＠左翼からの転向組。最後は、自殺したか・・・・おいらが大好きな幕の内弁当が嫌いとかほざいていたが、性根は腐ったままだったと言う事だ。
アメリカのベンチャー企業が開発した超小型衛星を載せるためのミニロケットが日本時間の２１日午前１１時前、ニュージーランドの発射場から打ち上げられ、衛星の軌道投入に成功しました。超小型衛星を載せるためのミニロケットの打ち上げ成功は世界で初めてだということで、今後、宇宙ビジネスへの利用拡大が期待されます。
このミニロケットはアメリカのベンチャー企業「ロケットラボ」が開発した全長１７メートルの「エレクトロン」で、日本時間の２１日午前１０時４３分、３つの超小型衛星を載せニュージーランドにある発射場から打ち上げられました。
そして、およそ８分後に衛星を予定の軌道に投入し、打ち上げは成功しました。専門家によりますと、重さが１００キロ以下の超小型衛星を載せるためのミニロケットの打ち上げ成功は世界で初めてだということです。
このミニロケットはエンジンの製作に３Ｄプリンターを使うなどしてコストの削減を図っています。
超小型衛星をめぐっては、アメリカのベンチャー企業などが地球の観測データを解析し付加価値をつけて販売するといった宇宙ビジネスに次々と乗り出していて、低コストで打ち上げられる専用のロケットの開発が期待されていました。
日本でもＪＡＸＡ＝宇宙航空研究開発機構が同様のロケットの打ち上げ実験を来月行う予定にしているほか、北海道にあるベンチャー企業も２０２０年の打ち上げを目指して開発を進めています。
なぜミニロケットなのか
超小型衛星を使った宇宙ビジネスに参入するベンチャー企業が増える中、課題となったのが打ち上げのための手段です。
大型のロケットを利用する場合、１回の打ち上げ費用が数十億円を超えるため、政府機関などが開発した地球観測衛星など大型の衛星と相乗りする形で打ち上げてもらうのが主流となっています。
ところが、この方法では政府機関などとの事前交渉に時間がかかったり、大型の衛星の開発が遅れたりして、打ち上げが年単位でずれることもあります。
さらに相乗りの場合、大型の衛星を投入する軌道や高度から大きく外れることができないため、超小型衛星をビジネスに利用する上で最適な軌道や高度に自由に投入できないなどの制約も出てきます。
このため超小型衛星を専用に打ち上げるミニロケットが普及すれば、打ち上げまでにかかる期間やコストを大幅に下げ、投入する軌道や高度を自由に選べるようになってビジネスチャンスも増えると考えられています。
「今回の成功で新しい時代が到来」
ミニロケットの開発を進めているベンチャー企業「インターステラテクノロジズ」の稲川貴大社長は「ミニロケットの開発は世界中で進んでいるが、アメリカのベンチャーが今回初めて成功させ一歩リードした形だ。宇宙ビジネスは今、打ち上げ用のロケットの不足が産業発展の上で課題となっている。超小型衛星の打ち上げ需要は今後も伸びると予想されていて、複数のミニロケットが必要となるはずなので、われわれも開発を進めたい。今回の成功で全く新しい時代がやってくると思う」と話していました。
＠ロボット・ロケット・衛星など、先端・先進技術の開発が産学協同や町工場などを中心に全国津々浦々で行われていますが、先般スパコン業界で助成金狙いのクソどもが詐欺事件で摘発されました。どうか、個の欲望を満たす為ではなく、常に公の為、国家の発展に貢献すると言う使命を自負し開発に取り組んで頂きたいと思います。
常に愛国心を持って取り組めば、間違いは起きません。皆さんの健闘を祈ります。
このミニロケットはアメリカのベンチャー企業「ロケットラボ」が開発した全長１７メートルの「エレクトロン」で、日本時間の２１日午前１０時４３分、３つの超小型衛星を載せニュージーランドにある発射場から打ち上げられました。
そして、およそ８分後に衛星を予定の軌道に投入し、打ち上げは成功しました。専門家によりますと、重さが１００キロ以下の超小型衛星を載せるためのミニロケットの打ち上げ成功は世界で初めてだということです。
このミニロケットはエンジンの製作に３Ｄプリンターを使うなどしてコストの削減を図っています。
超小型衛星をめぐっては、アメリカのベンチャー企業などが地球の観測データを解析し付加価値をつけて販売するといった宇宙ビジネスに次々と乗り出していて、低コストで打ち上げられる専用のロケットの開発が期待されていました。
日本でもＪＡＸＡ＝宇宙航空研究開発機構が同様のロケットの打ち上げ実験を来月行う予定にしているほか、北海道にあるベンチャー企業も２０２０年の打ち上げを目指して開発を進めています。
なぜミニロケットなのか
超小型衛星を使った宇宙ビジネスに参入するベンチャー企業が増える中、課題となったのが打ち上げのための手段です。
大型のロケットを利用する場合、１回の打ち上げ費用が数十億円を超えるため、政府機関などが開発した地球観測衛星など大型の衛星と相乗りする形で打ち上げてもらうのが主流となっています。
ところが、この方法では政府機関などとの事前交渉に時間がかかったり、大型の衛星の開発が遅れたりして、打ち上げが年単位でずれることもあります。
さらに相乗りの場合、大型の衛星を投入する軌道や高度から大きく外れることができないため、超小型衛星をビジネスに利用する上で最適な軌道や高度に自由に投入できないなどの制約も出てきます。
このため超小型衛星を専用に打ち上げるミニロケットが普及すれば、打ち上げまでにかかる期間やコストを大幅に下げ、投入する軌道や高度を自由に選べるようになってビジネスチャンスも増えると考えられています。
「今回の成功で新しい時代が到来」
ミニロケットの開発を進めているベンチャー企業「インターステラテクノロジズ」の稲川貴大社長は「ミニロケットの開発は世界中で進んでいるが、アメリカのベンチャーが今回初めて成功させ一歩リードした形だ。宇宙ビジネスは今、打ち上げ用のロケットの不足が産業発展の上で課題となっている。超小型衛星の打ち上げ需要は今後も伸びると予想されていて、複数のミニロケットが必要となるはずなので、われわれも開発を進めたい。今回の成功で全く新しい時代がやってくると思う」と話していました。
＠ロボット・ロケット・衛星など、先端・先進技術の開発が産学協同や町工場などを中心に全国津々浦々で行われていますが、先般スパコン業界で助成金狙いのクソどもが詐欺事件で摘発されました。どうか、個の欲望を満たす為ではなく、常に公の為、国家の発展に貢献すると言う使命を自負し開発に取り組んで頂きたいと思います。
常に愛国心を持って取り組めば、間違いは起きません。皆さんの健闘を祈ります。
＠大戦車部隊を配備し、既に攻撃を開始しています。
無差別空爆で負傷したクルドの人々。
無差別空爆で負傷したクルドの人々。
この演習は、NATO命令の下、多国籍バトルグループイースト（MNBG-E）の一部として行われました。
＠ロシアの侵攻は現実的であり、即応演習にも力が入ります。
＠ロシアの侵攻は現実的であり、即応演習にも力が入ります。
フランスのマクロン大統領は１８日、韓国の文在寅大統領と電話会談し、２月の平昌五輪開会式には行かないよと通告した。
＠私的には、冬のスポーツと黒いのばっかりの五輪なんて端から何の興味もないし、まして障害者同士でなにを競うんだと常に思っています。柔道と剣道だけは、どんな大会でも見ますよ。
＠私的には、冬のスポーツと黒いのばっかりの五輪なんて端から何の興味もないし、まして障害者同士でなにを競うんだと常に思っています。柔道と剣道だけは、どんな大会でも見ますよ。
「１人の中国人男性を２人の右翼の日本人が殴り、脳しんとうを起こした」－。中国語でこんな題名が付いた動画が今月２日（昨年の12月です）、動画投稿サイト「ユーチューブ（ＹＯＵＴＵＢＥ）」にアップされた。ネット上には日本人批判があふれているが、日本人による犯行との主張は「誤報」であることが判明した。
関係者によると、事件は２日午後７時２０分ごろ、東京都北区赤羽のＪＲ赤羽駅に停車していた京浜東北線の上り列車内で起きた。投稿された動画には、２人組の男が座っていた男性の顔を何度も蹴っている場面が映っていた。警視庁赤羽署は傷害容疑で２人の男をその場で現行犯逮捕。身柄を東京地検に送り、捜査している。中国人男性は被害届を提出しているという。
在日中国人向けのメディアなどがこの事件を報じ、動画が拡散された。中国版ツイッター「微博（ウェイボー）」などでも、「日本の右翼に暴行を受けた」という題名で動画が転載されている。
ネット上には、「くずの日本人２人が中国の人を殴ったんだよ、最低の日本人」「２人の日本人があんなに暴行したのに、全て外国人のせいにするな」「殴る側の２人が警察が止めても暴行を続けていて『中国に帰れ』と叫びました」などと、犯人が日本人であることを前提にした批判が殺到した。
ネット上では、「日本人が無抵抗の中国人を殴った」というのが半ば既成事実のようになっている。しかし、動画には殴った男のうちの一人が片言の日本語で「あいつ、友達呼んでるよ」と叫んでいる場面も映っていた。そのため、「日本人ではないのでは」と拡散された情報を疑問視する声が浮上した。
警視庁の捜査関係者に取材したところ、「逮捕されたのは日本人ではない」と断言した。さらに、「容疑者は中国人でも、韓国人でも、日本人でもない。容疑を認めている。車内でけんかがあったようだ。お互いに面識はない」と説明している。
＠なんだそれ、右翼ならよかったのにね。
どう見たって日本人じゃね―――よ。
関係者によると、事件は２日午後７時２０分ごろ、東京都北区赤羽のＪＲ赤羽駅に停車していた京浜東北線の上り列車内で起きた。投稿された動画には、２人組の男が座っていた男性の顔を何度も蹴っている場面が映っていた。警視庁赤羽署は傷害容疑で２人の男をその場で現行犯逮捕。身柄を東京地検に送り、捜査している。中国人男性は被害届を提出しているという。
在日中国人向けのメディアなどがこの事件を報じ、動画が拡散された。中国版ツイッター「微博（ウェイボー）」などでも、「日本の右翼に暴行を受けた」という題名で動画が転載されている。
ネット上には、「くずの日本人２人が中国の人を殴ったんだよ、最低の日本人」「２人の日本人があんなに暴行したのに、全て外国人のせいにするな」「殴る側の２人が警察が止めても暴行を続けていて『中国に帰れ』と叫びました」などと、犯人が日本人であることを前提にした批判が殺到した。
ネット上では、「日本人が無抵抗の中国人を殴った」というのが半ば既成事実のようになっている。しかし、動画には殴った男のうちの一人が片言の日本語で「あいつ、友達呼んでるよ」と叫んでいる場面も映っていた。そのため、「日本人ではないのでは」と拡散された情報を疑問視する声が浮上した。
警視庁の捜査関係者に取材したところ、「逮捕されたのは日本人ではない」と断言した。さらに、「容疑者は中国人でも、韓国人でも、日本人でもない。容疑を認めている。車内でけんかがあったようだ。お互いに面識はない」と説明している。
＠なんだそれ、右翼ならよかったのにね。
どう見たって日本人じゃね―――よ。
Ｆ３５Ｂ
防衛省が航空自衛隊の戦闘機部隊を大幅に増強する検討に入ったことが２０日、分かった。現行では１２個飛行隊（１個飛行隊の定数約２０機）の戦闘機部隊を１４個まで引き上げる方針で、現在１個飛行隊を置いている新田原（にゅうたばる）基地（宮崎県）に１つ増設することなどで１４個とする。東シナ海から太平洋などへ活動範囲を拡大させる中国の脅威をにらみ、米海兵隊の最新鋭ステルス戦闘機Ｆ３５Ｂを新たに導入すれば新田原基地への配備が有力視される。
戦闘機部隊の増強は、政府が年内に改定する防衛力整備の基本指針「防衛計画の大綱」の焦点の一つとなる。
平成２５年に策定した防衛計画の大綱では戦闘機部隊を現行の１２から１３に増やすことを打ち出した。
空自が導入を決めている空軍仕様のＦ３５Ａを４２機調達し、Ｆ２戦闘機の飛行隊を１つしか置いていない三沢基地（青森県）にＦ３５Ａの２個飛行隊を配備する。三沢基地のＦ２は、老朽化により退役するＦ４戦闘機の飛行隊を２つ置いている百里基地（茨城県）に移した上で、Ｆ１５戦闘機の飛行隊も１つ増設し、１３個飛行隊に引き上げる計画だった。
ただ、この計画のままでは北海道から沖縄県まで全国に７カ所ある戦闘機部隊の拠点のうち、新田原基地だけがＦ１５の飛行隊を１つしか置かない態勢が続く。戦闘機部隊は領空に接近する中国軍機などへの対領空侵犯措置（緊急発進＝スクランブル）の任務にあたりつつ、訓練時間を設けてパイロットの技能を向上させることが不可欠だが、拠点基地に置く飛行隊が１つだけだと訓練時間を捻出しにくい弊害がある。
新田原基地に２つ目の飛行隊を置く場合、空自が新たに導入を検討するＦ３５Ｂの配備を視野に入れる。
Ｆ３５Ａの派生型であるＦ３５Ｂは短距離の滑走で離陸し、垂直着陸も可能なため短い滑走路での運用に適している。新田原基地に配備すれば中国による南西方面の離島侵攻に迅速に対応でき、滑走路の短い離島の民間空港を拠点に運用できるほか、平時の警戒監視にも活用しやすい。
防衛省は海自最大のヘリコプター搭載護衛艦「いずも」をＦ３５Ｂの離着艦可能な「空母」に改修することも検討している。いずもが新田原基地から飛来するＦ３５Ｂを搭載して東シナ海に展開し、離着艦訓練を行えば中国への抑止力と対処力の一層の強化につながる。
＠ここで何年も書いて来た事が、現実味を帯びてくる事に心から喜びを感じる毎日だが、全てが遅い。
euでは、ロシアの戦闘機に対して、F-22がスクランブルをかけたりしているが、これは絶対にやってはいけない事。そもそも、F-22は、敵のレーダー網をかいくぐって敵の奥地に侵入し主要施設や狙った獲物を抹殺してくるのがお仕事だ。
だから、我が国も、間違ってもF-35A・Bをスクランブルに出動させてはいけない。F-15Jで、十分なのだ。
何機購入するんだろうね。A＝42 ｘ B＝42でいいと思うけど・・・・後は、強襲揚陸艦だ。