそれに追従する日本政府の
権力中枢にとって、目の上のたんこぶだったのだ。
現在では、郵政民営化の真相や植草氏の冤罪（政府による国策逮捕）を知る人も
多いが、世間一般の見方は、いまだにただの痴漢事件である。
アメリカと日本政府の権力中枢とマスコミの結託した「叩き」はほかにも
多い。
郵政民営化の見直しに動く国民新党の亀井静香氏がマスコミで悪く言われるのも
植草氏と同じ事情である。
また、アメリカ側と結びついた検察（検察はもともとアメリカ進駐軍によって
戦後作られた組織）の操作の可視化に手をつけようとした小沢一郎氏やロシアと
独自のパイプを持ち始めた鈴木宗男氏が「政治と金」問題で叩かれるのも
アメリカの手先として動くマスコミの勝手な都合によるもので、正義とは無縁で
ある。
《以下略》
食品偽装事件のその後を知ってますか？
少し前の話になるが、２００７年に相次いだ食品偽装事件報道。
この一連の騒ぎは２００７年の１月に不二家が賞費機嫌切れの牛乳を使用していた
ことをマスコミが大々的に報道したことから始まった。
６月には食品加工卸会社のミートホープが牛ミンチへ豚肉を混入していたとの報道。
８月には北海道土産で有名な「白い恋人」の賞味期限改竄、１０月には、これも
お土産として中部地方で有名な赤福の製造日改竄など、食品偽装をテーマにした
事件報道が相次いだ。
マスコミが、食品業界にはびこる巨悪を暴いた、と誰もが思ったことだろう。
食品業界の不祥事は事実であるが、これほど立て続けにおおげさに報道した
意図は、まったく別のところにあった。
では、何のために食品偽装報道が続いたのか。
それは、不祥事報道で避難の的にされた企業のその後を追ってみるとよくわかる。
不二家の場合、ロスチャイルド財閥のゴールドマン・サックス証券が、不祥事が
発覚する前に同社の株が下がることを予期し、大量の空売りをかけて、不祥事報道に
よる株価の変動で莫大な利益を上げていた。
また、不二家本社のあった銀座の土地と建物は、事件報道後にはロックフェラー
財閥のシティ・グループの手に落ちた。
《中略》
その他の企業も同様である。
「白い恋人」の石屋製菓は、賞味期限改竄報道のあと、創業者一家が会社を明け
渡すことになった。
新しい社長には、同社に７億円を融資した北洋銀行の関係者が送り込まれた。
また同年初めには、数々の国際銀行化が関わる世界最大の国際金融グループが
北洋銀行を所有する証券会社の株を大量に買い付けていたことが大量保有報告書
から判明している。
赤福の場合は、製造日改竄報道の後、社長以外の創業家一族の役員は責任を取って
退任し、創業者一族と関係のないロスチャイルド系の住友銀行関係者が会長に
就任している。
これらは古くから創業者一族が経営している日本の優良企業に国際銀行家が率いる
外資系の大企業が乗っ取りをかけてきたわかりやすい例である。
そのためにマスコミのおおげさな報道が用意周到に利用されたのだ。
それと記憶に新しいトヨタの大規模リコール問題。
この一連の騒動をロイターとAP通信が大々的に取り上げ、アメリカ本国はもとより
配信を受けた世界中のマスコミ各社が報道し、世界的な問題に発展した。
アメリカ政府はトヨタの社長を議会に呼び出すという異例の措置をとった。
議会で糾弾されたトヨタは、リコール隠しの罰として、制裁金をアメリカ政府に支払う
ことになったが、その額は２０１０年分だけで約４１億円と言われる。
世界に大失態をさらすことになったトヨタのリコール問題、この事件の裏側は
どうだったのだろう。
一連の騒動が落ち着いた後、「ウォールストリートジャーナル」はこう報道した。
「リコール問題を調査していた米運輸省の幹部の証言によると、事故の多くは
運転者のミスによるものであった。トヨタ側の主張どおり、電子制御システムの
不具合はなかった。さらにトヨタに有利な証言の公表は政治的側面から止められて
いた」
トヨタ側にもリコール隠しや車の一部に細かな欠陥があったことは事実だろう。
しかし、それを指摘するのなら、アメリカの各大手自動車メーカーの過去の
リコール件数は、トヨタとは比べ物にならないほど多い。
アメリカの大手自動車メーカーの欠陥をトヨタ問題と同等レベルで報道しない
のはなぜか。
その理由は簡単明快である。
トヨタの１０倍近くリコールを出しているGM（ジェネラルモーターズ）は２００９
年６月に倒産して以来、アメリカ政府の所有となっている。
自分の会社を自分で叩いても何の得もない。
つまり、一連のリコール報道は、アメリカ政府がライバル会社のトヨタを叩いて
いただけなのだ。
そのことがよくわかるように、リコール問題は、いつのまにか自動車の不具合の
問題ではなく、最終的にはリコール隠しの罰として、いくらの制裁金をアメリカ
政府に払うかが、最重要課題にすり変えられている。
数十億の制裁金を課すほど、トヨタ社の安全性を重要視するのであれば、米国内
でトヨタ自動車の販売を禁止すればよいだけである。
ところが、アメリカ政府の対応は、細かな不具合を取りざたしてマスコミを
使っておおげさに報道し、評判を落とした挙句、制裁金を脅し取っているだけ
なのだ。
そして、制裁金をとったあとは、トヨタ車に欠陥がなかったことを数ヶ月に
わたり過剰報道している。
トヨタの株価を上げて、太らせてからもう一度、叩くチャンスをつくり出して
いると推測される。
《転載終了》
本の内容をすべて書きたいほど（さすがに無理）目からうろこでした
すべてがカネ、カネ、カネ、なんだ～
日本を代表する企業が例のようにロのつく一陣に乗っ取りをかけられ、
もはやアメリカの属国です
これは知らねばなりません、お金の仕組みは世界の仕組みであります
この本にもあったけれど情報は自分で取りにいきましょう
マスコミというものが嘘で塗り固められているものだということが
よくわかりました
この本は現在絶版になっているらしいが、ホームページがあります
THINKERホームページ
http://www.thinker-japan.com/thinkwar.html
