夕風桜香楼

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西南戦争における壮兵動員(1) 大阪陸軍事務所による壮兵召募

2017年06月07日 19時19分21秒 | 歴史雑談

 西南戦役(西南戦争)における官軍(政府軍)の陣容と軍装については、先般私家本にまとめる作業をしたところですが、せっかくなので、こちらでもその一部を再構成のうえご紹介していきたいと思います。

 第1回は、陸軍の壮兵召募についてです。



 西南戦争において、政府は即戦力として士族を登用し、これを巡査に任命して戦地に派遣した……というエピソード、警視抜刀隊の活躍などが有名になった昨今は、比較的よく知られています。
 これは、内務省警視局が関東・東北府県において実施した臨時徴募をさすものです。

 しかし一方で、陸軍のほうも、士族を主体とする「壮兵」の動員を断行していたことはご存じでしょうか?
 本稿では、この陸軍の壮兵動員について簡単に解説します。



(1)壮兵とは

 本論に入る前に、「壮兵」という言葉についてあらかじめ説明しておきます。

 壮兵とは、当時の記録文書などに頻繁に登場する言葉で、要するに「徴兵」の対義語です。「志願兵」の意味で解釈されるのが通例ですが、より単純化して表現するなら「国民皆兵の兵役概念にもとづかない兵員」といったところでしょう。例えば、現在の自衛隊も一種の壮兵制を採用しているといえます。
 明治維新当時、壮兵の大半は士族身分でした。そのため「士族兵」の意味で使用される場合もありますが、平民出身者を多く含む辛未徴兵(陸軍が明治3年に一部の地域で施行した「徴兵規則」によって集められた兵員)が当時の文書で「壮兵」扱いであることを考えると、必ずしも適切ではありません。

 一般に、帝国陸軍は明治5年の徴兵令によって始動したように思われがちですが、実のところ御親兵(のち近衛に改称)と全国の鎮台は、徴兵令にさきがけて明治4年に設置されています。ではその兵員はどこから持ってきたのかというと、ずばり、主として各府県に残っていた維新以来の旧藩兵(大半が士族兵)を編入するというやり方がとられたのです。最初期の陸軍は徴兵制ではなく壮兵制だったという事実は、よく留意しておく必要があります。

 大村益次郎や山県有朋など建軍事業の責任者たちは、封建的な壮兵制の打破と近代的な徴兵制の導入を目指していました。
 しかし、徴兵制の導入はすなわち士族の既得権益の否定につながるため、根強い反発がありました。陸軍の兵制をめぐる試行は、廃藩置県などと同様、「伝統的な制度を保守するか、それとも抜本的な改革を行うべきか」という、明治維新の根本方針にかかわる高度に政治的な問題という性格を濃厚に有していたわけです。
 そのため山県らとしては、やむを得ず過渡的に壮兵制を採用して国軍の整備を進め、いずれ徴兵制に切り替える……という手法をとらざるを得ませんでした。

 壮兵制から徴兵制への移行の第一弾は、明治6年に実施された近衛兵の解隊でした。近衛ではこの年2月、御親兵以来の壮兵の大半を免役除隊させて規模を縮小するとともに、一部の鎮台兵などを編入して新たな定員に代えました。そして、以後の兵員補充も、これと同様に全国鎮台の選抜兵を毎年編入するという形に変更されました。
 このとき除隊した壮兵には、報労金として1か年あたり2人口相当額の給付金が2年間または5年間与えられました。この特典にちなんで彼らは以後「二人口」と呼ばれましたが、除隊後2年間(すなわち明治8年までの間)は、有事が出来した際の再招集に応じる義務も課せられました。その意味でこの二人口壮兵は、徴兵令における後備兵に近い扱いであったともいえるでしょう。

 鎮台においても、徴兵令が明治6年に運用開始されると、徐々に徴兵の割合が増えていきます。
 そして明治8年2月に至り、鎮台壮兵の免役除隊を漸次実施していく旨が正式に布告されました。これにより、全国鎮台の設置以来の壮兵は、下士に昇進して服役期間が延びていた者などを除いて順次除隊していくこととなり、おおむね西南戦役の勃発した明治10年ごろには、鎮台兵の大半が徴兵出身者に入れ替わるに至ったのでした。
 なお、この明治8年の壮兵漸次免役布告によって除隊した鎮台壮兵に対しても、近衛の「二人口」に準じた措置がとられ、報労金として1か年あたり1人口相当額の給付金が2年間保証されるとともに、同期間中の応召義務が課せられました。彼らは以後「一人口」と呼称されることとなります。


(2)兵員不足問題と壮兵召募に至った経緯

 西南戦役勃発後、政府および陸軍を大いに悩ませたのが、兵員不足問題でした。
 当時、政府に対する不満の声は全国に満ち満ちており、維新の巨星・西郷隆盛の叛乱は、そんな不平分子による武装蜂起の全国的な連鎖を招くおそれが十二分にありました。またそもそも、政府や陸軍の内部にも、西郷と縁故の深い薩摩藩出身者が多数存在していました。つまるところ政府は、背後からいつ寝首をかかれるか分からない恐怖に怯えながら、西南に最強薩摩軍団数万を殲滅しなければならなかったわけです。

 戦役勃発から間もなく、官軍は田原坂で予想外の苦戦に陥りました。そして、敵の真っただ中で孤軍奮闘する熊本鎮台の救出の目途は、まるで立ちませんでした。
田原坂を突破するためにも、そして、全国的な叛乱連鎖に備えるためにも、もっともっと兵力が必要だ!
 政府首脳や陸軍の焦燥は、相当なものがありました。戦役勃発後ただちに陸軍は後備兵の動員を開始しますが、こんなものではしょせん焼け石に水……そこで実施されたのが、壮兵召募というアラワザだったのです。


(3)壮兵召募① 旧壮兵部隊

 徴兵令の規定にもとづき後備兵等を招集した陸軍でしたが、なおも兵員不足の不安は解消されませんでした。このため大阪の陸軍事務所(各種補給業務を担当していた臨時設置機関)は、追加兵力の確保策として、陸軍から去った元壮兵の活用を思いつきます。
 これは、明治8年以降に鎮台を除隊した「一人口」 壮兵に有事の応召義務が課せられていたことに着目したものでしたが、手続の過程で召集対象の範囲はやや錯綜し、本来応召義務の法的効力が満了してしまっているはずの近衛の元壮兵(「二人口」 壮兵)の招集が誤って下命され、すぐに撤回されるといった一幕も生じています。
 一人口こと元鎮台兵の召集は3月中旬頃から実行に移され 、西日本の応召者は大阪鎮台、東日本の応召者は東京鎮台にそれぞれ出頭することとなりましたが、後者も最終的には大阪に回送されて順次とりまとめられました。
 この召集によって「遊撃歩兵大隊」の隊号を冠する歩兵3コ大隊が編成され、うち2コ大隊については早期に九州へ出動。残りの1コ大隊については兵員が不足したことから、新壮兵(後述)の編入を待って編成することとされました。

 また4月上旬、陸軍事務所はいったん撤回した二人口こと元近衛兵の召集についても再度着手し、新壮兵の召募布告(後述)とあわせ、山口県あてに太政官布告を発して正式に二人口の召集を下命します。先述のとおり、二人口の召集期限はすでに満了してしまっていたため、太政官布告という体裁をとることによって特例的に法的効力を担保したわけです。
 これによって参集した山口県下の二人口壮兵は、「別働遊撃歩兵隊」の隊号を与えられ、直ちに九州へと出動していきました。

 旧壮兵の召集は後備兵の召集に近い性格を有していましたが、あくまで特例として実施されたもので、徴兵令による動員システムからすれば全く埒外の、場当たり的・応急的な施策でありました。


(4)壮兵召募② 新壮兵部隊

 旧壮兵の召集を決行した陸軍事務所は、さらに兵力不足を補うべく、国民一般にひろく従軍志願者を募集して登用する方針を固めます。そして、政府首脳に働きかけてその承諾をとりつけると、4月4日、全国壮兵召募布告を発布しました。※
 この壮兵召募は、維新以前の旧藩時代も含めて過去に軍役の経験があり、かつ一定の年齢を満たす者であれば誰でも応募可能とされ、士族をはじめとする即戦力の大量確保につながることが期待されました。しかしその一方で、そもそも「壮兵制を否定し徴兵制の国民軍を作る」という徴兵令の理念を根本から否定する、危険な策でもありました。政府の一部でも反対は根強かったものの、結局は大久保利通ら政府首脳の焦燥と膨大な戦争運営事務のドタバタの中で、なりふりかまわず断行された形だったのが実情といえるでしょう。なお、表面上は自主的な志願者の募集がうたわれていたものの、その実は義務的な召集に近く、旧藩時代の軍役経験者を各府県庁が調査・ピックアップし、半強制的に駆り出すという運用がなされていたようです。

※ 当時の政府首脳の中では、岩倉右大臣が最も熱心な壮兵召募論者でした(ただし岩倉は、徴兵令とのかねあいから、壮兵を警視官として登用することを主張していました)。大久保参議や三条太政大臣は当初壮兵召募に難色を示したものの、やがて翻意し推進派に回ります。木戸内閣顧問は、壮兵制度の復活による悪弊を懸念し、当初から強硬に反対していました。

 新壮兵募集は、太政官布告ののち西日本各府県に細部次項の伝達がなされる形で進行しました。なお、奇兵隊を始めとする長州諸隊の元兵員が多数存在した山口県と、旧藩時代にきわめて先進的なプロシア式徴兵軍を整備していた和歌山県の2県に対しては、応募者への特別給金を約束する太政官布告があらためて別個に発出されるなど、力を入れた召募が行われています。とりわけ和歌山県への期待は大きく、政府は県令に逐一指示を出して召募を主導し、旧藩常備隊出身者の大半をほぼ召集に近い形で大挙動員しています。

 新壮兵部隊は計5コ大隊が編成され、準備ができたものから旧壮兵同様「遊撃歩兵大隊」の名で九州へと出動していきました。また、大阪で志願した剣客集団からなる「遊撃別手組」なども戦列に加えられており、新旧壮兵を合わせた壮兵部隊の最終的な兵員総数は、7千人余に及びました(図参照)。
 戦後、この壮兵部隊は順次解隊され、大半の壮兵が郷里に帰りましたが、一部の志願者については選考のうえあらためて陸軍に採用され、下士候補生として教導団に入団したようです。


【本稿にかかる主要参考資料】

『征西戦記稿』 陸軍参謀本部
『陸軍省大日記 西南戦役』 陸軍省
『太政類典』 内閣文庫
『日露戦争前における戦時編制と陸軍動員計画思想』 遠藤芳信
『近代日本における徴兵制度の形成過程』 古屋哲夫
『明治軍制史論』 松下芳男
『明治維新と陸軍創設』 淺川道夫




 以上が、『陸軍省大日記』などの史料から読み解ける陸軍の壮兵召募の実態です。

 なお、新壮兵召募は主に名古屋以西の西日本で行われ、東日本においてはほとんど形式的な布告のみにとどまりました。これは、東京留守・岩倉右大臣の内意を受けた内務省が、関東・東北諸県の士族の募集・警視官への登用を別個に先行して進めており、そちらが優先されたためであると思われます。

 これについてはまたフクザツな経緯がありますので、次回あらためて解説したいと思います。とりあえず今回はここまで。

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