標準原価計算を採用している企業の場合、月初仕掛品原価・当月完成品原価・月末仕掛品原価は標準原価にて算出されることは既に書いた。
そのうち製造間接費については、上図のピンク色の部分が標準原価となる。
即ち、（固定費率＋変動費率）✕標準操業度で求めることができる。
この標準操業度、製品を生産する上での目標となる数値であり、仮に「製品1単位あたり５時間」を目標とするなら、製品10単位あたりの標準操業度（目標とする作業時間）は「10単位✕5時間＝50時間」となる。
さて、当月の実際操業度が1310時間、当月の生産量は250単位だったとする。
1単位あたりの標準操業度は5時間であるから、250単位✕5時間は1250時間。
実際操業度は1310時間だから、「1250時間ー1310時間＝△60時間」となる。
この△60時間に製造間接費標準配賦率（固定費率＋変動費率）を乗じたものが能率差異となる。（図では青く塗りつぶした部分）
ちなみに四分法を採用した場合は「固定費能率差異」と「変動費能率差異」とに分かれる形になる。
私は公式を覚えるのが苦手だったので、本試験の際には簡単な図表を書くことで資料を整理していた。
問題文から読み取れるのは「変動費率」「製造間接費実際発生額」「固定費予算」「実際操業度」「基準操業度」の5つぐらいであり、「標準操業度」は各自計算しなければならないし、「固定費率」は「固定費予算」を「基準操業度」で除することで求めることが多かった。
時には「基準操業度」すら与えられないこともあるが、その場合は「製造間接費標準配賦率−変動費率」から算出した「固定費率」で「固定費予算」を除することで求める形となる。
また、差異分析の際には「標準−実際＝能率差異」「実際−基準＝操業度差異」であることを意識すると良いだろう。
