新聞広告の料金設定

日本経済新聞と朝日新聞の広告料金を授業中に紹介した。

→　日本経済新聞広告料金

→　朝日新聞広告料金（各本社版契約料金）

日経の朝刊全国版で全頁広告を打つためには、ざっと二千万円かかる。

朝日新聞は、料金表の見方がややわかりにくいが、「契約料金」のページで見ると比較的わかりやすい。それによると最も高い値段は全国版朝刊で一段あたり約230万円であることがわかる。新聞というのは、一ページあたり15段の段組で計算するので、この値段だと記事下スペースの1/3ページ（「全5段」という）の広告で1150万円となる。

もちろん、新聞によって（朝日か読売か毎日か日経か）、また、朝刊か夕刊か、全国版か首都圏版か、新聞のどの面に掲載されるか（たとえば、社会面は注目度が高いので割高になる）などによって、広告単価は異なる。
また、掲載の時期（季節）によって、多少割り増しになったり割引になったりもする。

玉川での授業の最後に、学生から「なぜ、新聞広告の値段はこんなに高いのか」という疑問が出た。

広告料金が高いかどうかは、費用対効果で判断すべきものだ。
投下した費用に対して、高い効果が得られる（商品の売り上げが伸びる）のであれば、その料金は「高くはない」。逆に、期待したほどの効果が得られないのであれば、「高い」ことになる。
これは、プロモーションしようとする商品とその媒体の相性も関係してくるので、ある媒体（A新聞ならA新聞）の広告ではBという商品では効果が高くても、Cという商品ではさっぱり売り上げに結びつかないということもある。

日経朝刊全国版の発行部数はおよそ300万部であり、日本中の「仕事をしている」ビジネスマンは基本的に目を通しているはずだから、ビジネスマンをターゲットに商品情報を伝えようとするなら、これが最も効率がよい（費用対効果が高い）媒体のはずだ、と考える。
だが、たとえば、音楽コンサートや演劇公演の主催者（興行主）は、広告は日経に載せるよりも朝日新聞や読売新聞の芸能文化面（夕刊）に載せようと思うはずだ。

このように、情報を伝えようとする対象（ターゲット）に適した広告媒体を選ぶことが重要なのである。

舞台公演などの場合、広報宣伝の費用をどのくらい見込むかは、公演の主催者ごとの考え方によって異なるが、大雑把に言うと、公演の全体経費の10％程度またはそれ以下を目安にするのがよいだろう。全経費の15％を宣伝に当てるようなら、それはかなりいちかばちかの大勝負に出ていると言ってよい。
宣伝に投下したお金が効果を生むかどうかは「やってみなければわからない」バクチ的な面があるからだ。

客席が2000席近いかそれ以上の大劇場であれば（帝国劇場や歌舞伎座など）、ひと月あたりの興行収入が8〜10億円規模になるので、それなりの宣伝費も見込めるが、それでも一億円も宣伝に使うという話は聞いたことがない。
仮に、五千万円の宣伝予算として、そのうち、新聞に一回全頁広告を打つのが二千万円かかるのであれば、それだけで大きな割合を占めてしまう。

このように考えてくると、舞台公演の場合に、新聞に全ぺージ広告を掲載できる興行主は、劇団四季や有名オペラや海外ミュージカルの来日公演など、かなり数が限定される。
規模の小さい公演の興行主は、支出できる経費全体と広告料金を秤にかけて考えると、広告を「出したくても出せない」のが現実なのである。