素晴らしき「日本」

地球上で一番古い国、伝統のある日本

奪還に向けてそろそろ反撃しませんか

2017-02-23 11:36:30 | 日記
 拉致被害者は日本人です。
 北朝鮮に連れていかれて何十年
 相手は常識が通用しない国(民族)
 
 竹島は 日本の領土です 
 韓国に不法占拠されて何十年
 相手は常識が通用しない国(民族)
 
 奪還に向けてそろそろ反撃しませんか

 でも

 対北朝鮮 軍事力=日本が凌駕  憲法=☓

 対韓国  軍事力=日本が凌駕  憲法=☓

 では、まず日本がやるべきことは?
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小噺 国民性

2017-02-21 10:15:12 | 日記
国民性

ドイツ人が発明して

アメリカ人が製品化して

イギリス人が投資して

フランス人がデザインして

イタリア人が宣伝して

日本人が小型化して

中国人が低価格化して

韓国人が起源を主張する 

私が感心する な~るほど!


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北朝鮮は手段を選ばないから-

2017-02-19 20:52:28 | 日記
 金正男氏の暗殺を見れば、北朝鮮は目的のためには手段を選ばないことがよく分かる。

 目的のためには「ミサイルで東京を火の海にする。」と言ってる。そんなことにはならないために、先制パンチが必要なことぐらいは小学生でも分かる。

 そんなことも分からない小学生以下の政治家が日本にはいる。小学生以下なのか???

 本当は北朝鮮の手先(お金をいただいてる?)かもしれない。

[以下、産経新聞から]

 自民党の高村正彦副総裁は19日、NHKの討論番組で、北朝鮮による相次ぐ弾道ミサイル発射を念頭に、敵国の発射基地などを攻撃する「敵基地攻撃」をめぐり、政府が将来その是非を検討する可能性に言及した。「自衛隊がそういう装備体系を持った方が良いという議論はずっとある。『これから具体的な検討を開始するかどうか』という検討はしてもいい」と述べた。

 日本維新の会の片山虎之助共同代表も番組で「敵基地攻撃は憲法上含めていろいろ問題があるが、検討を始めてもいい」と同調した。その上で「検討を始めることが(北朝鮮の核・ミサイル開発への)圧力になるかもしれない」との認識を示した。

 一方、連立を組む公明党の山口那津男代表は「敵基地攻撃能力は米国しか持っていない。日本が攻撃能力を具体的に検討する計画がない中で、ミサイル防衛システムをどう日本にふさわしいものにするか、米国との役割分担を高めることが重要だ」と述べるにとどめた。
 民進党の江田憲司代表代行は北朝鮮の非核化に向けて「『対話と圧力』の圧力の面をもう少しかけていかなければいけないという意識はある。例えば(米国が)朝鮮半島近辺の合同演習の頻度を拡大するという形で圧力をかけなければ、北朝鮮の核開発方針は変えられない」と述べた。

共産党の志位和夫委員長は、米国の北朝鮮への対応方針見直しに触れ、「一部に先制攻撃など軍事的選択肢がいわれているが、絶対とるべきではない」と指摘。経済制裁と同時に、外交交渉を通じて非核化を迫る方向が望ましいとした。
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一つの中国(支那)・・・??? 中国は六個に!

2017-02-16 17:41:25 | 日記
 中国共産党が支配している支那はもともと一つではない。少なくとも6か国を共産党が支配しているに過ぎない。

 それはどの地域かと言うと

1)東北地方・・・すなわち満州のこと 瀋〇軍区の支配地
         (共産党の支配が及ばず)

2)内モンゴル自治区・・・モンゴル民族

3)新疆ウイグル自治区・・・清の時代からイスラムかな?

4)チベット自治区・・・チベット民族

5)原・支那・・・もっとも漢民族の多い地区

6)台湾・・・現在の中国共産党支配地とは全く関係ない地域
       (ここに羅列する必要のない地域)
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外患罪(MY MEMO)・・・だから見ないでね!

2017-02-14 17:50:18 | 日記
 日本国憲法前文や9条の「憲法改正」云々の議論がある。

 中国とは一発即発、北朝鮮はミサイルを撃つ、韓国は断行寸前。

 日本は、これらの国々との戦いに負ければ、日本国憲法など「屁の蓋」にもならない。やれ、前文だ、9条だ、こんなものは日本国が敗れれば架空の議論である。

 中国や韓国では既に「国防動員法」が動いている。

 日本国内に敵兵がいるのである。

 この敵兵及び敵兵に組するN△Kを初めとする各種団体は敵の先兵である。これは駆逐しなければ、日本国は勝てない。

 では、事前にこれらを駆逐するのが「外患罪」である。

 太平洋戦争の直前、アジアはすべて植民地であった。(日本と、白人の側に回った支那以外は)

 日本は貿易を絶たれ、戦っても植民地に、戦わなくても植民地に、という状況で米国の大統領とハルノートとにより、戦わざるを得なかった。

 今の東アジアの情勢はどうか?

 日本国憲法における外患罪は対外存立法である。

 その法意はいかなる事態においても国家の存立と国民の安全と平和を守るというところにある。この法の施行に際しては、自由、人権その他が制限されることがあるし、特に紛争相手国や関係国については、国益上、反日行為は厳しく罰せられる。

 紛争相手国や関係国国民への生活保護その他の援助や補助金についても明らかな利敵行為として停止されるのは当然のことである。

 それに公然と反対する行為はまさに明らかな反国家、売国行為であり、また意図して日本人を貶める行為は外患誘致罪をもって罰するしかない。

 このような状況下で、「関東大震災(一九二三年)での朝鮮人・中国人虐殺」というねつ造事件を副読本に記載するという事案は看過できるものではない。

 これに関与する者はいかなる理由があろうとも、すべてが有事対外存立法である外患罪に抵触しており、この意図的な日本人を貶める売国行為をなす為政者、立法、司法、いかなる立場の者も外患罪をもって厳正に処罰されるようここに処罰を求めるものである。

 未遂事案であっても、外患罪は未遂も罰則規定(刑法第87条)がある。

 今、適用しなくて、何時??? 適用するのか。
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