６月検定も近くなってきたことだし、改めて製造間接費の差異分析について記事をあげてみようと思う。
仮に本試験で標準原価計算が出題された場合、考えられるパターンは「損益計算書」と「仕掛品勘定」（又は「製造原価報告書」）の組み合わせ。
「仕掛品勘定」はパーシャルプラン（月初仕掛品原価、月末仕掛品原価、完成品原価は標準原価で、当月投入原価のみ実際原価にて記入する方法）で出題され、原価差異の明細は「損益計算書」に直接記載させるやり方になるのではないか、と。
（あくまで個人的な予想に過ぎず、一切根拠はない）
ちなみに、損益計算書上で原価差異を表示する場合は売上原価の内訳科目として書き記す為、「不利差異」は売上原価に加算され、「有利差異」は売上原価から減算される。
さて、原価差異の把握で厄介なのが製造間接費差異。
予算差異ぐらいはどうにか把握出来るものの、操業度差異と能率差異となるとさっぱり…。
ということで、まずは予算差異について解説していこうと思う。
予算差異は「製造間接費予算許容額」から「製造間接費実際発生額」を控除したもので、冒頭の図で言えばピンク色の部分（製造間接費予算許容額）と青色の部分（製造間接費実際発生額）との差額になる。
いずれも「実際操業度」（試験上では実際直接作業時間がこれに相当する）から縦に伸びている。
つまり、「変動費率✕実際操業度＋固定費予算」が予算許容額となる。
変動費というのは売上高に比例して発生すると考えられる為、予算許容額も「変動費率✕実際操業度」となる。
一方、固定費は売上高とは無関係に発生する。
例え売上高が限りなくゼロであっても、工場の賃借料は予定通り支払わなければならない。
故に、固定費の予算許容額はそのまま固定費予算額となる。
予定配賦額は固定費率✕実際操業度で求めるのにもかかわらず、だ。
（既にお気づきのことと思うが、固定費予定配賦額から固定費予算許容額を控除した金額が操業度差異となる）
そんなわけで、問題を解く際には簡単な図を描くことをおすすめするが、この時「実際発生額＜予算許容額」となった場合でも実際発生額を表す線は上に突き抜けるように描く。
あくまで「予算許容額−予定配賦額＝予算差異」なので。
その際、求められた答えが＋であれば貸方差異（有利差異）となるし、−であれば借方差異（不利差異）となる。
