IISIA調査部コラム「一目当然？」（第26回） 〜株価の戻りは本物か？

6月10日、日経225平均株価指数は、前日比204.67円高の9991.49円と大幅に値を上げた。翌11日には一時、さらに12日には終値で10,000円を超えた。2008年10月、リーマン･ショック後の急激な株価下落により10,000円を一気に割って以来、8ヶ月ぶりの株価水準となった。リーマン・ショック直前の12,000円前後から底値の約7,000円を経て、半値戻しをクリアしたことで株価上昇に弾みが付いた形である。



直近の底となったのは3月初めである。そこから日経225が先導する形で株価が上昇トレンドに転じた。その中で売買の主役である外国人と個人の売越し額が縮小を続け、4月第1週には、3ヶ月ぶりに外国人が買越しに転じた。

4月第4〜5週・5月第2週以降はマザーズ指数が日経225をアウト・パフォームしている。ここもとの株価上昇は、個人投資家によるところが大きいと思われる。

一方、日経225やマザーズ指数と比較して、JASDAQ指数の戻りは遅れた。4月には他の2指標が戻り基調であったのに対して横這いで推移し、投資家の銘柄選定が厳しいものであったことが推測される。しかし5月以降は、JASDAQ指数も戻り基調に転じた。このことは、銘柄選定がより広い範囲に拡がったことを意味し、足下の株価上昇が力強いものであると感じさせる要素ではある。

とはいえ気になるのは、こうした好環境下であっても、主要投資家である外国人も個人も、週間ベースで大きく買越している週がほとんど無いことだ。5月第1週以降、買越し／売越しの絶対額が縮小傾向にある。投資主体が、デイ・トレードを主とする短期投資のスタンスで臨んでいるということであろう。すなわち、極めて短期の投資を行う投資家間で株式が点々と移動する間に株価が上昇する、一種の「ババ抜き」状態になっている可能性があるのだ。ゲームが続いている間は、“ベット”金額は上がり続けるであろう。

しかし、為替が円高トレンドに転じたりマクロ経済指標にネガティヴな変化が生じるなどした場合、市場が再度神経質な動きを見せるようになる可能性は、依然として高いと思われる。注意すべきは、1929年の大恐慌の際にも似たような状況〜実態経済が改善されていないにも関わらず、一時的に株価が上昇する状況〜が、再三見られたことだ。大恐慌の際には、最初の暴落から1年以上経ってから2番底を付けた。

リスク許容資産を用いて、デイ・トレードに興じるのもいいだろう。しかし現下の状況においては、長期投資としての株式投資は、極めてリスクが高くなっていると考える。